APIとは？API連携の仕組みや活用例を図解で簡単に解説

API（Application Programming Interface）とは、異なるアプリケーションやWebサービス同士をつなぐ手段のことです。言葉は聞いたことはあっても、どのようにマーケティングに活用するべきか分からない方もいるのではないでしょうか。

このようにお考えのマーケティング担当者に向けて、本記事ではAPIやAPI連携の基礎知識をお伝えしたうえで、活用するメリットやマーケティング領域での活用例をご紹介します。APIを有効活用すればマーケティングの最適化や効率化につながりますので、ぜひ参考にしてみてください。

1. APIとは

API（Application Programming Interface：エーピーアイ）とは、簡単に言うと異なるアプリケーションやプログラム、Webサービス同士をつなぐ手段のことです。

もう少し詳しく説明すると、APIという言葉は「アプリケーション」「プログラミング」「インターフェイス」の3つの語彙から成り立っています。

アプリケーションは外部公開しないと、他のソフトウェアやWebサービスとつなぐことができません。そこで、アプリケーションの一部を公開（API公開）し、外部と接続できる接点を作ります。接点を活用して異なる2つのアプリケーションやソフトウェアをつなぐための手段がAPIです。

APIは顧客情報が必要なシステム間の連携やWebサイトとSNSの連携など、マーケティング領域でも有効活用されています。

1-1. APIの具体的な活用シーン

APIの活用によって、別々に動いているシステムやサービス同士をつなぐことで、ユーザーにとって便利な機能が実現できます。日常生活や業務でよく使われている例は次のとおりです。

ビジネスプロセスとデータの自動化

• 会計・経理業務の効率化：銀行やカードの明細を会計ソフトへ自動で取り込みます。
• 基幹システムの自動連携：受発注や在庫管理、書類作成をシステム間で一貫して行います。
• クラウド間の同期：異なるクラウドストレージ間でファイルを最新状態に保ちます。
• POSデータの有効活用：店舗の売上データを分析ツールへ送り、需要予測に役立てます。

ユーザー体験（UX）の向上

• ソーシャルログイン：GoogleやLINEのアカウントを使って、サイトへの登録やログインをスムーズにします。
• 外部決済システムの導入：ECサイトなどで、安全かつ多様な決済手段を簡単に提供します。
• 地図情報の埋め込み：Googleマップなどを活用し、サイト上で最新の店舗情報やルートを表示します。
• 家計簿・資産管理：金融機関と連携し、資産状況をアプリで一元管理できるようにします。

API連携は、作業の自動化だけでなく、人為的な入力ミスの削減やデータの一貫性確保にもつながります。結果として、サービス品質の向上や業務スピードの改善を実現できる点も大きなメリットです。

1-2. Web APIとは

Web APIとは、インターネット（HTTP/HTTPS）を介して、外部のシステムやデータを利用するためのインターフェースです。最大の特徴は、「言語や環境の壁を越えられる」点にあります。

従来のAPIとの違い

通常、PCやスマホの内部で動作するOS固有のAPIなどは、特定の言語（WindowsならC#、iOSならSwiftなど）で開発する必要があります。しかし、Web APIはブラウザと同じ標準的な通信ルールを用いるため、呼び出し側のプログラミング言語を選びません。この「共通言語」としての性質が、異なるクラウドサービスやマイクロサービス同士をつなぐ強固な土台となっています。

効率的な開発と拡張性

Web APIを活用する最大の利点は、高度な機能を「部品」として組み込めることです。決済、AI解析、顧客管理などの複雑な機能をゼロから構築することなく、既存のサービスをAPIでつなぐことで、自社独自のコア機能の開発にリソースを集中させることが可能になります。

主要な通信規格：REST・SOAP・GraphQL

Web APIの多くは、用途に応じて以下の規格に準拠しています。

REST	現在の主流。構造がシンプルで処理が軽く、柔軟なシステム連携に適しています。
SOAP	メッセージの整合性やセキュリティを厳格に管理したい金融システムなどで、今も重宝されています。
GraphQL	近年、モダンなフロントエンド開発を中心に採用が進んでいます。必要なデータだけをピンポイントで取得できるため、より効率的な通信が可能です。

2. API連携とは

API連携とは2つの異なるアプリケーションやソフトウェアを連携し、一部の機能やデータを共有する仕組みです。

最近注目されているAPI連携の事例として、家計簿アプリがあります。家計簿アプリに金融機関システムのAPIをつなぐことができれば、銀行口座の入出金を自動で家計簿アプリに反映させることができます。

