マーケティングの効果測定とは？方法・重要指標・ツールを徹底解説

「施策は動かしているのに、どの施策がうまくいっているのかわからない」「データは見ているが、改善につなげられていない」――こうした課題を抱えるマーケティング担当者・CMOは少なくありません。

本記事では、効果測定の基本的な考え方から正しい手順・主要KPI・施策別の指標一覧・測定を妨げる要因と対策・ツールの選び方まで、実務に直結する情報を解説します。マーケティングの投資対効果を高めたい方は、ぜひ参考にしてください。

マーケティングの効果測定をより効果的に

アドエビスは、広告チャネルをまたいだコンバージョンを正確に計測し、どの施策が成果に貢献しているかをワンストップで可視化できる広告効果測定ツールです。
媒体ごとのデータをまとめて管理し、改善判断のスピードを上げたい方は以下より資料をダウンロードしてみてください。

1. マーケティングの効果測定とは

マーケティングの効果測定とは、Web広告・コンテンツ・メルマガ・イベントなど各種施策の結果を定量データで評価し、事業目標への貢献度を把握する取り組みです。ただ数字を確認するだけでなく、「何が効いて、何が効いていなかったのか」を明らかにすることで、次の施策の精度を高めることが本来の目的になります。

効果測定が機能しているチームは、施策の良し悪しをデータで語れるため、予算の配分判断や組織内の合意形成もスムーズになります。感覚や経験則だけに頼らず、再現性のある成果を出すためには必須と言えるでしょう。

2. マーケティングの効果測定が重要視されている理由

効果測定への関心が高まっている背景には、マーケティング環境の大きな変化があります。デジタル広告の多様化やプライバシー規制の強化により、従来の計測手法では正確なデータが取れなくなっているのです。その結果、「どの施策が売上に貢献しているか」を正確に把握することへの需要が急速に高まっています。

こうした「Web上の行動追跡が難しくなった時代」において、いま再注目されているのが「マーケティングミックスモデリング（MMM）」です。

MMMとは、テレビ・デジタル・店頭施策など複数のマーケティング要因が売上に与える影響を統計的に分解・定量化する分析手法で、広告予算の最適配分やKPI設定に活用されます。

博報堂DYメディアパートナーズとGoogle Japanが共同で作成した「マーケティングミックスモデリングガイドブック」では、MMMがいま世界的に再注目されている背景として、以下の3点が挙げられています。

• メディアKPIから事業に直接関連する指標へ評価軸が変化していること
• サードパーティ（3rd Party）Cookieを用いずに分析できること
• 施策横断で費用対効果を比較できること

MMMが再注目されている理由は、MMMという手法そのものに革新性があるからではありません。Cookie規制による計測精度の低下、施策横断での貢献度把握の難しさ、事業指標との接続への要請といった課題はマーケティングの効果測定全般に共通しており、その解決策のひとつとしてMMMに需要が高まっている状況です。

効果測定の精度と活用を高めることは、今やあらゆる規模の企業にとって避けて通れないテーマになっています。

3. マーケティング効果測定の正しい手順

効果測定は、施策を動かしながら改善を繰り返すPDCAサイクルの核心部分です。以下の6ステップを順番に踏むことで、測定の精度と改善への活用力が高まります。

• ① 施策の目的を明確にする
• ② KGIとKPIを定量的に設定する
• ③ チャネルと測定環境を選定する
• ④ 施策を実行してデータを収集する
• ⑤ 数値と行動データをもとに評価する
• ⑥ 改善策を次の施策に反映する

① 施策の目的を明確にする

効果測定では、まずこの施策で何を達成したいのかを言語化することから始めましょう。目的が曖昧なまま施策を動かすと、どの数値を見ればよいかも定まらず、測定そのものが形骸化してしまいます。

目的の設定では、「認知拡大なのか」「リード獲得なのか」「既存顧客のLTV向上なのか」といったフェーズの特定が重要です。同じWeb広告でも、認知目的ならインプレッション数やリーチ数を追い、獲得目的ならCVRやCPAが主な指標になります。目的によって見るべき数値が変わるため、ここのズレが後工程での混乱につながります。

