Google広告の費用はどのくらい？仕組みや目安、相場を徹底解説

Google広告への出稿を検討する際、多くの担当者が最初に気になるのが「結局いくらかかるのか」という点でしょう。

実はGoogle広告はアカウント開設や出稿自体に費用はかからず、クリックや表示が発生して初めて課金される仕組みになっています。

とはいえ、実際の費用は業界や課金方式、入札戦略によって大きく変わるため、目安を知らないまま始めると予算オーバーにつながるケースも少なくありません。

本記事では、Google広告の費用が決まる仕組みから、課金方式別・広告の種類別・業界別の費用相場、予算の決め方や管理方法まで、公式情報や実データをもとに解説します。

広告効果を正しく測定し、予算配分の精度を高める

広告効果測定プラットフォーム「アドエビス」なら、Google広告の出稿から実際のCV・売上までを一元的に可視化。

媒体の管理画面だけでは見えない「本当に成果につながっている広告」を把握し、費用対効果の高い予算配分を実現できます。

Google広告の費用対効果を見極め、成果につながる施策へ予算を寄せたい方は、以下より資料をダウンロードしてみてください。

1. Google広告の費用で押さえておきたい3つのポイント

Google広告の出稿を検討し始めると、まず気になるのが費用感です。ここでは本格的な仕組みの説明に入る前に、最低限押さえておきたい3つのポイントを整理します。

• アカウント開設・出稿自体は無料
• 最低出稿金額はなく少額から始められる
• 広告費以外にかかる費用もある（クリエイティブ・LP制作費）

1-1. アカウント開設・出稿自体は無料

Google広告はアカウントを開設して広告を作成するだけであれば費用は一切かかりません。費用が発生するのは、実際にユーザーがクリックしたり、表示回数に応じた課金方式を選んでいる場合は広告が表示されたりした場合です。

Googleの説明では、クリック単価（CPC）制のキャンペーンでは上限クリック単価、つまり広告のクリック1回に対して支払い可能な上限額を指定する仕組みになっています。

参照：「クリック単価（CPC）」Google 広告 ヘルプ

つまり「まず登録してみる」「配信設計だけ組んでみる」という段階では費用は発生しないため、初めて検討する担当者もリスクなく試算を進められます。

1-2. 最低出稿金額はなく少額から始められる

Google広告には最低出稿金額の縛りがなく、1日の予算を数百円〜数千円程度に低く設定して始めることも可能です。

Google公式の予算管理ツールでも、1日の予算はいつでも調整でき、無理なく支払える金額から始められると案内されています。

参照：「予算を管理してビジネスを成長させる」Google 広告

そのため、いきなり大きな予算を投下せず、少額でのテスト配信から始めて反応を見ながら調整する進め方がしやすいのもGoogle広告の特徴です。

1-3. 広告費以外にかかる費用もある（クリエイティブ・LP制作費）

広告費そのもの以外に、バナーや動画といったクリエイティブの制作費、ランディングページ（LP）の新規制作・改修費が別途必要になる場合があります。

特にディスプレイ広告（GDN）やYouTube広告を組み合わせて配信する場合は、テキスト広告だけの運用に比べてバナー画像や動画クリエイティブの制作費が追加でかかる点に注意が必要です。

予算計画を立てる際は、媒体費（Googleへの支払い）とクリエイティブ・LPの制作費を分けて見積もっておくと、後から想定外の出費に慌てずに済みます。

Web広告全体の種類や仕組みについては、以下の記事でも詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ Web広告とは？種類や仕組み、選び方のポイントを徹底解説

ネット広告全般の料金相場や運用のポイントについては、以下の記事も参考になります。

⇒ ネット広告とは？種類・仕組み・料金相場と運用ポイントを解説

2. Google広告の費用が決まる仕組み

Google広告の費用は固定料金ではなく、広告枠が空くたびに行われるオークションによってそのつど決まります。ここでは費用を左右する3つの要素を見ていきます。

• 入札単価
• 品質スコア
• 広告ランク

2-1. 入札単価

入札単価とは、広告の1回のクリックに対して支払ってもよい上限額として広告主が設定する金額のことです。

Googleの説明によると、上限クリック単価は1回のクリックに対して発生する料金の上限であり、実際に請求される「実際のクリック単価」はこの上限額を下回ることがほとんどだとされています。

