P-MAXとは？メリット・デメリットから設定方法、費用対効果を高めるコツまでまるごと紹介

Googleが提供するP-MAX（Performance Max）キャンペーンは、検索からYouTube、Gmailまで幅広い広告枠に1つのキャンペーンで配信できる仕組みとして、多くの広告運用担当者が導入を検討しています。

とはいえ「検索キャンペーンと何が違うのか」「除外設定はどこまでできるのか」「学習期間中に何を避けるべきか」など、実務で判断に迷う場面は少なくありません。

この記事では、P-MAXの基本的な仕組みから類似キャンペーンとの違い、メリット・デメリット、設定手順、入稿規定、最新のアップデート動向まで、公式ヘルプの情報にもとづいて整理しました。すでにP-MAXを運用している方にも、これから導入を検討している方にも役立つ内容になっています。

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1. P-MAXとは

P-MAXは2021年11月に提供が開始されたGoogle広告にGoogleのAIによる自動化機能を取り入れたキャンペーンタイプで、検索・ディスプレイ・YouTube・Discover・Gmail・Googleマップなど、Google広告のほぼすべての広告枠に1つのキャンペーンから配信できる点が最大の特徴です。

公式ヘルプでは、P-MAXは目標ベースのキャンペーンタイプであり、パフォーマンス型広告の広告主がGoogle広告のすべてのインベントリに1つのキャンペーンからアクセスできる仕組みだと説明されています。

参照：「P-MAX キャンペーンについて」Google広告ヘルプ

従来はチャネルごとにキャンペーンを分けて運用するのが一般的でしたが、P-MAXでは入札・予算配分・クリエイティブの組み合わせをGoogleのAIが自動で最適化するため、担当者はコンバージョン目標やクリエイティブ素材の準備に集中しやすくなります。

• P-MAXの基本的な仕組み
• P-MAXの課金方式

1-1. P-MAXの基本的な仕組み

P-MAXでは、入札単価・予算配分・オーディエンス・クリエイティブの組み合わせ・アトリビューションまでを機械学習が自動的に判断し、設定したコンバージョン目標に対して最も成果が見込める配分を導き出します。

広告主が提供するオーディエンスシグナルやテキスト・画像・動画といったクリエイティブ素材の質が、AIの精度を左右する重要な入力データになる点も公式ヘルプで触れられています。

参照：「P-MAX キャンペーンについて」Google広告ヘルプ

これまでのように検索・ディスプレイ・動画などをチャネルごとに個別のキャンペーンとして組む必要がなく、1つのキャンペーンの中で全チャネルへの配信が完結する点も従来との大きな違いです。チャネルをまたいだ予算配分の調整や入札単価の細かな手動運用が減る一方で、担当者にはAIが正しく学習できるだけの質の高いアセットとコンバージョンデータを用意する役割が求められます。

1-2. P-MAXの課金方式

P-MAXの課金方式は、広告が配信されるチャネルや広告フォーマットによって異なります。検索・ショッピング・ディスプレイの広告はクリック数に応じて課金される一方、YouTubeのインストリーム広告はインプレッション単価が課金対象になるなど、フォーマットごとに仕組みが分かれている点に注意が必要です。

P-MAXに固有の初期費用や固定利用料金はありません。実際の広告費は、配信面や広告フォーマットに応じて、クリック・インプレッション・エンゲージメントなどをもとに発生します。

参照：「P-MAX キャンペーンの費用について」Google広告ヘルプ

チャネル・フォーマットごとの主な課金対象は次の通りです。

課金モデルは選択した入札戦略の影響を受けず、P-MAXでは常に費用対効果を重視した最適化が行われる仕組みです。

実際の請求はリアルタイムで決定され、入札単価や広告の品質、予測される広告ランクへの影響など複数の要因によって変動するため、固定料金として捉えないほうが実態に近いといえます。

2. P-MAXと類似する概念・サービスとの違い

ここでは、P-MAXと検索キャンペーン、デマンドジェネレーションキャンペーン、そして統合前のスマートショッピング・ローカルキャンペーンとの違いを整理します。

• 検索キャンペーンとの違い
• デマンドジェネレーションキャンペーンとの違い
• スマートショッピングキャンペーン・ローカルキャンペーンとの違い

2-1. 検索キャンペーンとの違い

検索キャンペーンはキーワードを指定してGoogle検索結果ページや検索パートナーサイトに配信するのに対し、P-MAXはキーワードに依存せず、検索テーマやランディングページ、アセットなどの情報をもとに検索・ディスプレイ・YouTubeなどGoogleの全配信面を横断して配信できる点が最大の違いです。

参照：「P-MAX キャンペーンについて」Google広告ヘルプ

両者は併用が可能で、ユーザーの検索語句が検索キャンペーンの完全一致キーワードと一致する場合は、P-MAXよりも検索キャンペーンの広告が優先して表示される仕様になっています。

両キャンペーンを併用する場合、ブランド名などの重要な検索語句が、検索キャンペーンとP-MAXの両方で配信対象となることがあります。ただし、検索語句と完全に同じキーワードが検索キャンペーンに設定されている場合は、検索キャンペーンがP-MAXより優先されます。