② KGIとKPIを定量的に設定する

目的が固まったら、KGIとKPIを数値で設定しましょう。「売上を上げる」「リードを増やす」といった定性表現では測定できないため、「今期中にMQL数を前年比120%にする」のように期限・数値・基準を明確に示すことが重要です。

KGIとKPIの関係は、下図のようにKGIを頂点としたツリー構造で整理するのが一般的です。KGI（重要目標達成指標）は「売上◯◯億円」のような最終ゴールを指し、それを達成するためのプロセス指標としてKPI（重要業績評価指標）が紐づきます。

たとえば「売上◯◯億円」というKGIに対し、「商談数」「CVR」「CPA」といったKPIが下層に連なるイメージです。この構造で整理しておくことで、どのKPIが未達なのかをすぐに特定でき、打ち手の優先順位がつけやすくなります。

③ チャネルと測定環境を選定する

施策を実行する前に、どのチャネルを活用し、どのような環境で計測するのかを決定します。計測ツールの設定が後回しになると、データが取れていなかった・精度が低かったという事態が発生します。

計測環境を構築する際は、以下の3点を事前に確認しておくことが重要です。

• チャネル（検索広告・SNS広告・自然検索・メルマガなど）とそれぞれのCV条件を決める
• 各媒体タグや効果測定ツールのタグを該当ページに漏れなく設置する
• パラメータ付与ルールの統一や効果測定ツールとの連携を事前に整えておく

この3点は、施策を動かす前に必ず確認しておきたい準備事項です。

「フォーム送信」「資料ダウンロード」など施策ごとのCV条件を明確にしたうえで、タグを漏れなく設置し、効果測定ツール等を用いて横断的に分析できるようにしておくことが重要です。

測定環境が整っていなければ、どれだけ良い施策を実行してもデータとして残らず、改善のサイクルが回せません。

④ 施策を実行してデータを収集する

環境が整ったら施策を実行し、設定したKPIに対応するデータを継続的に収集します。この段階では、データの取りこぼしや計測ミスを防ぐために、定期的にトラッキングを確認するようにしましょう。

施策の規模によっては、ABテストを組み合わせながら段階的にデータを積み上げていく方法も有効です。初動の数字だけで判断せず、一定のデータ量が集まるまで評価を保留するのも、測定の質を高める上で大切です。

ABテストについては、以下の記事で詳しく解説しておりますのでご参照ください。

⇒ ABテストとは？おすすめツール6選を紹介！テスト事例も解説

⑤ 数値と行動データをもとに評価する

収集したデータを、設定したKPIと照らし合わせて評価しましょう。KPI達成・未達成の確認だけでなく、その結果になった理由・要因を掘り下げることが改善につながります。
たとえばCVRが低い場合でも、「広告のクリック率は高いがLPでの離脱が多い」のか、「そもそも広告のインプレッションが不足している」のかによって、対策は全く異なります。数値の変動要因を特定するためには、チャネル別・デバイス別・流入経路別などの軸で分析を深めることが重要です。

⑥ 改善策を次の施策に反映する

評価から得られたインサイトを、次の施策設計に組み込むまでが効果測定です。振り返りで終わらせず、必ずネクストアクションにつなげることで初めて効果測定は価値を発揮します。

改善策は優先順位をつけて実行するようにしましょう。

たとえば「CVRが低い」という課題に対して、「広告クリエイティブ」「ターゲティング」「遷移先のLP」をすべて同時に変えてしまうと、結果が改善しても悪化しても「どの変更が要因だったのか」が特定できず、次の施策に活かせません。

確実にPDCAを回すためには、以下の2点を意識することが重要です。

• データから「最もユーザーが離脱しているポイント」を見つけ出し、最優先で対処する課題を絞る
• 「まずはLPのファーストビューだけをA/Bテストする」のように、一度の改善で検証する要素を1つに限定する