このように利便性の高いAPI連携ですが、具体的にはどのような仕組みで成り立っているのか詳しく解説していきます。

2-1. API連携の仕組み【図解】

API連携は、「リクエスト」と「レスポンス」で成立しています。この仕組みは、レストランに例えると分かりやすいでしょう。

レストランのメニューは、APIに設定されているルールに該当します。メニューから料理を注文する行為がリクエスト、オーダーした料理が提供される行為がレスポンスです。

では、API連携の仕組みを、先ほどの家計簿アプリの事例に当てはめてみましょう。

このように、定められたルールに従いリクエストを行い、APIを介して情報の提供や共有などのレスポンスを返します。この一連の動作がAPI連携の仕組みです。

2-2. API連携の目的

API連携を行う主な目的は、システムやアプリケーション同士の連携と既存機能の拡張の2つです。

例えば、部署Aと部署Bでは異なるシステムを使用していたとします。それぞれ別の方法で顧客データの管理をしており、情報の共有はできていない状態です。部署Aのシステムと部署BのシステムをAPI連携でつなげば、顧客データの共有が実現できます。

また、既存機能の拡張では、システムやアプリケーションに必要な機能を追加することが可能です。Webサイトにクレジットカード決済ができるシステムを追加したい場合には、API連携により簡単に導入できます。

3. API連携を活用する4つのメリット

API連携の仕組みが分かったところで、実際にAPI連携するとどのようなメリットがあるのかを見ていきましょう。API連携を活用するメリットとしては、次の4つがあります。

API連携を活用するべきか判断するためにも、ぜひ参考にしてみてください。

3-1. 開発工数・費用を削減できる

1つ目のメリットは、必要な機能を開発する工数や費用を削減できることです。自前で必要な機能をすべて揃えようとすると、そのために必要な技術や時間、費用がかかります。

特に一からシステム開発をする場合には、下記のような多くの複雑な工程を踏み、時間をかけて取り組まなければなりません。

API連携なら必要なアプリケーションを選択して、連携させるだけで作業が終わります。プログラミングや高度な技術や手間、費用を省き、手軽に活用できる点は、API連携の大きなメリットだと言えます。

3-2. セキュリティの向上が見込める

2つ目のメリットは、セキュリティの向上が見込めることです。昨今は情報漏えいやサイバー攻撃など、ECサイトをターゲットとしたトラブルが多数発生しています。とは言え、自社でセキュリティ機能を開発するには相応の技術や費用が必要で、ハードルが高い現状があります。

そこで、API連携を活用すれば、セキュリティレベルを保持・向上させたうえで機能を追加することが可能です。例えば、API連携をしてセキュリティレベルの高い認証システムを導入すれば、既存サイトのセキュリティを高めることができます。

また、一定のセキュリティが備わった決済サービスとAPI連携をすると、決済時の安全性を高めることができるでしょう。API連携を活用してセキュリティを担保することで、利用者が安心して利用できる環境が構築できます。

3-3. 利用者の利便性が向上する

3つ目のメリットは、利用者の利便性が向上することです。顧客体験（CX）が重要視されている現代では、利便性が低いと顧客満足度の低下や顧客の離脱につながります。Webサイトやアプリケーションにおいても、いかに快適に利用できるかが重要です。

API連携を活用すると、下記のような機能追加も実現できます。

例えば、Googleアカウントを使いWebサイトやアプリケーションにログインできれば、わざわざ会員登録をする手間が省けます。顧客の視点に立ち、必要な機能やサービスを追加できる点はAPI連携ならではのメリットです。

API連携によって利便性を高めるには、利用者の行動やニーズを正しく把握することが重要です。顧客満足度を高めるために知っておきたい分析手法は、以下のページで紹介しています。ぜひチェックしてみてください。

⇒ 顧客理解を深める分析手法とは？マーケティングを成功させる秘訣を紹介

3-4. 最新データを簡単に取得できる

4つ目のメリットは、最新のデータを簡単に取得できることです。例えば、複数の異なるシステムで管理している顧客情報をまとめる場合、それぞれのデータをエクスポートしてから統合する作業が発生します。手作業で統合作業をすると転記ミスなどが起こる可能性があり、蓄積される情報の精度が下がる可能性も考えられるでしょう。

API連携を活用すると、システム間でタイムリーに情報の共有ができます。人の手が介入しないためミスが起こらないのはもちろんのこと、データ取得にかかる手間の削減も可能です。常に最新のデータをもとに分析や戦略立案ができるため、効率よく成果につなげられます。