ブランド名など特定の検索語句へのP-MAXの配信を避けたい場合は、P-MAX側でブランド除外を設定する方法があります。また、特定の検索語句への配信を抑えたい場合は、除外キーワードを設定することも可能です。

一方で、P-MAXは配信先やターゲティングなど幅広い領域をAIが自動で最適化するため、検索キャンペーンと比べて広告主が細かくコントロールしにくい側面があります。そこで、検索キャンペーンの構造や制御性を維持しながらAIによる最適化を広げる選択肢となるのが、「検索キャンペーン向けAI最大化設定（AI Max for Search、以下AI Max）」です。

参照：「検索キャンペーン向け AI 最大化設定の仕組み」Google広告ヘルプ

AI MaxはP-MAXのような独立したキャンペーンタイプではなく、既存の検索キャンペーンで利用できるAIによる最適化機能です。検索語句とのマッチングでは、インテント マッチやキーワードレス技術を活用して配信対象となる検索語句を広げるほか、広告見出しや説明文のカスタマイズ、最終ページURLの最適化などを行います。

AI Maxを有効にすると、従来のキーワードだけでは捉えられなかった検索語句にも配信対象が広がるため、P-MAXと同じ検索語句で配信候補になるケースが増える可能性があります。検索キャンペーンとP-MAXを併用する場合は、それぞれの役割を整理したうえで、ブランド除外などの設定も活用するとよいでしょう。

2-2. デマンドジェネレーションキャンペーンとの違い

デマンドジェネレーションキャンペーンは、YouTube・Discover・Gmail・Googleマップ・Googleディスプレイネットワークといった視覚的な訴求力の高い広告枠を中心に配信するキャンペーンタイプです。検索広告枠を含まない点、そして配信チャネルやオーディエンス、クリエイティブをP-MAXよりも細かく調整できる点が異なります。

参照：「デマンド ジェネレーション キャンペーンについて」Google広告ヘルプ

どちらもビジュアル訴求を得意とする点は共通していますが、検索によるコンバージョン獲得までを1つのキャンペーンでカバーしたい場合はP-MAX、認知や興味関心を高めながらコンバージョン獲得までつなげたい場合はデマンドジェネレーションが選択肢になりやすいでしょう。

なお、Googleディスプレイ広告（GDA）キャンペーンは2026年6月からデマンドジェネレーションへの移行ツールが順次提供されており、2027年中の統合完了が見込まれています。

2-3. スマートショッピングキャンペーン・ローカルキャンペーンとの違い

現在は新規に作成できないキャンペーンタイプとして、スマートショッピングキャンペーンとローカルキャンペーンがあります。Googleは2021年11月に両キャンペーンをP-MAXへアップグレードする方針を発表し、2022年中に自動アップグレードが完了しました。

参照：「スマート ショッピング キャンペーンとローカル キャンペーンの P-MAX キャンペーンへのアップグレードについて」Google広告ヘルプ

以前からこれらのキャンペーンを利用していた広告主にとっては、基本的な機能を引き継ぎながら配信面が拡大した形になります。当時からP-MAXを使い続けている場合、キャンペーンの学習内容も新しいキャンペーンに引き継がれているため、大きな再学習の負担なく移行できています。

3. P-MAXでできること・できないこと

P-MAXは自動化の幅が広い一方、他のキャンペーンタイプと比べて調整できる項目には制限があります。まずは公式ヘルプで案内されている「できること」「できないこと」を整理します。

• できること（地域・言語・検索テーマ・除外設定など）
• できないこと（チャネル単位の指定・除外、詳細なオーディエンス設定など）

3-1. できること（地域・言語・検索テーマ・除外設定など）

P-MAXでは、地域・言語の指定に加えて、検索テーマの設定やキーワード・ブランド・プレースメントの除外設定など、AIの最適化に手がかりを与えるための調整が可能です。

参照：「検索テーマについて」Google広告ヘルプ、「P-MAX でブランド適合性機能を使用する方法」Google広告ヘルプ

2026年に入ってからは、特定の顧客リストをP-MAXキャンペーンから除外できる「ファーストパーティオーディエンス除外」機能も追加され、すでに獲得済みの顧客を除いて新規顧客の獲得に予算を集中させる、といった使い方ができるようになっています。

参照：「New Performance Max steering and reporting updates coming in 2026」Google

これらの設定は、AIに完全に任せきりにするのではなく、ブランドの適合性を保ちながら成果を伸ばすための方針を定める役割を果たします。特に除外キーワードとブランドの除外は、検索キャンペーンと重複が生じやすい場面で活用されることが多い機能です。

3-2. できないこと（チャネル単位の指定・除外、詳細なオーディエンス設定など）

一方で、P-MAXでは他のキャンペーンタイプのように、チャネル単位で配信の指定や除外を行うことはできません。「YouTubeだけに配信したい」「検索面には出したくない」といった細かな制御は仕様上難しく、この点は多くの広告主が最初につまずきやすいポイントです。