一度に複数の変更を加えると、効果の要因が曖昧になり、次回の測定でも同じ問題が繰り返されます。ボトルネックを特定した上で、変数を絞って検証・改善を積み重ねることが重要です。

4. マーケティング効果測定に使われる主要KPI

マーケティングで用いるKPIは多岐にわたりますが、指標ごとに「何を測るものか」を正確に理解していないと、数字を見ても判断に活かせません。

ここでは、マーケティングの効果測定に使われる各指標の意味と活用の観点を解説します。

なお、KPIの詳細な設定方法や業界別の設定例については、以下の記事もあわせてご確認ください。

⇒ WebマーケティングのKPIはどう設定すべき？業界別の設定例も紹介

4-1. ブランド認知度

ブランド認知度は、自社ブランドが市場にどれだけ認識されているかを測る指標です。広告やPR施策の効果を売上への直接貢献以外の軸で評価したいときに用います。

主な測定指標には、純粋想起率（何も見ずに思い浮かべられるか）、助成想起率（ブランド名を提示した際に認識されるか）、SNSでのエンゲージメント数、指名検索数（ブランド名での検索量）、口コミ・レビューの件数・評価スコアなどが挙げられます。

指名検索数はGoogle Search Consoleなどのツールで追跡でき、施策前後の変化を比較することで認知施策の効果を間接的に検証できます。ただし、単一の指標では判断が難しいため、複数の数値を組み合わせて読むことが必要です。

4-2. CPC（クリック単価）

CPCは「Cost Per Click」の略で、広告が1回クリックされるたびに発生するコストです。Google広告やSNS広告の運用において、媒体間の効率比較や予算配分の判断に使われます。

計算式は

で表されます。

CPCが低ければ同じ予算でより多くのクリックを獲得できますが、クリック後の質（CVRやLPの内容との相性）を無視してCPCだけを最適化しても成果には結びつきません。

CPCはCVRやCPAとセットで見るのが基本です。

4-3. CTR（クリック率）

CTRは「Click Through Rate」の略で、広告や検索結果が表示された回数に対してクリックされた割合を示します。計算式は

です。

CTRはクリエイティブの訴求力や、キーワードと広告文のマッチ度を示す指標です。

CTRが低い場合は、ターゲットとのズレや訴求の弱さが原因として考えられ、クリエイティブの改善・キーワードの見直しが必要になります。

4-4. CVR（コンバージョン率）

CVRは「Conversion Rate」の略で、サイト訪問者のうち成果（問い合わせ・購入・資料請求など）に至った割合を示します。計算式は

で表されます。

CVRはLP（ランディングページ）の品質、フォームのUX、流入元の質など複合的な要因に影響されます。

CVやCVRについての基礎的な内容は以下の記事で解説しておりますのでご参照ください。

⇒ コンバージョンとは？マーケティングにおける意味や増やす方法を紹介
⇒ 広告におけるコンバージョンとは？CVを増やすためのポイントを解説

さらに踏み込んで、CVRを改善するためのポイントや具体的な手法については、以下の記事で解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ CVRを改善するには？基本的な考え方から業界別の改善施策まで！
⇒ コンバージョン率とは？意味や計算式から5つの改善策までまとめて解説

4-5. CPA（顧客獲得単価）

CPAは「Cost Per Acquisition」の略で、1件のコンバージョンを獲得するためにかかった広告費を示します。計算式は

です。

CPAの目標値は、商材のLTV（顧客生涯価値）から逆算して設定しましょう。目標CPAより高い場合は、CPCやCVRのどちらに問題があるかを切り分けて改善施策を講じる必要があります。

CPAについては以下の記事で詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ 広告におけるCPAとは？設定方法や改善のためのポイントを解説

