リスティング広告の費用対効果は高い？他広告との比較や最大化方法を解説

リスティング広告は「費用対効果が高い」と言われる一方で、自社の運用が本当に効率的なのかを数値で説明できる方は多くありません。出稿を始めたばかりだと、CPAやROASといった指標は知っていても、実際の判断や改善にどう使えばよいか迷うこともあるでしょう。

本記事では、リスティング広告の費用の仕組みから、費用対効果を測る3つの指標、他のWeb広告との比較、予算の決め方、効果を高める実践Tipsまでを順に整理します。基礎を押さえながら、運用の見直しにそのまま活かせる内容になっていますので、ぜひ最後までご覧ください。

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アドエビスは、複数の広告媒体のデータを同一基準で集計・可視化できる広告効果測定プラットフォームです。

複数媒体の数値を一元管理し、どの広告がコンバージョンに貢献したかを横断的に把握できます。

リスティング広告の費用対効果を見極めたい方は、以下より資料をダウンロードしてみてください。

1.リスティング広告の費用対効果は高い

リスティング広告は費用対効果の高いWeb広告と言えるでしょう。ニーズが明確になっているユーザーへ直接アプローチできるため、広告費が売上につながりやすいことが主な理由です。

とはいえ、「なぜ高いのか」「どう測って、どう改善すればいいのか」まで整理できている方は多くありません。本記事では、費用が決まる仕組みから、費用対効果の指標、他広告との比較、予算の決め方、改善のTipsまでを順に解説します。まずは費用の仕組みから見ていきましょう。

2.リスティング広告の費用の仕組み

リスティング広告の費用は、「クリック単価×クリック数」で決まります。クリック単価とは1クリックあたりに支払う金額のことで、これにクリックされた回数を掛け合わせた金額が広告費になります。

たとえばクリック単価が100円でクリック数が2,000回なら、100円×2,000回で20万円です。

クリック単価はオークション方式で決まり、売上に直結しやすい業種・商材ほど需要が高く、単価も高くなる傾向があります。

上位掲載を狙うほど入札単価（1クリックに支払う上限額）は上がりますが、掲載順位は、広告の評価基準である「広告ランク」によって決まります。広告ランクは主に入札単価と、広告の品質（品質スコア）などの掛け合わせで算出されるため、品質が高ければ低い入札額でも上位に表示されやすくなります。クリック単価は数百円〜数千円と幅があり、キーワードによってクリック数にも差が出るため、費用の総額は一概にはいえません。

費用は変動しますが、「クリック単価×クリック数」という基本を押さえておけば、このあと解説する費用対効果の指標や予算設計も理解しやすくなります。そのうえで重要になるのが、クリックやコンバージョンを正確に計測し、1クリックあたりの成果を把握することです。

計測や分析の具体的法は以下の記事でも詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ リスティング広告の分析方法4ステップ！最適化のポイントを解説

3.リスティング広告の費用対効果が高いと言われる4つの理由

リスティング広告の費用対効果が高いとされる主な理由は、次の4つです。

• 顕在層にだけアプローチできる
• クリックされなければ費用が発生しない
• 出稿後すぐに効果を確認できる
• 配信設定をリアルタイムで調整できる

3-1.顕在層にだけアプローチできる

リスティング広告の強みは、検索したキーワードについての情報や関連する商品を探している人にアプローチ先を絞り込める点にあります。また、検索結果の上部に表示され、自然検索より目立つことも追い風になります。

検索という行動は、買いたい・解決したいという意図がはっきりした瞬間に起こります。そのタイミングで広告を差し込めるため、関心の薄い層に予算を取られにくいのです。

たとえば「賃貸 退去 ハウスクリーニング 料金」のような具体的な語で検索する人は、すでに依頼先を比較している段階にあると考えられます。こうした購入直前の層へ直接届けられるぶん、1クリックあたりの成約見込みが高く、費用が成果に結びつきやすくなります。