チャネルごとの精緻な管理をしたい企業にとっては物足りなく感じる部分ですが、裏を返せばAIに広い裁量を持たせることで、担当者が想定していなかった新しい顧客層を発見できる可能性もあります。

できること・できないことの両方を理解したうえで、自社の運用スタイルに合うかを判断することが大切です。

4. P-MAXのメリット

P-MAXを導入する主なメリットは、リーチの広さ・運用工数の削減・コンバージョン最大化の3点に整理できます。

• Googleの全配信面にリーチできる
• 運用工数を削減できる
• 機械学習でコンバージョンの最大化が期待できる

4-1. Googleの全配信面にリーチできる

検索・ディスプレイ・YouTube・Discover・Gmail・Googleマップという、Googleが持つほぼすべての広告枠に1つのキャンペーンでリーチできる点は、P-MAXならではの強みです。

チャネルごとにキャンペーンを作り分ける必要がないため、施策全体を俯瞰しながらコンバージョン獲得の機会を取りこぼしにくくなります。

公式ヘルプでも、ユーザーの意図や設定に関するGoogleのリアルタイムの情報とオーディエンスシグナルを組み合わせることで、新規顧客セグメントが見つかることがあると説明されています。

参照：「P-MAX キャンペーンについて」Google広告ヘルプ

単一チャネルの運用では出会えなかった層にアプローチできる可能性がある点は、リーチ拡大を重視する広告主にとって見逃せないメリットです。

4-2. 運用工数を削減できる

チャネルごとに個別のキャンペーンを作成し、それぞれで入札単価やターゲティングを調整する手間がなくなる点も大きな利点です。P-MAXでは入札・予算配分・クリエイティブの組み合わせをAIが自動化するため、担当者は複数キャンペーンを並行管理する負荷から解放されます。

特に運用チャネルが多い広告主ほど、この工数削減効果は大きくなりやすいでしょう。空いたリソースを、クリエイティブ素材の拡充やコンバージョン計測の精度向上といった、より成果に直結する業務に振り向けやすくなる点も見逃せません。

4-3. 機械学習でコンバージョンの最大化が期待できる

Google公式のデータでは、スマートショッピングキャンペーンからP-MAXへアップグレードした広告主において、それ以前と同水準か高い広告費用対効果を維持しながら、コンバージョン値が平均12%向上したという結果が示されています。

参照：「スマート ショッピング キャンペーンとローカル キャンペーンの P-MAX キャンペーンへのアップグレードについて」Google広告ヘルプ

入札単価とプレースメントの最適化に機械学習を活用することで、手動運用では気づきにくい配分の余地を発見しやすくなる点がこの成果につながっていると考えられます。もっとも、こうした数値はあくまで公表時点のテスト結果であり、業種やアカウントの状況によって効果の出方は変わる点には留意しておきたいところです。

アセットの入れ替えや入札調整を重ねてもCPAが下がらない場合、Cookie規制によるデータ欠損とAIの誤学習が絡み合った、運用改善だけでは解決しにくい構造的な要因が背景にあるケースもあります。広告の費用対効果にお悩みのWeb広告担当者の方は、以下の資料をご覧ください。無料でダウンロードいただけます。

5. P-MAXのデメリット・注意点

自動化のメリットが大きい一方で、P-MAXには運用前に理解しておきたい注意点もあります。

• 詳細なターゲティング設定ができない
• 配信結果の要因を分析しづらい
• 成果が安定するまで時間がかかる

5-1. 詳細なターゲティング設定ができない

P-MAXではデバイスや年齢、性別によるターゲティング設定が可能ですが、興味関心やカスタムセグメントといったオーディエンスシグナルは、厳密な配信対象の指定ではなく、あくまでGoogle AIの最適化を補助する情報として扱われます。

2026年からは特定の顧客リストを除外する機能も加わりましたが、これは狙った層だけに配信を絞り込む機能ではなく、あくまで除外に限られる点には注意が必要です。

参照：「New Performance Max steering and reporting updates coming in 2026」Google

そのため、特定のオーディエンスセグメントだけに配信を限定したい場合は、検索キャンペーンやディスプレイキャンペーンなど、他のキャンペーンタイプを組み合わせて検討する必要があります。

チャネル単位の指定・除外ができない点とあわせて、細かい制御を重視する広告主にとっては物足りなさを感じやすい部分といえるでしょう。

5-2. 配信結果の要因を分析しづらい

P-MAXでは、チャネルパフォーマンスレポートや検索語句レポート、アセット単位の指標など、分析に使えるレポート機能が年々拡充されています。

参照：「Google Ads Highlights of 2025」Google Ads Help

一方で、検索広告やディスプレイ広告をそれぞれ個別に運用する場合と比べると、どの配信ロジックがどの成果を生んだのかを細かく分解・制御することは難しく、AIによる最適化がブラックボックスになりやすい点には注意が必要です。