4-6. ROAS（広告費用対効果）

ROASは「Return On Advertising Spend」の略で、広告費に対して何倍の売上を生んだかを示す指標です。計算式は

で、ECやD2C事業での広告評価に広く使われます。

ROASとCPAはどちらも広告効率を測る指標ですが、ROASは「売上ベース」、CPAは「件数ベース」という違いがあります。

ROASについては以下の記事で解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ ROASとは？計算式や目安、メリット・デメリット、改善のポイントを解説
⇒ 広告の費用対効果（ROAS）とは？ROIとの違い、計算式や広告費の目安を解説

4-7. ROI（投資利益率）

ROIは「Return On Investment」の略で、広告費だけでなく人件費・制作費・ツール費なども含めた投資全体に対して、どれだけの利益が得られたかを示す指標です。計算式は

です。

ROASが売上を分子にとるのに対し、ROIは利益を分子にとるため、コスト構造の違いが反映されます。

施策単体ではなくマーケティング活動全体の費用対効果を経営層に示す際に活用されます。

4-8. LTV（顧客生涯価値）

LTVは「Life Time Value」の略で、1人の顧客が取引期間全体を通じてもたらす収益の総額です。単発の購買だけでなく、継続・アップセル・クロスセルも含めた長期視点での顧客価値を表します。計算式は

で表されます。

LTVが把握できると、CPAの許容上限が明確になります。たとえば、LTVが50万円の商材であれば、初回獲得CPAが20万円でも収益が成立する場合があります。

SaaSや定期購入型ビジネスでは特に重要度の高い指標で、獲得戦略と育成戦略を一体で設計する際の基準になります。

5. 【施策別】マーケティング効果測定指標一覧6選

施策の種類によって、追うべき指標は異なります。ここでは施策別にマーケティング効果測定の指標を紹介していきます。

なお、以下で挙げる指標はあくまで一例です。自社の施策目的や事業フェーズに合わせて、参考にしながら確認すべき指標を検討してみてください。

• Web広告：獲得効率を判断するための指標
• 記事・コンテンツ：集客力と質を分析する指標
• メルマガ：リードの関心度を測り、ナーチャリングの精度を高める指標
• ウェビナー：見込み顧客の興味関心と商談化への可能性を測る指標
• 展示会：対面接点の数と質を可視化し、商談創出につなげる指標
• インサイドセールス：商談へのつなぎ込みを評価する指標

5-1. Web広告：獲得効率を判断するための指標

Web広告は即効性が高く、効果の数値化がしやすい施策です。広告費の投資対効果を正確に把握するために、以下の指標を中心に管理しましょう。

Web広告の場合、媒体ごとの集計だけでなく、クリエイティブ別・ターゲット別での分析が改善の精度を高めます。また、媒体のレポートに表示されるコンバージョン数と、自社の計測ツールの数値がズレていないか定期的に確認することも重要です。

5-2. 記事・コンテンツ：集客力と質を分析する指標

コンテンツマーケティングは中長期での効果を狙う施策であり、短期の成果指標だけで評価すると過小評価になりがちです。集客力と読者の行動をバランスよく測定しましょう。

記事コンテンツは「PVが多い＝効果あり」とは限らないため、コンバージョン数・CVRを合わせて確認することが大切です。

5-3. メルマガ：リードの関心度を測り、ナーチャリングの精度を高める指標

メールマーケティングは既存リードへのナーチャリングが主目的であることが多いです。開封やクリックの状況を追いながら、コンテンツの質とセグメントの精度を改善していきましょう。

開封率が低い場合は件名・送信時間の見直し、CTRが低い場合は本文の内容やCTAの改善が優先されます。

5-4. ウェビナー：見込み顧客の興味関心と商談化への可能性を測る指標

ウェビナーは見込み顧客の育成（ナーチャリング）やリード獲得に活用されます。参加者の量だけでなく、商談への転換率まで追うことで施策の質を評価することが可能です。

参加後のフォローアップ（録画配信・資料提供・個別ヒアリング）によって商談化率が変わるため、当日のコンテンツ品質と合わせて事後施策の設計も重要です。

5-5. 展示会：対面接点の数と質を可視化し、商談創出につなげる指標

展示会はオフラインでの接点創出が目的ですが、デジタルとの連携によって効果を数値化しやすくなっています。接触したリードが実際に商談・契約に至ったかを追うことが重要です。