4. API連携を活用するときの注意点

ここからは、API連携を活用するときの注意点をご紹介します。あらかじめ把握しておくと対策を検討できるので、ぜひチェックしてみてください。

4-1. APIの提供元の機能に依存する

API連携では、外部サービスが提供する機能を使用します。そのため、システムの仕様はAPI提供元に依存しています。下記のようなことが起こった場合には自社に決定権がなく、API提供元の判断に身を委ねるしかありません。

• API連携中のサービスの仕様変更
• API連携中のサービスの料金変更
• API連携中のサービスの一部機能の停止
• API連携中のサービス提供の終了

例えば、API連携中のサービスの一部機能が停止となった場合には、連携先となる自社サイトやアプリケーションに大きなトラブルが起こる可能性があります。トラブルを回避するには、API提供元の安全性や信頼性を十分確認しておく必要があるでしょう。

4-2. プログラミング言語の知識が必要な場合がある

APIの構築から取り組む場合は種類に応じたプログラミング言語を使い、システムやアプリケーションを連携させる必要があります。全くプログラムの知識がない場合には、扱うことが難しいでしょう。

最近はノーコードで開発ができるプラットフォームもありますが、プログラミングの仕組みを理解していないと構築しにくい側面があります。API連携のみであれば、下記のような手順で手軽に実装できます。

あらかじめどこまで自社で行うのか決めておくといいでしょう。

4-3. サーバートラブルが起こるリスクがある

APIは提供元のサーバーを利用して、サービスを提供しています。提供元のサーバーに不具合が発生した場合には、自社側ではどうすることもできません。

例えば、パスワード認証を行うためにAPI連携をしていたとしましょう。一時的にサーバーがダウンすると、パスワード認証が作動しなくなります。その結果、顧客がサービスを利用できなくなるトラブルに発展する可能性があります。

サーバートラブルは事前に予測できるものではないため、事前にトラブル時の対処法を決めておくといいでしょう。

5. マーケティング領域でのAPI連携の活用例

API連携は、マーケティング領域ではどのように活用されているのでしょうか？ここでは、4つの活用例をご紹介します。

API連携は様々な用途で活用できるので、参考にしてみてください。

5-1. システム間でデータを共有する

API連携をすると、システム間でデータ共有ができます。具体的には、下記のようなAPI連携を検討できます。

顧客情報が必要なシステム間でデータの共有ができれば、システムごとに入力する必要がありません。作業工程を減らすだけでなく、重複入力や入力ミスの防止にもつながるでしょう。

また、データの分断を防ぎ一元管理ができるため、必要なタイミングですぐにデータを活用することが可能です。例えば、会員サイト情報と顧客情報が分断されていると、会員顧客の照会や詳細情報を抽出することに時間がかかります。API連携することで情報をまとめることができ、顧客の情報が確認しやすくなるでしょう。

5-2. マーケティングプロセス全体を可視化する

マーケティング施策ではマーケティング部門が獲得したリード（見込み顧客）を営業部門が商談につなげるなど、部門や部署をまたぐ情報共有が必要です。

API連携を活用すると、MAツールやSFAツール、広告効果測定ツールなどマーケティングツール同士の連携ができます。その結果、マーケティングプロセス全体を可視化でき、部署間のデータの引き継ぎがスムーズになります。

また、マーケティング施策の効果測定やボトルネックの発見もしやすくなるでしょう。素早くPDCAを回すことで、効率よくマーケティングの精度を向上できます。

5-3. Web施策の成果をタイムリーに分析して改善する

Web施策の成果を最大化するためには、蓄積されたデータを活用し、分析と改善を繰り返すことが大切です。しかし、データの収集や分析に時間がかかると、情報の鮮度が落ちたり分析回数が減ったりすることがあります。

Web施策の成果データとBIツールを連携すると、自動でレポートを作成し出力することが可能です。データを収集する手間やレポート作成の負担が省け、素早く現状把握ができます。その結果、早期の問題発見や課題解決につながり、状況に応じたマーケティング施策を検討できるようになるでしょう。

API連携によってBIツールとデータをつなぐことで、よりスピーディーな分析・改善が可能になります。BIツールを使ったマーケティングデータ分析の具体的な活用方法やおすすめツールについては、以下の記事を参考にしてください。