参照：「上限クリック単価」Google 広告 ヘルプ

これは、Google広告のオークションでは掲載順位を維持するために最低限必要な金額のみが請求される仕組みになっているためです。

参照：「実際のクリック単価（CPC）」Google 広告 ヘルプ

つまり入札単価はあくまで「上限」であり、実際の支払い額はそれより少なくなることが多いという点をまず理解しておく必要があります。

なお、入札単価の具体的な編集方法は「入札単価を編集する」Google 広告 ヘルプ、地域・デバイスなどに応じた単価の調整方法は「入札単価調整について」Google 広告 ヘルプで詳しく解説されています。

2-2. 品質スコア

品質スコアとは、他の広告主と比べた広告の品質の目安を1〜10のスコアで示す診断ツールです。

Googleによると、品質スコアは推定クリック率・広告の関連性・ランディングページの利便性という3つの要素を総合して算出され、広告オークションの評価基準そのものではなく、あくまで改善のための診断材料と位置づけられています。

参照：「検索キャンペーンの品質スコアについて」Google 広告 ヘルプ

スコアが高いほど、そのキーワードを検索するユーザーにとって広告とランディングページが的確で有用であることを意味し、後述する広告ランクの算出にも間接的に影響します。

2-3. 広告ランク

広告ランクは、広告が掲載可能かどうか、また掲載可能な場合に他の広告主と比べてどの順位に表示されるかを決める数値です。

Googleは広告ランクを決める要素として、入札単価・広告とランディングページの品質・広告ランクの下限値・オークションにおける競争力・ユーザーが検索に至った背景（コンテキスト）・広告アセットやその他の広告フォーマットの効果という6つの要素を挙げています。

参照：「広告ランクについて」Google 広告 ヘルプ

高い入札単価だけでは上位掲載を勝ち取れず、広告やランディングページの品質を高めるほうが実際のクリック単価を抑えつつ掲載順位を上げやすいというのが、この仕組みの重要なポイントです。

3. 【課金方式別】Google広告の費用目安

Google広告は成果のどこに対して課金されるかによって、いくつかの課金方式に分かれます。なお、以下で紹介する金額目安は海外市場の調査データや当社関連記事の実績値に基づく参考値であり、日本市場に限定した場合は差が出る可能性がありますので、ご了承ください。

日本円への換算は、1ドル＝162円（2026年6月末時点）で計算しています。

参照元：「Google Ads Benchmarks 2026」WordStream

• クリック課金（CPC）
• インプレッション課金（CPM）
• 広告視聴課金（CPV）
• コンバージョン課金（CPA）

3-1. クリック課金（CPC）

クリック課金（CPC）は、広告がクリックされるたびに料金が発生する課金方式です。

Googleの説明によると、CPC制のキャンペーンでは上限クリック単価、つまり広告のクリック1回に対して支払い可能な上限額を指定し、実際の請求額はこの上限を下回ることがほとんどだとされています。

参照：「クリック単価（CPC）」Google 広告 ヘルプ

検索広告全体の実際のクリック単価は業界によって大きな幅があり、法律・弁護士サービスのように1クリック9.87ドル（約1,599円）に達する業界がある一方、飲食のように2.05ドル（約332円）程度に収まる業界もあります（詳しくは5章で解説します）。

参照：「Google Ads Benchmarks 2026」WordStream

3-2. インプレッション課金（CPM）

インプレッション課金（CPM）は、広告が1,000回表示されるごとに料金が発生する課金方式で、主にディスプレイ広告や動画広告のブランド認知目的で使われます。

Googleの説明では、視認範囲のインプレッション単価制（vCPM）は広告が実際に視認された場合にのみ料金が発生する仕組みで、広告面積の50%以上が一定時間表示された場合に「視認範囲」とみなされるとされています。

参照：「インプレッション単価（CPM）とは」Google 広告 ヘルプ

具体的な単価は媒体・フォーマットによって幅がありますが、当社の関連記事ではディスプレイ広告で1,000回表示あたり10〜500円程度、動画広告で400〜800円程度という目安を紹介しています。