展示会費用は高額になりがちなため、リード獲得単価や商談化率をもとに費用対効果を事後検証し、次回の出展判断に活かす仕組みが必要です。

5-6. インサイドセールス：商談へのつなぎ込みを評価する指標

インサイドセールスは、マーケティングが獲得したリードを商談につなぐ役割を担います。マーケティング部門との連携品質も含めて評価することが大切です。

MQL（マーケティング適格リード）からSQL（営業適格リード）への転換率を測ることで、マーケティング施策が送り出しているリードの質を定量評価できます。この指標はマーケと営業の連携改善にも直結します。

6. 効果測定を妨げる要因とその対策

正確な効果測定を実現するうえで、いくつかの構造的な障壁が存在します。技術的な環境変化から組織内のデータ管理まで、主要な3つの要因とその対策を解説します。

• サードパーティ（3rd Party）Cookie規制：広告経由のコンバージョンが正確に計測できなくなる
• アトリビューション問題：どの施策が成果に貢献したか特定できなくなる
• データサイロ：ツールが分散して効果測定の全体像が把握できなくなる

6-1. サードパーティ（3rd Party）Cookie規制：広告経由のコンバージョンが正確に計測できなくなる

サードパーティCookieとは、サイト運営者以外の第三者が設置するCookieで、主にリターゲティング広告やクロスサイトでのユーザー追跡に使われてきました。しかし、プライバシー保護の観点から各国で法規制が強化され、SafariやFirefoxといったブラウザではすでにブロックが標準化されています。

ですが、サードパーティCookieが制限されることで、広告経由のコンバージョンが計測ツール上でカウントされなくなり、実際の成果との間にズレが生じるリスクがあります。たとえば、ユーザーが広告をクリックしてから時間を置いてコンバージョンした場合、その経路が正しく記録されなくなるケースが発生するでしょう。

詳しくは以下の記事で解説していますので、ご参照ください。

⇒ 【2026年版】Cookie規制とは？日本の状況・影響・対策方法まで解説

対策としては、ファーストパーティCookie（自社ドメインで発行するCookie）を活用した計測環境への移行が基本です。サードパーティCookieに依存しない計測設計に切り替えることで、規制の影響を受けにくい状態を維持できます。

あわせて、複数の計測ツールのデータを定期的に照合し、数値のズレの傾向を把握しておくことも有効です。GA4（Googleが提供するアクセス解析ツール）はサイト全体の行動把握に優れていますが、広告経由のコンバージョン計測やアトリビューション分析の精度という点では、専用の広告効果測定ツールを活用するのもおすすめです。

当社が開発・運営している広告効果測定ツール「アドエビス」は、GA4と比較して広告チャネルをまたいだコンバージョンの正確な計測とアトリビューション分析に強みを持ち、Cookie規制の影響を最小限に抑えた計測環境を実現しています。

GA4との具体的な違いや使い分けについては、以下の比較資料をご覧ください。

⇒ GA4とアドエビスの比較資料ダウンロード

6-2. アトリビューション問題：どの施策が成果に貢献したか特定できなくなる

アトリビューション（Attribution）とは、ユーザーがコンバージョンに至るまでに接触した複数のタッチポイント（広告・SNS・自然検索など）に対して、どの施策がどの程度貢献したかを配分する考え方です。

このアトリビューションが正しく設定されていないと、実際には成果に貢献している施策が「効果なし」と判断され、誤った予算配分につながるという問題（アトリビューション問題）が生じてしまいます。

多くのツールのデフォルト設定では「ラストクリック」が採用されており、コンバージョン直前のタッチポイントのみに100%の成果が帰属されることが多いです。これだと、認知拡大に貢献した上流の施策（ディスプレイ広告やコンテンツマーケティング）の価値が正しく評価されず、予算の偏りが生じてしまうでしょう。