レポートで傾向をつかみつつも、要因を完全に特定するのは難しいという前提で数値を読み解く姿勢が求められます。

5-3. 成果が安定するまで時間がかかる

自動入札戦略を使用するキャンペーン全般にいえることですが、P-MAXも学習期間中はパフォーマンスが不安定になりやすく、Google公式では通常1〜2週間、最長で6週間程度かかるとされています。

参照：「P-MAX キャンペーンを作成する」Google広告ヘルプ

この期間中にキャンペーンの予算や入札戦略、ターゲティングを頻繁または大幅に変更すると、学習がリセットされてしまうおそれがあります。短期間で成果を求められる案件では、この学習期間の存在をあらかじめ関係者に説明しておくことが、後々の認識違いを防ぐうえで有効です。

6. P-MAXが向いている企業

P-MAXの特徴を踏まえると、次のような企業には特に相性がよいと考えられます。

• 複数チャネルでリーチを拡大したい企業
• コンバージョン数・売上の最大化を重視する企業
• 運用工数の削減を求める企業
• 正確なコンバージョン計測と十分な予算を確保できる企業

6-1. 複数チャネルでリーチを拡大したい企業

検索だけでなく、YouTubeやディスプレイなど複数のチャネルに同時にアプローチしたい企業にとって、P-MAXは1つのキャンペーンで全チャネルにリーチできる仕組みが強みになります。

チャネルごとに個別のキャンペーンを立ち上げる手間や、チャネル間の予算配分を手動で調整する負担が減るため、複数チャネルでの露出拡大を狙いながらも運用体制をシンプルに保ちたい企業に向いていると言えるでしょう。

6-2. コンバージョン数・売上の最大化を重視する企業

個別チャネルごとの精緻な管理よりも、コンバージョン数やコンバージョン値そのものの最大化を優先したい企業にも、P-MAXは適しています。

AIがチャネル横断で予算配分を最適化するため、「どのチャネルで獲得したか」よりも「全体でどれだけ成果が出たか」を重視する方針と相性がよいためです。

このような企業では、KPIをチャネル別ではなくキャンペーン単位の成果として評価する体制に切り替えることで、P-MAXの強みをより活かしやすくなります。

6-3. 運用工数の削減を求める企業

入札・ターゲティング・クリエイティブの組み合わせをAIに任せられるため、広告運用に割ける人員やリソースが限られている企業にも適しています。特に、複数の広告媒体を兼任で運用している担当者にとっては、P-MAXの自動化によって空いた時間を他の施策に充てられるメリットが大きくなるでしょう。

チャネルごとの手動調整が減ることで、日々のレポート確認や入札単価の見直しにかかっていた時間を、クリエイティブの改善やコンバージョン計測の精度向上といった業務に振り向けやすくなる点も、少人数体制で運用している企業にとってはメリットとして働きます。

6-4. 正確なコンバージョン計測と十分な予算を確保できる企業

P-MAXは、設定したコンバージョン目標をもとに、Google AIが入札や配信先、クリエイティブの組み合わせを最適化する仕組みです。そのため、コンバージョン計測が正しく設定され、継続的に配信できる予算を確保している企業ほど、P-MAXを活用しやすいといえます。

Googleは、キャンペーンで選択したコンバージョンアクションのCPAまたはコンバージョン単価に対し、1日の平均予算を3倍以上に設定することを推奨しています。十分な予算を確保できない場合は配信量が限られ、成果を判断するまでに時間がかかる可能性があります。

参照：「P-MAX キャンペーンを作成する」Google広告ヘルプ

逆にいえば、コンバージョンデータや予算が少ない状態でP-MAXを始めても、AIが十分に学習できず本来の効果を発揮しにくい可能性がある点は理解しておく必要があります。

7. P-MAXが向いていない企業

一方で、次のような企業にとってはP-MAXの自動化が制約に感じられる場合があります。

• 詳細なターゲティングにこだわりたい企業
• 特定の配信面だけに絞りたい企業
• 短期間での即効性を求める企業
• コンバージョンデータ・予算が少ない企業

7-1. 詳細なターゲティングにこだわりたい企業

年齢・性別・地域などを厳密に絞り込みたい企業や、配信対象を細かく管理したい企業には、手動設定の自由度が高い検索キャンペーンやディスプレイキャンペーンのほうが向いている場合があります。

P-MAXのオーディエンスシグナルはあくまでAIへのヒントであり、狙った層だけに配信を限定する機能ではない点が理由です。

狙った層以外にも広告が表示されること自体は、新規顧客との出会いにつながる可能性がある一方で、ターゲティング精度を厳密に管理したい業種やブランドにとっては、意図しない層への露出が気になる場合もあります。自社の許容範囲を事前に整理しておくとよいでしょう。

7-2. 特定の配信面だけに絞りたい企業

「検索だけに出したい」「YouTubeだけに配信したい」というように、特定のチャネルに絞って運用したい企業には、P-MAXは不向きといえます。P-MAXの仕組み上、チャネル単位の指定・除外ができないためです。