⇒ ネット広告とは？種類・仕組み・料金相場と運用ポイントを解説

CPMは特定の商品やサービスの購入を直接狙うというより、ブランド名やロゴをできるだけ多くのユーザーに届けたい場合に適した課金方式です。

3-3. 広告視聴課金（CPV）

広告視聴課金（CPV）は、主にYouTube広告で使われる課金方式で、動画が一定時間以上視聴されたか、広告への操作（クリックなど）があった場合に料金が発生します。

Googleによると、インストリーム広告では30秒間（30秒未満の広告は最後まで）視聴されるかユーザーが操作を行った場合、インフィード広告ではサムネイルのクリックや10秒以上の自動再生視聴があった場合にTrueView視聴としてカウントされ、課金対象になるとされています。

参照：「YouTube の広告視聴単価制について」Google 広告 ヘルプ

当社の関連記事では、動画広告のCPVは1再生あたり2〜30円程度が目安であるとご紹介しています。

⇒ ネット広告とは？種類・仕組み・料金相場と運用ポイントを解説

つまりCPVは「動画がしっかり見られたかどうか」に連動する課金方式であり、単に表示されただけでは料金が発生しない点がCPMとの違いです。

3-4. コンバージョン課金（CPA）｜一部のキャンペーンで利用できる課金方式

コンバージョン課金（CPA）は、成果（コンバージョン）が発生した場合に費用対効果が見えやすい課金の考え方ですが、厳密には「クリックごとに課金されない代わりに、必ずコンバージョン単位で課金される」わけではありません。

Googleの説明では、目標コンバージョン単価（Target CPA）は自動入札戦略のひとつであり、広告主が設定した目標CPAに近づくよう入札単価を自動調整する仕組みで、実際のコンバージョン単価は目標値より高くなることも低くなることもあるとされています。

参照：「About Target CPA bidding」Google Ads Help

そのため、CPAという言葉を「コンバージョンごとに確実に一定額が課金される方式」と誤解しないよう注意が必要です。あくまで自動入札戦略が目指す平均値であり、利用にはコンバージョントラッキングの設定が前提となります。

なお、業界横断で信頼できる具体的な円換算のCPA相場は一次情報からは確認できなかったため、本記事では金額の明示を避けています。自社の目標CPAを検討する際は、7章で紹介するキーワードプランナーや予算シミュレーションを活用してください。

4. 【広告の種類別】Google広告の費用目安

Google広告にはいくつかの広告の種類があり、それぞれ主な課金方式が異なります。

• 検索広告（リスティング広告）
• ディスプレイ広告（GDN）
• 動画広告（YouTube）
• ショッピング広告
• アプリ広告

以下は、広告の種類ごとの主な課金方式を整理した一覧です。

4-1. 検索広告（リスティング広告）

検索広告はクリック課金（CPC）が基本の課金方式です。

ユーザーが検索したキーワードに関連する広告が表示され、実際にクリックされた場合にのみ費用が発生します。

4-2. ディスプレイ広告（GDN）

ディスプレイ広告はCPCやCPM（vCPM）といった課金方式に加えて、目標CPAなどの自動入札戦略も選択できる柔軟性があります。

認知拡大が目的であればCPM、行動喚起が目的であればCPCでの課金やコンバージョン数を重視する目標CPAといった入札戦略を選ぶといった使い分けが可能です。

4-3. 動画広告（YouTube）

動画広告はCPVまたはCPMで課金されます。

視聴完了や操作を重視するのか、表示回数そのものを重視するのかによって、適した課金方式が変わります。

4-4. ショッピング広告

ショッピング広告はCPCが基本の課金方式です。

Googleの説明では、Shoppingキャンペーンはクリック単価（CPC）で課金され、広告主のウェブサイトや店舗情報のランディングページにつながるクリックが発生した場合にのみ料金が発生するとされています。

参照：「About Shopping ads」Google Ads Help

4-5. アプリ広告

アプリ広告は、目標インストール単価（CPI）や目標CPAなど、インストールやアプリ内行動をゴールとした自動入札が中心です。

Googleによると、アプリキャンペーンのすべての入札戦略は「目標」に基づく戦略であり、設定したアプリ内イベントのコンバージョン期間にわたって指定した成果を届けようとする仕組みだと説明されています。