対策としては、線形アトリビューション（全タッチポイントに均等配分）や、時間減衰（コンバージョンに近いほど貢献度が高くなる設定）などのモデルを活用 し、施策全体の貢献度を正確に把握する仕組みを整えることが重要です。

アトリビューションについては、以下の記事で詳しく解説しておりますのでご参照ください。

⇒ アトリビューションモデルとは？モデルごとの特徴や選び方を解説
⇒ アトリビューション分析とは？メリット・実際のやり方を解説

6-3. データサイロ：ツールが分散して効果測定の全体像が把握できなくなる

データサイロとは、部門やツールごとにデータが分断されて統合・共有されていない状態を指します。広告媒体のレポート・GA4・MAツール・CRMがそれぞれ独立して動いている環境では、横断的な分析が困難になります。

たとえば、「Web広告のリードがどのくらい受注につながったか」を確認しようとすると、広告ツールのデータとSFAのデータを手動で突合する作業が必要になり、分析の遅延やミスが生じやすくなります。

対策としては、媒体横断でデータを一元管理できるプラットフォームを導入し、指標の定義を組織全体で統一することが有効です。「データの一元管理」と「定義の共通化」をセットで実現 することが、データサイロ解消に必要です。

7. マーケティング効果測定で活用すべきツール5種類

前述の3つの障壁（Cookie規制・アトリビューション問題・データサイロ）は、適切なツールを組み合わせることで多くのケースで解消・緩和できます。以下の比較表を参考に、自社の課題に合ったツール構成を検討してください。

なお、BIツールを組み合わせてダッシュボードを構築することで、複数ツールのデータを統合して可視化し、意思決定のスピードを高めることもできます。以下の記事で詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ BIツールでマーケティングのデータ分析！活用術・おすすめツール7選を紹介

7-1. 広告効果測定ツール

広告効果測定ツールは、複数の広告媒体にまたがるコンバージョンデータを一元管理し、どの施策が成果に貢献しているかを可視化するツールです。媒体ごとにバラバラな基準で計測されるコンバージョンデータを、同一の基準で一元管理できる点と、ラストクリック以外のアトリビューションモデルの計測に対応している点が重要な選定基準になります。

また、複数の広告媒体をまたいだ成果を一元管理できるツールを活用することで、これまで手作業で行っていた「各媒体の管理画面からのデータ抽出」や「Excelでの複雑な成果の突き合わせ」といった工数を削減できることで、分析と改善により多くのリソースを充てられるでしょう。

当社が開発・運営しているアドエビスは、ファーストパーティCookieを活用した正確な計測と、媒体をまたいだコンバージョンの一元管理を実現する広告効果測定プラットフォームです。

下の図のように、ユーザーごとのコンバージョンや接触した媒体を一覧化することが可能です。

より詳細な機能や導入事例は、以下から資料をダウンロードいただけます。広告運用のデータ分析・改善に力を入れたい方は、ぜひアドエビスの活用をご検討ください。

7-2. アクセス解析ツール

アクセス解析ツールは、サイトへの流入経路・ユーザーの行動・コンバージョンの状況を把握するためのツールです。代表的なのはGoogleが提供するGA4（Google Analytics 4）で、無料で利用でき、多くのサイトで標準的に導入されています。

GA4はイベントベースの計測設計により、ページビュー以外のユーザー行動（スクロール・ボタンクリック・動画再生など）を詳細に追跡できます。ただし、広告媒体ごとの効果測定やアトリビューション分析の精度については、専用の広告効果測定ツールと組み合わせることで補完する必要があるでしょう。

アドエビスとGA4の使い分けや連携方法については以下の記事をご参照ください。

⇒ GA4とは？導入から活用までの基本を初心者向けに解説

また、以下の比較資料では「GA4で理想の状態を構築する際の課題」や「アドエビスとGA4の比較」を紹介し、アドエビスで支援できることをご紹介しています。ご興味のある方はぜひご覧ください。