配信面をコントロールしたいニーズが強い場合は、目的のチャネルに特化したキャンペーンタイプを選ぶほうが、意図した運用に近づけやすくなります。ブランドイメージの観点から、特定の広告枠への掲載を避けたい業種にとっても、この制約は事前に把握しておきたいポイントです。

7-3. 短期間での即効性を求める企業

自動入札戦略を使うキャンペーンには学習期間が必要なため、プロモーションやイベントなど短期的な成果を求めるキャンペーンにはP-MAXが不向きな場合があります。

Google公式でも、学習期間中はGoogle AIが最適化方法を学習している段階であり、パフォーマンスの変動や費用の変化が生じる可能性があると案内されています。

参照：「P-MAX キャンペーンを作成する」Google広告ヘルプ

短期間で結果を出す必要がある施策では、学習期間を待たずに成果を評価してしまうと、正しい判断がしにくくなる点に注意が必要です。

7-4. コンバージョンデータ・予算が少ない企業

学習に必要なコンバージョンデータや予算が不足していると、機械学習がうまく進まず、成果が安定しないリスクがあります。P-MAXは一定のデータ量を前提にした仕組みであるため、立ち上げたばかりで実績データが少ない事業やアカウントでは、まず検索キャンペーンなどでコンバージョンデータを蓄積してから移行を検討する方法も選択肢になります。

無理にP-MAXへ移行するよりも、コンバージョン数が一定水準に育つまで手動での運用ノウハウを蓄積し、タイミングを見て切り替えるほうが、結果的にAIの学習もスムーズに進みやすくなるでしょう。

8. P-MAXキャンペーンの設定方法・手順

ここからは、実際にP-MAXキャンペーンを開始する手順を6つのステップに分けて紹介します。

• キャンペーンの目標とコンバージョンを設定する
• 予算と入札戦略を設定する
• アセットグループを作成する
• オーディエンスシグナルを設定する
• 検索テーマを設定する（任意設定）
• 除外設定（キーワード・ブランド・プレースメント）を行う

8-1. キャンペーンの目標とコンバージョンを設定する

最初のステップは、キャンペーンの目標選択です。

P-MAXは、次のいずれかを広告目標として設定している場合に、キャンペーンタイプの選択肢として表示されます。

参照：「P-MAX キャンペーンについて」Google広告ヘルプ

P-MAXが選択肢に表示される主な広告目標

• 販売促進
• 見込み顧客の獲得
• ウェブサイトのトラフィック
• 来店数と店舗売上の向上

※ 目標を指定せずにキャンペーンを作成することも可能

あわせて、有効なコンバージョン目標が設定されていることも前提条件になります。コンバージョントラッキングが正しく機能していない状態でキャンペーンを作成することも技術的には可能ですが、その場合は効果的に配信できる広告のボリュームが限られる可能性がある点に注意しましょう。

8-2. 予算と入札戦略を設定する

次に、予算と入札戦略を設定します。

P-MAXでは「コンバージョン数の最大化」または「コンバージョン値の最大化」のいずれかを選択でき、必要に応じて前者には目標コンバージョン単価（tCPA）、後者には目標広告費用対効果（tROAS）を設定できます。

入札戦略を選ぶ際の主なポイント

• 獲得件数を重視するなら「コンバージョン数の最大化」＋tCPA
• 利益率や単価の高さを重視するなら「コンバージョン値の最大化」＋tROAS
• 目標値を厳しく制限しすぎるとキャンペーンのリーチが低下しやすい

十分な1日の予算を設定し、目標値に極端な制限をかけすぎないようにすることが、学習をスムーズに進めるうえでのポイントです。パフォーマンスが振るわない場合は、予算を段階的に増やすか、入札戦略の目標値を調整することが公式にも推奨されています。

参照：「P-MAX キャンペーンを作成する」Google広告ヘルプ

8-3. アセットグループを作成する

アセットグループとは、クリエイティブ素材をまとめて登録する単位です。特定のテーマやターゲットオーディエンスに沿ったアセットをグループ化することで、キャンペーン目標を達成しやすい形で広告が生成されます。

アセットグループに登録する主なアセット

• 見出し（テキスト）
• 説明文
• 画像
• 動画
• ロゴ

1つのキャンペーン内に複数のアセットグループを作成することも可能で、商材やターゲット層が複数ある場合は、グループを分けて管理するとAIが最適化しやすくなります。

8-4. オーディエンスシグナルを設定する

オーディエンスシグナルは、リマーケティングリストやカスタマーマッチといったデータをAIに提供し、学習の手がかりを与えるための設定です。

参照：「P-MAX キャンペーンを作成する」Google広告ヘルプ

リマーケティングリスト活用時の主な目安

• 最新のリマーケティングリストを使用する
• 過去30日間のアクティブユーザーが100人を超えている
• 過去2日間の新規ユーザーが1人以上いる

オーディエンスシグナルの範囲は、広すぎても狭すぎてもAIの学習効率が下がりやすいため、自社の顧客像に合わせたバランスを意識することが大切です。

8-5. 検索テーマを設定する（任意設定）

検索テーマは、AIに検索意図のヒントを与えるための任意設定です。2025年8月のアップデートにより、アセットグループあたりの設定上限が25個から50個へ拡大され、これまで以上に幅広い検索意図をカバーできるようになりました。