参照：「About bidding in App campaigns」Google Ads Help

5. 【業界・条件別】Google広告の費用相場の違い

Google広告の費用は、業界やビジネスの特性によって大きく変わります。ここではWordStreamが公表している2026年の検索広告ベンチマークをもとに、条件別の違いを見ていきます（1ドル＝約162円で換算、2026年6月末時点）。

なお、先述の通り以下で紹介する金額目安は海外市場の調査データに基づく参考値であり、日本市場に限定した場合は差が出る可能性がありますので、ご了承ください。

• 業界ごとの違い
• BtoB・BtoCの違い
• 配信地域の違い
• 広告閲覧デバイスの違い

5-1. 業界ごとの違い

競合が激しく成約単価が高い業界ほどクリック単価（CPC）は高くなり、EC・娯楽系のように比較検討が軽い業界は低くなる傾向があります。

WordStreamの2026年ベンチマークによると、検索広告の平均CPCは全体平均5.42ドル（約878円）で、業界別では法律・弁護士サービスが9.87ドル（約1,599円）と最も高く、住宅・リフォームが8.33ドル（約1,349円）、歯科サービスが8.00ドル（約1,296円）と続きます。

参照：「Google Ads Benchmarks 2026」WordStream

一方、アート・エンターテインメントは1.63ドル（約264円）、飲食は2.05ドル（約332円）、旅行は2.14ドル（約347円）と低水準にとどまっています。

このように、成約1件あたりの単価が高い業界ほどクリック単価も高騰しやすい構造になっているため、自社の業界の相場感を把握したうえで予算を組むことが重要です。

5-2. BtoB・BtoCの違い

WordStreamの2026年調査では、BtoB領域の一例であるビジネスサービスは、全業界平均と比べてCPCが高く、CVRが低い結果となっています。ただし、BtoB・BtoCの費用やCVRは商材、コンバージョン地点、競合状況などによって大きく異なります。

WordStreamのデータによると、BtoB寄りの業界であるビジネスサービスはCPC5.87ドル（約951円）と全体平均5.42ドル（約878円）を上回る一方、CVRは4.85%と全体平均8.18%を下回っています。

参照：「Google Ads Benchmarks 2026」WordStream

対してBtoC寄りの飲食業界はCPC2.05ドル（約332円）と低めながら、CVRは8.05%と平均並みの水準を維持しています。

検討期間が長く比較検討の母数が限られるBtoB商材は、CPCの高さだけを見て「効率が悪い」と判断せず、CVRや成約単価まで含めて評価する視点が欠かせません。

5-3. 配信地域の違い

配信エリアを絞り込むと競合が減りクリック単価を抑えやすくなる一方、都市部への配信や全国配信は競争が激しくなりやすい傾向があります。

Googleの地域ターゲティングの仕組みでは、国全体・国内の特定地域・特定地点を中心とした半径など複数の対象地域の設定方法が用意されており、ビジネスの対象範囲に応じて地域を絞り込むことで、狙ったユーザー層に絞って広告を表示できるとされています。

参照：「広告の対象地域を設定する」Google 広告 ヘルプ

具体的な地域別の相場は業種や競合状況によって変動が大きいため、まずは配信データを見ながら地域ターゲティングを試すのがおすすめです。

5-4. 広告閲覧デバイスの違い

スマートフォンとパソコンではクリック単価やコンバージョン率の傾向が異なり、デバイス単位で入札単価を調整できます。

Googleの説明によると、デバイスの入札単価調整を使うことでパソコン・タブレット・モバイルデバイスごとに広告の表示頻度を細かく管理でき、調整幅は−100%〜+900%の範囲で設定できるとされています。