⇒ GA4とアドエビスの詳細比較資料はこちら

7-3. MA（マーケティングオートメーション）

MAツールは、リードの管理・スコアリング・ナーチャリングメールの自動配信など、リードを商談に育てるプロセスを自動化するツールです。MQLの定義・管理・インサイドセールスへの引き渡しまでを一貫してサポートします。

効果測定の観点では、MAツールがMQL数やスコア分布を可視化することで、どのコンテンツや接触がリードの育成に寄与しているかを分析できます。

7-4. CRM（顧客関係管理）

CRMは顧客情報・商談履歴・受注状況を一元管理するシステムで、マーケティングと営業のデータをつなぐツールです。広告経由のリードが最終的に受注したかどうかを追跡することで、マーケティング施策の真の貢献度を評価できます。

CRMのデータを広告効果測定ツールと連携させることで、「広告AのリードがN件受注し、合計売上はXX万円だった」という成果の可視化が可能になります。

7-5. CDP（カスタマーデータプラットフォーム）

CDPは、複数のシステムやチャネルに散在する顧客データを統合し、個人単位で一元管理するプラットフォームです。CRMやMAのデータに加え、Webの行動データや購買データを統合することで、顧客の全体像を把握したパーソナライズ施策が実現 できます。

データサイロが深刻な組織や、オフラインとオンラインのデータを統合したい場合に特に有効です。

8. 効果測定ツールを選ぶ際のポイント3選

効果測定ツールは多数存在しますが、自社の課題に合っていないツールを導入しても効果は出ません。以下の3点を選定基準にすると、導入後のミスマッチを防げます。

• 計測の正確性がある
• 成果への貢献度を測る視点がある
• 一元管理の仕組みがある

8-1. 計測の正確性がある

正確なデータがなければ、どれだけ高機能なツールも意思決定の役に立ちません。ツール選定の前提条件として、まず計測精度を確認することが重要です。

精度に影響する主なチェックポイントは以下の通りです。

• 媒体タグとの整合性が取れているか
• Cookie規制（サードパーティCookie廃止）に対応しているか
• 計測のタイムラグが許容範囲内か

数値のズレが常態化していると、正しい施策評価ができないだけでなく、予算配分の判断そのものが歪んでしまいます。正確な数値を安定的に確保できる環境が、効果測定の大前提です。

8-2. 成果への貢献度を測る視点がある

ラストクリックだけに依存した評価では、認知施策や中間接点の貢献を見落とします。複数のタッチポイントを横断したアトリビューション（貢献度分析）に対応しているかどうかが、施策全体を正しく評価できるかどうかを左右します。

アトリビューション対応で確認すべき点は以下の通りです。

• ラストクリック以外のモデル（線形・時間減衰など）が選択できるか
• 広告・コンテンツ・SNSなど複数チャネルをまたいで計測できるか
• 認知施策のアシスト貢献が可視化できるか

特にBtoB商材や高額商材は検討期間が長く、コンバージョンまでに複数の接点を経由するケースがほとんどです。アトリビューション分析ができないと、重要な施策を過小評価してしまうリスクがあります。

8-3. 一元管理の仕組みがある

複数の広告媒体や施策を横断して、リアルタイムで進捗を把握できる環境があることが重要です。媒体ごとに管理画面を行き来する運用は効率が悪いだけでなく、全体像の把握が遅れて意思決定のスピードが落ちます。

一元管理ツールで確認すべき点は以下の通りです。

• 主要広告媒体（Google・Meta・Yahoo!など）のデータを一括で集約できるか
• リアルタイムまたは準リアルタイムでデータが更新されるか
• レポートの自動作成・共有機能があるか

以上3点、計測の正確性・アトリビューションの視点・一元管理の仕組みをすべて備えているツールが当社が開発・運営しているアドエビスです。Cookie規制に強い独自のファーストパーティ計測、アトリビューション分析（自社ドメインでの計測）、媒体横断の一元管理ダッシュボードを組み合わせ、正確なデータに基づく迅速な改善判断を支援します。