参照：「P-MAX の可視性と管理性を向上」Google広告ヘルプ

検索テーマ設定の主なポイント

• アセットグループ単位で設定する任意項目
• ウェブサイトの内容だけでは伝わりにくい検索意図をAIに補足できる
• 設定上限は2025年8月のアップデートで25個から50個に拡大済み

検索テーマを充実させることで、ブランド名や商材に関連する新しい検索クエリを取り込みやすくなり、検索広告枠でのリーチ拡大につながります。必須の設定ではありませんが、関連性の高いテーマを追加しておくことで、ターゲティングの精度向上が期待できます。

8-6. 除外設定（キーワード・ブランド・プレースメント）を行う

P-MAXでは、キャンペーン単位で除外キーワードを設定可能です。2025年4月には登録上限が100件から10,000件へ拡大され、同年8月にはキャンペーン単位の除外キーワードリストを複数のP-MAXキャンペーンにまとめて適用できる機能の追加も進められています。

参照：「P-MAX の目標と画像コントロールの機能拡充」Google広告ヘルプ、「P-MAX の可視性と管理性を向上」Google広告ヘルプ

設定できる主な除外項目

• 除外キーワード（検索・ショッピング広告枠が対象）
• ブランドの除外
• プレースメントの除外

除外設定は検索・ショッピング広告枠に適用される仕組みで、ブランドに適さない検索語句をあらかじめ除外しておくことで、AIに広い裁量を持たせつつも配信の質を保ちやすくなります。

ブランドの除外設定とあわせて活用することで、検索キャンペーンとの重複を避ける運用もしやすくなるでしょう。

9. P-MAXの入稿規定・アセット仕様

P-MAXで配信する広告アセットには、フォーマットごとに細かい仕様が定められています。

• 画像アセットのサイズ・容量規定
• 動画アセットの仕様
• テキストアセットの文字数規定

9-1. 画像アセットのサイズ・容量規定

画像アセットの推奨サイズは、横長1,200×628（アスペクト比1.91:1）とスクエア1,200×1,200（1:1）が基本で、いずれもJPGまたはPNG形式、最大ファイルサイズ5,120KB（5MB）以内という条件が定められています。あわせて、画像中央80%のセーフエリア内に主要な情報を収める必要があります。

参照：「P-MAX キャンペーンの画像アセットについて」Google広告ヘルプ

横長・スクエアの画像は4枚以上の追加が推奨されており、最大20枚まで登録できます。異なるアスペクト比の画像をバランスよく用意しておくことが、さまざまな広告枠での掲載機会を広げるポイントです。

9-2. 動画アセットの仕様

動画アセットを用意しない場合は、画像素材などから自動生成された動画が配信される仕様になっています。横長・スクエア・縦長の複数アスペクト比を用意することが推奨されています。

参照：「P-MAX キャンペーンの仕様とフォーマットの要件」Google広告ヘルプ

いずれのアスペクト比も10秒以上の長さが必要で、キャンペーン全体で最大15本まで動画アセットを追加できます。

独自にアップロードした動画が優先的に配信される仕組みのため、自動生成動画に頼りきりにせず、各アスペクト比で1本以上の自社動画を用意しておくと、広告アセットの充実度を高めやすくなります。

9-3. テキストアセットの文字数規定

見出しや説明文の文字数には上限があり、全角1文字は半角2文字としてカウントされる点に注意が必要です。

参照：「P-MAX キャンペーンの仕様とフォーマットの要件」Google広告ヘルプ

この文字数カウントのルールは全言語共通で適用されるため、日本語の見出しを作成する際は、全角文字換算での文字数を意識しながら複数パターンを用意することが、審査落ちや意図しない表示崩れを防ぐポイントになります。

10. P-MAXの最新アップデート動向

P-MAXは頻繁に機能アップデートが行われているキャンペーンタイプです。ここでは2025年に発表された主なアップデートを、レポート機能とコントロール機能の2つの切り口で紹介します。

• レポート・可視化機能の強化
• コントロール機能の拡充

10-1. レポート・可視化機能の強化

2025年には、検索語句レポートの詳細化やアセット単位の指標追加など、レポート機能の拡充が続けて行われました。年間を通じてチャネルパフォーマンスレポートの機能改善が進み、ROI列やコストの表示切り替え、一括レポートのダウンロード、セグメント分けなどが追加されています。

参照：「Google広告の2025年のハイライト」Google広告ヘルプ

2026年に入ってからも拡充は続いており、月末時点の消化ペースを見込める予算レポートや、年齢・性別まで含めたオーディエンス単位の詳細レポート、プレースメントレポートをネットワーク別に確認できるセグメント機能が追加されました。

なお、店舗目標を利用する米国の広告主を対象に、Wazeの広告枠がP-MAXの配信対象として新たに追加されている点も、2025年のアップデートの1つとして挙げられます。