参照：「入札単価調整について」Google 広告 ヘルプ

商材によって有利なデバイスは異なるため、まずはデバイス別の実績データを確認したうえで、入札単価を調整していく流れが基本になります。

6. Google広告で費用が高くなる主な原因

同じ配信条件でも費用に差が出るのは、いくつかの典型的な原因が積み重なっているケースが多いです。

ここでは費用が高くなりやすい4つの原因を見ていきます。

• 競合が多いキーワードを選んでいる
• 品質スコアが低い
• ターゲット設定が広すぎる
• 入札戦略が適切でない

6-1. 競合が多いキーワードを選んでいる

検索ボリュームが大きく競合の多いビッグキーワードは、多くの広告主が同じ枠を狙って入札するため、単価が高騰しやすくなります。

同じ業界・商材でも、指名系キーワードより一般系のビッグキーワードのほうがCPCは高くなりがちです。特に「転職」「保険」「弁護士」のように、成約時の収益性が高く、多くの広告主が出稿する一般キーワードは競争が激しくなりやすい傾向があります。

また、キーワードのマッチタイプを広く設定しすぎている場合や、除外キーワードが十分に設定できていない場合も、無関係な検索に広告が表示され、成果につながらないクリックにまで費用が発生してしまう原因になります。

Googleの説明によると、インテントマッチ（旧・部分一致）はキーワードに関連する幅広い検索に広告を表示できる一方、無関係な検索が含まれることもあるため、除外キーワードを併用して調整することが推奨されています。

参照：「キーワードのマッチタイプについて」Google 広告 ヘルプ

6-2. 品質スコアが低い

広告とキーワード、ランディングページの関連性が低く品質スコアが下がると、同じ掲載順位を維持するためにより高い入札単価が必要になります。

広告やランディングページの品質が低い場合、広告ランクや広告の掲載結果に悪影響を及ぼす可能性があります。

6-3. ターゲット設定が広すぎる

地域や属性、配信面を絞り込まずに広く配信していると、成果につながりにくいユーザーへのクリックにも費用が流れてしまいます。

特にサービス提供エリアが限定されている商材の場合、対象外の地域からのクリックはコンバージョンにつながらないまま費用だけがかさんでしまうでしょう。配信面や年齢層などのターゲット設定を見直すだけで、無駄なクリックを減らせる場合があります。

6-4. 入札戦略が適切でない

目的（クリック数重視なのか、コンバージョン数重視なのか）に合わない入札戦略を選んでいると、費用対効果が悪化しやすくなります。

たとえばコンバージョン数を増やしたいのにクリック数最大化の戦略を使い続けていると、成果につながらないクリックにも費用を払い続けることになります。

まずは自動入札を含めて自社の目標に合った戦略を選び直すことが改善の第一歩です。

広告の最適化手法については、以下の記事でも媒体別・指標別に詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ 広告最適化とは？Google・Metaなど媒体別の具体手法や改善策を解説

7. Google広告の予算の決め方

出稿前に予算を検討する際は、いくつかの方法を組み合わせて予算感を固めていくのが実践的です。ここでは予算の決め方を4つ紹介します。

• キーワードプランナーでクリック単価を見積もる
• 予算シミュレーションで配信規模を試算する
• 目標CV数・CPAから逆算する
• 少額のテスト運用から調整する

7-1. キーワードプランナーでクリック単価を見積もる

Google公式の無料ツールであるキーワードプランナーを使うと、対策したいキーワードの想定クリック単価や検索数の推移を調べられます。

Googleによると、キーワードプランナーは新しいキーワードの候補を見つけたり、キーワードごとの推奨入札単価を確認したりできるツールで、Google広告アカウントがあれば別途アカウントを作成することなく利用できるとされています。

まずはこのツールで狙いたいキーワードの相場感をつかむことが、予算設計の出発点になります。

7-2. 予算シミュレーションで配信規模を試算する

想定クリック単価と予算から、得られるクリック数やコンバージョン数の目安を試算することで、出稿前に配信規模の見当をつけやすくなります。

Google公式の広告費用管理ツールでは、業種別のベンチマークをもとに1日あたりの予算範囲や推定クリック数を試算できる機能が提供されています。

実際の配信を始める前にこうしたツールでシミュレーションしておくと、予算感のズレを事前に把握しやすくなるでしょう。

7-3. 目標CV数・CPAから逆算する

目標とするコンバージョン数と、許容できるCPA（コンバージョン単価）から、必要な広告予算を逆算する方法です。

たとえば月間30件の成約を目指し、許容CPAが1件あたり2万円だとすると、必要な広告予算は「30件×2万円＝60万円」という形で試算できます。

この逆算方式は、事業側の目標から予算を決めたい場合に使いやすい考え方です。

7-4. 少額のテスト運用から調整する

いきなり大きな予算を投下するのではなく、少額配信でデータを見ながら段階的に予算を増減させる進め方も有効です。

Google広告には最低出稿金額の縛りがないため、小さく始めて効果を確認しながら拡大するアプローチが取りやすくなっています。

まずは少額で配信を始め、データが十分に溜まった段階で予算を段階的に引き上げていくのが安全な進め方です。

予算設計後の運用改善については、以下の記事でも詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ 広告最適化とは？Google・Metaなど媒体別の具体手法や改善策を解説