ここからはアドエビスについて紹介していきます。

9. マーケティングの広告効果測定は「アドエビス」

効果測定ツールを選ぶ3つのポイントとして、計測の正確性・アトリビューションの視点・一元管理の仕組みを挙げてきました。

アドエビスは、この3点をひとつのプラットフォームで実現する広告効果測定ツールです。サービス提供開始から20年、累計導入企業数11,000件以上、広告効果測定ツールの導入シェアNo.1(※)という実績を持ち、幅広い業種の企業に活用されています。
※ 2024年8月期_指定領域における市場調査 調査機関：日本マーケティングリサーチ機構

以下では、アドエビスが選ばれる3つの理由を解説します。

• ①広告媒体と社内データのCVズレを解消し、根拠ある意思決定を支援
• ②SNSや動画広告の間接効果を適正評価するアトリビューション分析
• ③成約・売上を起点とした、事業利益に直結する広告評価

9-1. ①広告媒体と社内データのCVズレを解消｜根拠ある意思決定を支援

アドエビスは、ITP対応プログラムを活用したファーストパーティCookieによる計測を採用しており、Cookie規制の影響を最小限に抑えた高精度なトラッキングを実現しています。媒体からの表示回数・コスト情報はAPIで日次自動取得され、正確なデータが最短40分で反映されます。

数値のズレをなくすことで、「どの媒体に予算を寄せるべきか」「どのクリエイティブが実際に成果につながっているか」を自信を持って判断できるようになるでしょう。

複数媒体を運用していて、媒体管理画面のコンバージョン数と実際の成果数（成約数）が乖離しており、正しいPDCAや施策評価ができないとお悩みの企業様はぜひ以下より機能詳細をご覧ください。

9-2. ②SNSや動画広告の間接効果を適正評価｜アトリビューション分析で真の貢献度を可視化

アドエビスは最長366日間のユーザー行動をトラッキングし、初回接触からコンバージョンまでの経路を一件ずつ保持・分析できます。コンバージョンフロー機能では、CVを多く生んでいる経路をランク付けして可視化できるため、「どのチャネルの組み合わせが勝ちパターンか」を把握したうえで予算配分の最適化が可能です。

ミドルファネルへの投資を適切に評価することで、これまで見えていなかった施策の価値が顕在化し、CV数の最大化につながります。

9-3. ③成約・売上を起点とした広告評価｜事業利益に直結する運用へ

アドエビスは、CRMやMAなどの外部ツールとのデータ連携に対応しており、Web上の計測データと受注・売上データをつなぐことで、どの広告が最終的な成約に貢献したかを評価できます。Web成果だけでなく、事業利益に直結する指標で広告投資を評価できるのです。

マーケティングにおいて正しい意思決定を行うには、「媒体を横断した分析」「間接効果の把握」「実際のコンバージョンとの紐づけ」という3つの視点が欠かせません。アドエビスは、広告の流入施策から売上貢献までを一気通貫で可視化することで、スピーディーなPDCAと広告運用の最適化を支援します。

このほかにも、アドエビスには以下のような特徴があります。

• WebコンバージョンとCRM・SFAなどの外部ツールを連携し、どの広告経由のユーザーが最終的な成約につながったかを把握できる
• Google・Yahoo!・Facebook・LINE・TikTokなど主要媒体のコスト・インプレッション情報をAPIで日次自動取得し、複数媒体を一元管理・比較できる
• パラメータではなく日本語で広告を管理でき、誰でも簡単に使える国産ツールとして20年以上の実績を持つ

サービス提供開始から20年、累計導入企業数11,000件以上の実績を持つアドエビスの詳しい機能や導入事例は、ぜひ資料でご確認ください。

10. マーケティングの効果測定でよくある質問

最後に、マーケティングの効果測定について、よくある質問をまとめました。