⇒ BIツールでマーケティングのデータ分析！活用術・おすすめツール7選を紹介

5-4. マーケティング施策の運用を最適化する

マーケティング施策の運用をサポートする目的でも、API連携を活用できます。

例えば、メルマガの配信にAPI連携を活用すると、ユーザーごとの検討状況に合わせて自動でメール配信ができるようになります。メルマガ配信にかかる労力が減り、継続した運用がしやすくなるでしょう。

また、SNSとECサイト間にAPI連携を使うと、SNSへの自動投稿やWebサイト経由での投稿も実現できます。このように、実施しているマーケティング施策に応じ、運用を最適化できるようになります。

6. API連携を活用したマーケティングの好事例

6-1. アドエビスのAPIを活用した基幹システム連携！（トランスコスモス株式会社様）

API連携で「売上ベースの広告評価」を実現し、Web売上137％を達成（トランスコスモス株式会社様）

■ 解決策
アドエビスのAPIを用いて基幹システムと連携することで、広告の投資効果をコンバージョン数だけでなく、最終的な売上ベースで評価できる仕組みを確立。

■ 成果
API連携により売上ベースで施策を評価、予算配分を最適化した結果、確信を持った投資判断が可能になり、Web全体の売上が137％へと拡大。

事例インタビューの詳細は下記よりご覧ください。
⇒ Web売上137％成長を実現した計測基盤改革 ― トランスコスモスの「専門チーム連携体制」による迅速なデータ活用と広告運用

アドエビスは基幹システムだけではなく、様々なシステムと連携することが可能です。連携可能なシステムについては下記よりご確認ください。
⇒ アドエビス×外部サービス連携

7. アドエビスならAPI連携を活用してデータ管理や分析ができる

本記事では、API連携をするメリットやマーケティングに活用する方法をご紹介しました。API連携はマーケティング領域におけるメリットが多いものの、実際に導入するにはハードルが高そうと感じた方も多いのではないでしょうか。

しかし、マーケティング成果を最大化するには各マーケティング施策の成果を統合して効果測定を行い、迅速な判断をしていくことが欠かせません。

このような悩みをお持ちの方におすすめなのが、顧客満足度94%(※)の広告効果測定ツール「アドエビス」です。
※自社調査：2022年度サポート満足度アンケート結果より（10段階7以上）

アドエビスは外部システムとの連携機能が充実しており、簡単にデータ統合ができます。例えば、アドエビスで計測した流入施策の成果データをSFAツールやMAツールと共有し、一元管理することが可能です。

また、連携したいデータの種別やタイミングをカスタマイズできるところも嬉しいポイント。目的や使いやすさに合わせて柔軟に変更ができます。自社に最適な方法でマーケティングプロセス全体を可視化でき、迅速なPDCAへとつなげられます。

アドエビスは専任スタッフによる導入サポートも充実しているので、API連携が初めての方でも安心。初期設定の方法やAPI連携の手順なども、メールや電話などで気軽に相談できます。専門知識がなくても、マーケティング施策の成果最大化に向けて、ツールを運用・定着できるところまで手厚くサポートします。

様々な機能とAPI連携ができるアドエビスについて詳しく知りたい方は、ぜひ以下のページもチェックしてみてください。

流入から売上までのデータを見える化！
アドエビスの外部システム連携とは？

8. コンバージョンAPIツールなら「CAPiCO」がおすすめ

また、コンバージョンAPI（CAPI）という言葉を耳にしたことがある方もいるのではないでしょうか。
コンバージョンAPI（CAPI）とは、ブラウザ計測のみによる計測データの欠損補完を目的とし、他サーバーを利用してコンバージョンデータを広告媒体サーバーへ返す仕組みのことです。Cookie規制の厳格化が進む中で、正確なデータ計測を行う手段の1つとして注目を集めています。

以下のようなお悩みをお持ちの方におすすめなのが、国内導入件数No.1(※)のアドエビスが提供するコンバージョンAPIツール「CAPiCO」です。

「CAPiCO」は、最新のCookie規制に対応するなど、国内導入件数No.1(※)の実績を誇る広告効果測定ツール「アドエビス」の計測基盤を活用したコンバージョンAPIツールです。広告媒体のコンバージョンデータにおける計測精度向上をサポートいたします。

「CAPiCO」には以下の特長があります。

※2024年8月期_指定領域における市場調査　調査機関：日本マーケティングリサーチ機構

「CAPiCO」に関する詳しい資料は、以下より無料でダウンロードできます。参考になりましたら幸いです。