8. Google広告で予算オーバーを防ぐ管理方法

想定外の請求を防ぐには、事前の設定と日々の確認を組み合わせた管理が欠かせません。

ここでは予算オーバーを防ぐ方法を紹介します。

• 1日の平均予算を設定して費用の上限を決める
• 支払い方法を登録する
• 管理画面で費用と支払い履歴を確認する

8-1. 1日の平均予算を設定して費用の上限を決める

1日の平均予算を設定すると、1日に発生する費用は平均予算の2倍まで、月間では平均予算の30.4倍を超えて請求されない仕組みになっています。

Googleの説明によると、多くのキャンペーンで1日の費用の上限は1日の平均予算の2倍となり、1か月の費用の上限は1日の平均予算に1か月の平均日数である30.4をかけた金額になるとされています。

たとえば1日の平均予算を1万円に設定した場合、1日の費用上限は2万円、1か月の費用上限は30万4,000円が目安になります。

8-2. 支払い方法を登録する

Google広告では、クレジットカードなど、アカウントの請求先住所・通貨・支払い設定に応じて利用可能な支払い方法を登録した上で出稿を開始します。

Googleの案内では、支払い設定には自動支払いと手動支払いがあり、自動支払いでは広告費用が発生した後にお支払い基準額に達した時点か一定期間ごとに請求が行われる仕組みになっているとされています。

参照：「Google 広告の請求とお支払いに関する基本」Google 広告

出稿前に必要な準備として、まずは支払い方法を確定させておくとスムーズです。

8-3. 管理画面で費用と支払い履歴を確認する

Google広告の管理画面では、発生した費用や過去の支払い履歴をいつでも確認できます。

Googleによると、［料金概略］ページでは最新の請求額やお支払いの詳細を確認でき、請求額レポートを使えばキャンペーンごとの1日の配信費用と実際の請求額を比較できるとされています。

参照：「Google 広告の費用を管理する」Google 広告 ヘルプ

予算オーバーを防ぐには、こうした管理画面を定期的にチェックする習慣が欠かせません。

9. Google広告の運用を代理店に依頼する場合の費用

自社運用か代理店への依頼かによって、発生する費用の構造は変わります。

代理店に運用を依頼する場合は、Googleに支払う広告費に加えて、代理店への運用手数料が別途発生するのが一般的です。代理店の運用手数料は広告費の20%前後が相場とされており、広告費が少額の場合は最低手数料が設定されているケースも多いとされています。

たとえば広告費が月100万円の場合、手数料20%であれば20万円が上乗せされ、合計120万円の支払いになる計算です。

自社運用はコストを抑えられる一方で運用の専門知識と工数が必要になり、代理店への依頼はコストがかかる一方で専門的な知見を活用できるという特徴があります。

予算規模と社内リソースを踏まえて、どちらが自社に合うかを判断する材料にしてください。

10. Google広告の費用対効果を正しく測定する方法

Google広告の費用対効果を正しく捉えるには、指標・計測設定・媒体横断の3つの観点を押さえる必要があります。ここでは、費用対効果を正しく測定する方法を紹介します。

• 指標（CPA・ROAS・CVR）で費用対効果を評価する
• コンバージョン計測を正しく設定する
• 複数媒体を横断して費用対効果を可視化する

10-1. 指標（CPA・ROAS・CVR）で費用対効果を評価する

Google広告の費用対効果を評価する際は、CPA（コンバージョン単価）・ROAS（広告費用対効果）・CVR（コンバージョン率）といった主要指標を使い分けることが重要です。