参照：「New Performance Max steering and reporting updates coming in 2026」Google

日本国内での展開は今後の発表を待つ必要がありますが、店舗集客を目的とした配信面が広がりつつある動きとして押さえておきたいところです。

10-2. コントロール機能の拡充

2025年4月のアップデートで、キャンペーン単位の除外キーワードの上限が100個から10,000個に引き上げられ、同年8月のアップデートでは除外キーワードリストを複数のキャンペーンにまとめて適用できる機能や、デバイス・年齢によるターゲティングの拡大、性別ターゲティングのベータ版提供が発表されました。

参照：「P-MAX の目標と画像コントロールの機能拡充」Google広告ヘルプ、「P-MAX の可視性と管理性を向上」Google広告ヘルプ

検索テーマの上限も、同じく2025年8月のアップデートであわせて25個から50個に引き上げられています。

2026年には、特定の顧客リストをP-MAXの配信対象から除外できる「ファーストパーティオーディエンス除外」機能も新たに加わり、コントロール機能の拡充はさらに進んでいます。

一連のアップデートには、AIに広い裁量を持たせつつも、広告主が意図しない配信を防ぎやすくするという方向性が共通しています。今後もコントロール機能の拡充は続く見込みのため、定期的に公式のアップデート情報を確認しておくとよいでしょう。

入札の挙動にも変更が予定されています。予算による制限を受けている目標コンバージョン単価（tCPA）・目標広告費用対効果（tROAS）のキャンペーン（P-MAXを含む）は、2026年8月17日から、設定した目標値により忠実に沿う形へと最適化されるようになります。

これまで目標を上回る実績を出していたキャンペーンほど、CPAの上昇やコンバージョン数の減少といった変化が生じる可能性があるため、該当するキャンペーンは事前に目標値が現在の実績と合っているかを確認しておくとよいでしょう。

11. P-MAX運用を成功させるためのポイント

最後に、P-MAXの成果を安定させるために意識しておきたい実践的なポイントを紹介します。

• 学習期間中は設定変更を控える
• アセットは複数バリエーションを用意し定期的に入れ替える
• オーディエンスシグナルを精査し定期的に見直す
• 既存の検索キャンペーンと並行して運用する
• ツールを使ってレポート分析・改善提案を効率化する

運用改善を重ねてもCPAが下がらない場合の背景については、以下の資料もご参照ください。

⇒【Web広告担当者向け】P-MAXのCPAが下がらない理由

11-1. 学習期間中は設定変更を控える

Google公式では、学習期間は通常1〜2週間、最長で6週間程度とされており、この間に予算や入札戦略、ターゲティングを頻繁または大幅に変更すると、学習がリセットされてしまうリスクがあります。

参照：「P-MAX キャンペーンを作成する」Google広告ヘルプ

学習期間中に控えたい変更の例

• 予算の大幅な増減
• 目標コンバージョン単価・目標広告費用対効果の頻繁な変更
• ターゲティング条件の大きな変更

どうしても変更が必要な場合は、コンバージョンサイクル1〜2回分の時間を置いてから次の変更を行うなど、変更の間隔を空ける意識を持つことが安定運用につながります。

11-2. アセットは複数バリエーションを用意し定期的に入れ替える

画像・動画・テキストのバリエーションを増やすほど、AIが最適な組み合わせを見つける余地が広がります。

アセットの種類やバリエーションが不足すると、配信できる広告枠が限られる可能性があります。アセットレポートも参考にしながら、新しい素材を追加して検証しましょう。

アセット運用で意識したいポイント

• 画像・動画・テキストのバリエーションを複数用意する
• アセットレポートで成果の低い素材を定期的に確認する
• 成果の出ていない素材は入れ替える

こうしたサイクルを運用に組み込むことが、中長期的な成果の底上げにつながります。

11-3. オーディエンスシグナルを精査し定期的に見直す

オーディエンスシグナルの精度は、AIの学習速度や精度に直接影響します。リマーケティングリストの鮮度が落ちていたり、カスタマーマッチのデータが古くなっていたりすると、AIが本来の顧客像とずれた学習をしてしまう可能性があります。

オーディエンスシグナル見直しのポイント

• リマーケティングリストの鮮度を保つ
• カスタマーマッチのデータを最新の状態に更新する
• 商材やキャンペーンの状況に応じてリストの範囲・質を調整する

商材やキャンペーンの状況に応じて、こうした見直しを定期的に取り入れることで、学習の精度を保ちやすくなります。

11-4. 既存の検索キャンペーンと並行して運用する

ブランド指名などの確実に取りたいキーワードは検索キャンペーンに任せ、新規顧客の獲得はP-MAXで狙うというように、役割分担を意識した並行運用も有効な考え方です。

役割分担の考え方の例

• ブランド指名キーワードは検索キャンペーンで確実に獲得する
• 新規顧客の獲得はP-MAXで幅広くリーチする
• 両者を対立させず、それぞれの得意領域を組み合わせる