クリック単価の安さだけで良し悪しを判断すると、成約につながらない安いクリックを増やしてしまうリスクがあるため、成果に直結する指標まで含めて評価する視点を持つ必要があります。

ROASの計算式や目安、改善のポイントについては、以下の記事でも詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ ROASとは？計算式や目安、メリット・デメリット、改善のポイントを解説

10-2. コンバージョン計測を正しく設定する

成果を正しく測るには、そもそもコンバージョンタグが正しく設定されていることが前提になります。ここが誤っていると、CPAやCVRといった指標そのものが不正確になり、費用対効果の判断自体が崩れてしまいます。

計測の土台を整えることは、地味に見えて費用対効果の分析全体を支える重要な工程と言えるでしょう。

10-3. 複数媒体を横断して費用対効果を可視化する

Google広告単体の数値だけでなく、SNS広告や他の検索広告など複数媒体を横断して費用対効果を可視化する必要があります。

前章で紹介した事例のように、ある媒体は初回接触の獲得に強く、別の媒体は最終的な成約に強いといった役割分担があるため、単体の管理画面だけでは見えない部分を把握するには、広告効果測定ツールの活用が有効な選択肢になります。

Google広告の効果測定に必要な指標や計測精度を高めるポイントについては、以下の記事でも詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ Google広告の効果測定方法とは？必須指標と計測精度を高めるポイントを解説！

11. 専用ツールを用いてGoogle広告で成果を上げた事例

ここでは、当社が開発・運営している広告効果測定ツール「アドエビス」を導入し、Google広告の費用対効果や予算配分を改善した企業の事例を紹介します。

• 広告と実成約データを一貫して分析しCPAを改善した事例
• リスティングの一般KW・ディスプレイを正しく評価しWeb全体CPAを改善した事例
• アトリビューション分析で同じCPAのまま総CV数を115%増やした事例

11-1. 広告と実成約データを一貫して分析しCPAを改善した事例

Webマーケティング会社のブルースクレイ・ジャパン株式会社様は、人材業界のクライアントを支援している企業です。

同社は、広告経由のコンバージョンが、その先の本登録や成約につながっているかを成約ベースで評価できていないという課題を抱えていました。

アドエビス導入後は、広告施策のデータと実際の成約データをLooker Studio上で統合し、どの施策が本登録や成約につながっているかを可視化。

効果の低い施策を排除し、成果の出ている施策へ予算を集中させたことで、実成約ベースのCPAは前年比で約20%の改善を実現しました。

本事例については以下のページで詳しく紹介しておりますので、ご参照ください。

⇒【事例】CPA20％改善の理由とは？人材業界で成果を出した"実成約ベース"の広告運用

11-2. リスティングの一般KW・ディスプレイを正しく評価しWeb全体CPAを改善した事例

GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社様は、クラウドサーバーサービスを提供している企業です。

同社は、最終接触のCPAのみを重視した結果、コンバージョン数が段階的に目減りし、効率的に獲得できていた指名系キーワードの成果も落ちてしまうという課題を抱えていました。

アドエビス導入後にアトリビューション分析を行った結果、一般系キーワードやディスプレイ広告がCVに至るまでの初回接触・中間接触で貢献していることが判明。

最終接触のCPAだけでなく間接効果を含めたTCPAを指標に予算配分を見直したことで、Web全体のCPAを50%改善したうえでCV数の最大化にもつながりました。

本事例については以下のページで詳しく紹介しておりますので、ご参照ください。

⇒ 【事例】BtoBマーケティング成功事例。広告のアトリビューション運用でWeb全体CPAを50％改善、成約数を最大化。

11-3. アトリビューション分析で同じCPAのまま総CV数を115%増やした事例

デジタルマーケティング支援を手がける株式会社デジタルアイデンティティ様は、複数メディアへの出稿支援を行っている企業です。

同社は、複数メディアへの出稿が増えるなかで、どのメディアが本当にコンバージョンを生んでいるかを正しく判断できないという課題を抱えていました。

アドエビスのアトリビューション分析を活用し、金融系クライアントの案件では接点モデルの分析結果をもとにディスプレイ広告媒体へコストを寄せる予算配分を実施。その結果、約2か月で同CPAのまま総コンバージョン数が115%増加しました。

本事例については以下のページで詳しく紹介しておりますので、ご参照ください。

⇒ 【事例】同CPAで総CV数115%増加。肝となるアトリビューション分析モデル決定の最大要素とは？

12. Google広告の費用対効果を高めるなら「アドエビス」

ここまで解説してきたとおり、Google広告で費用対効果を高めるためには、正確な効果測定とそれにもとづく予算配分の見直しが欠かせません。

この判断を支えるツールが、当社が開発・運営する広告効果測定プラットフォーム「アドエビス」です。広告の流入から成約・売上までを一気通貫で可視化できます。

サービス提供開始から20年が経過し、累計導入企業数は11,000社以上、広告効果測定ツールの導入件数ではNo.1(※)の実績を持っています。業種を問わず、幅広い企業のマーケティング部門で活用されているツールです。
※ 2024年8月期_指定領域における市場調査（調査機関：日本マーケティングリサーチ機構）

アドエビスの強みは、主に次の4点です。

• 強み①：真の成果の可視化
• 強み②：高精度な計測基盤（ファーストパーティデータ）
• 強み③：間接効果（アトリビューション）の評価
• 強み④：コスト管理を自動化する「媒体シンク機能」

12-1. 強み①：真の成果の可視化

Google広告の管理画面に並ぶクリック数やCV数だけでは、実際に受注や売上へつながった施策かどうかまでは判断できません。アドエビスは、この「管理画面の数値の先」にある成果を一元的に可視化します。

CRMやSFAと連携すれば、商談化やリピート購入といった成約実績まで広告の成果として紐づけて追跡することも可能です。

Web上の獲得数だけを見ていては気づけない、利益に直結する質の高いキーワード・施策を特定できるのが強みです。

Google広告経由のクリックやコンバージョンが最終的にどれだけ売上に貢献したのかまで追えるため、成果につながっていない広告への投資を抑え、利益を生む施策へ予算を寄せる判断がしやすくなります。

12-2. 強み②：高精度な計測基盤（ファーストパーティデータ）

ITPをはじめとするCookie規制の影響で、コンバージョンデータに抜け漏れや数値のズレが生じやすくなっています。アドエビスはサーバー側で発行するファーストパーティCookieを採用しており、こうした規制の影響を受けにくい計測基盤を備えています。

このため、規制下でもGoogle広告の成果を安定して追い続けられる点が特徴です。抜け漏れの少ない正確なコンバージョンデータをもとに評価できるため、費用対効果の判断そのものの土台が安定します。

計測の精度は予算判断の前提になる部分なので、ここでのズレを抑えられることには大きな価値があると言えるでしょう。

12-3. 強み③：間接効果（アトリビューション）の評価

Google広告の管理画面では、最後にクリックされた広告（ラストクリック）だけが評価されがちですが、実際にはコンバージョンに至るまでに複数の広告や流入経路が関わっているケースが少なくありません。

アドエビスのアトリビューション分析は、独自の再配分モデルによって、こうした最終接触前の接点も含めた「真の貢献度」を数値として可視化します。

検索広告だけでなく、ディスプレイ広告やSNS広告のような認知・興味喚起の施策がもたらす間接的な貢献まで正しく評価できるのが特徴です。

単一チャネルの評価にとどまらず、マーケティング全体で費用対効果を最適化したい場合や、ラストクリック以外の評価軸を持ちたい場合に有効な機能です。

12-4. 強み④：コスト管理を自動化する「媒体シンク機能」

アドエビスの媒体シンク機能を使えば、Google・Meta・LINEヤフーといった主要媒体の広告費や表示回数を日次で自動的に取り込み、同期できます。

手動でのデータ突合やスプレッドシートへの転記ミスが減るだけでなく、反映の遅れも起こりにくくなります。CPAやROASといった指標を常に最新のデータで一元管理できるため、「予算を増やすか、絞るか」の判断にタイムラグが生じにくくなる点もメリットです。集計作業に取られていた工数を、分析や改善など本来注力すべき業務に振り向けられます。

Google広告の費用対効果を正確に把握し、改善につなげたい方は、以下より資料をダウンロードしてみてください。

13. Google広告の費用に関するよくある質問

Google広告の費用について、よくある質問にまとめて回答します。