P-MAXは検索キャンペーンを補完する位置づけのキャンペーンタイプであるため、こうした組み合わせによって全体としての成果を底上げしやすくなります。

11-5. ツールを使ってレポート分析・改善提案を効率化する

Google広告のAsk Advisorのような対話型の分析機能に加えて、専用の効果測定ツールを組み合わせることで、レポート分析や改善提案の効率化を図る方法もあります。

分析効率化に活用できる主な手段

• Google広告のAsk Advisorのような対話型分析機能
• サードパーティCookie規制に対応した専用の効果測定ツール
• チャネルを横断して成果を可視化できる外部ツール

複数チャネルをまたいで配信するP-MAXだからこそ、チャネル単体の管理画面だけでは見えにくい成果を、外部ツールで補完しながら把握する視点が求められます。

次の章では、そうした課題に対応できる広告効果測定ツール「アドエビス」について紹介します。

12. P-MAXの成果を正しく可視化するなら「アドエビス」

アドエビスは、広告のクリックやインプレッションといった流入から、コンバージョンや売上までを可視化する広告効果測定ツールです。

サービス提供開始から20年、累計導入企業数は11,000社以上にのぼり、日本マーケティングリサーチ機構が2024年8月期に実施した指定領域における市場調査では、広告効果測定ツールの導入シェアNo.1・売上シェアNo.1の実績を持っています。

P-MAXのように複数チャネルを横断して配信するキャンペーンだからこそ、管理画面の数値だけでは見えない成果を正確に把握できる価値は大きくなります。

ここでは3つの特徴を紹介します。

• 強み①：高精度なデータで真の成果を可視化
• 強み②：チャネル横断で間接効果とコストを一元管理
• 強み③：Cookie規制時代の計測を支える「CAPiCO」

12-1. 強み①：高精度なデータで真の成果を可視化

P-MAXの管理画面に表示されるクリック数やコンバージョン数だけを見ていても、それが実際の受注や売上につながっているかどうかまでは判断できません。

アドエビスはCRMやSFAと連携することで、商談化やリピート購入といった、その先の成果まで紐づけて追跡できます。

これにより、コンバージョン数の多さだけでは気づけない「実際の利益に貢献しているキーワードや施策」を特定できるようになります。

こうした成果の可視化を支えているのが、データそのものの正確さです。ITPをはじめとしたCookie規制の影響で、コンバージョンデータに抜け漏れやズレが生じやすくなっている状況がありますが、アドエビスはサーバー側で発行するファーストパーティCookieを採用しているため、こうした規制の影響を受けにくい計測基盤を実現しています。

抜け漏れの少ない正確なデータをもとに投資判断ができることは、Cookie規制が進む環境下でも安定したP-MAX運用を続けるうえで欠かせない要素です。なお、媒体側へ直接データを送信するコンバージョンAPI（CAPI）も、Cookie規制対策の有効な選択肢の一つとして知られています。

12-2. 強み②：チャネル横断で間接効果とコストを一元管理

ラストクリックだけで成果を評価してしまうと、そこに至るまでの複数の接点が果たした貢献が見えなくなってしまいます。

アドエビスは独自の再配分モデルにより、最終接触の前にあった接点まで含めた「真の貢献度」を可視化できる点が特徴です。

これにより、SNS広告や動画広告といった認知寄りの施策が持つ間接効果まで評価できるようになり、P-MAX単体の評価にとどまらず、マーケティング施策全体の費用対効果を最適化する視点を持ちやすくなります。

こうしたチャネル横断での評価を支えるのが、コスト管理の自動化です。

Google・Meta・LINEヤフーといった主要な広告媒体から、広告費や表示回数のデータを日次で自動的に取得・同期する機能が「媒体シンク機能」で、手動でのデータ突合やスプレッドシートへの転記ミスといった、運用担当者が抱えがちな手間を大きく減らせます。

最新の正確な費用対効果をリアルタイムに一元管理できるようになるため、予算判断のタイムラグが生じにくくなり、削減できた工数を分析や改善といった、より付加価値の高い業務に振り向けられるようになります。

間接効果の評価とコスト管理の自動化を組み合わせることで、チャネル単体では見えない全体像を把握しやすくなる点が、この2つの強みの共通するメリットです。

P-MAXの費用対効果を正確に把握し、改善につなげたい方は、以下より資料をダウンロードしてみてください。

12-3. 強み③：Cookie規制時代の計測を支える「CAPiCO」

CAPiCOは、Cookie規制によって欠損しがちな媒体側のコンバージョンデータを、コンバージョンAPI（CAPI）で直接補完するサービスです。P-MAXだけでなく、Meta（Advantage+）など主要媒体全体の機械学習の精度を底上げできる点が特徴です。

エンジニアのスキルがなくても最短1営業日で導入でき、アドエビス利用者は優待価格（月額5,000円〜）で利用できます。

CAPiCOについて詳しく知りたい方は、以下より資料をダウンロードしてみてください。

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13. P-MAXキャンペーンについてよくある質問

最後に、P-MAXキャンペーンについて寄せられることが多い質問をまとめました。