3-2.クリックされなければ費用が発生しない

費用がかかるのはクリックされたときだけで、どれだけ広告が表示されても課金はされません。この課金の仕組みが、無駄な費用が発生することの少なさにつながっています。

リスティング広告をクリックする人は、見出しや説明文を読んだうえで「自分に関係がある」「内容を見てみたい」と判断した相手です。

つまり、興味を持った人の数だけ費用を払う形になり、表示された回数に応じて課金されるディスプレイ広告のように見られただけで費用が出ていく、といった事態が起きにくくなります。

3-3.出稿後すぐに効果を確認できる

施策のスピード感も強みです。テキストを用意して審査を通せば、最短で数日後には配信が始まり、顕在層に届けば成果も早く表れます。審査そのものも、3日ほどで完了するのが一般的です。

この点はSEOとの差が大きい部分です。記事や評価の蓄積に数ヵ月から数年を要するSEOに対し、リスティング広告は配信初日からデータが取れます。早い段階で手応えを確かめ、合わなければすぐ引けるため、限られた予算を無駄にしにくい運用が可能です。

3-4.配信設定をリアルタイムで調整できる

配信しながら、調整も同時に行える柔軟さも特徴です。管理画面ではキーワードごとに表示回数・クリック数・コンバージョン数を確認でき、どこで費用が成果に結びついていないかをその場で見つけられます。

無駄が見つかれば、対処も早く済みます。

狙いと違う検索で表示されているなら除外キーワードで止め、配信範囲が広すぎるならマッチタイプ（キーワードをどこまで広く拾うかを決める設定）を絞る、といった調整がすぐに反映されます。この小まめな調整の積み重ねが、費用対効果を押し上げていくのです。

4.リスティング広告の費用対効果を計測する3つの指標

費用対効果を客観的に判断するには、次の3つの指標を押さえる必要があります。

• CPA（顧客獲得単価）
• ROAS（広告費用対効果）
• ROI（投資収益率）

評価の軸がそれぞれ異なるため、単独ではなく組み合わせて見ることが大切です。
計測した結果をもとに分析する手順については、以下の記事をご参照ください。

⇒ リスティング広告の分析方法4ステップ！最適化のポイントを解説

4-1.CPA（顧客獲得単価）：1件あたりの獲得コストを判断する

CPA（顧客獲得単価）は、コンバージョンを1件得るのにかかった広告費を表す指標です。

計算式は「広告費÷コンバージョン数」で、たとえばひと月に60万円を投じて40件の問い合わせを獲得したなら、CPAは1万5,000円となります。1件あたりのコストが一目でわかるため、獲得効率を見るときの基本になります。

注意したいのは、コンバージョンには購入だけでなく、資料請求や会員登録など売上に直結しない行動も含まれる場合がある点です。CPAが低いからといって儲かっているとは限らないため、後述する売上・利益ベースの指標と必ずセットで見るようにしましょう。

4-2.ROAS（広告費用対効果）：売上への貢献度を判断する

ROAS（広告費用対効果）は、かけた広告費からどれだけの売上が生まれたかを示す、費用対効果のなかでも直感的にわかりやすい指標です。

計算式は「広告から得た売上（収益）÷広告費×100（％）」で、25万円の広告費から100万円の売上が出たならROASは400％、つまり広告費1円につき4円の売上があったことを意味します。

ROASの目安は、一般的に200％以上が望ましいとされています。ただしROASが見ているのはあくまで売上で、利益は反映されません。利益率の低い商材ではROASが高くても採算が合わないことがあるため、次のROIと併用して判断するのが安全です。

4-3.ROI（投資収益率）：広告投資が利益に見合っているかを判断する

ROI（投資収益率）は、投じた金額に対してどれだけの利益が残ったかを示す指標です。

求め方は「利益（売上－売上原価－投資額）÷総投資額×100（％）」で、売上ベースのROASに対し、ROIは利益ベースで見るぶん、採算性をより正確に把握できます。

たとえば売上200万円・売上原価100万円・広告費50万円・その他投資20万円のケースを考えてみましょう。総投資額は70万円、利益は200万円－100万円－70万円で30万円となり、ROIは約43％です。このときROASは400％と高い数値が出ますが、利益で見ると印象が変わります。

売上の効率はROASで、最終的な儲けはROIでと、見たい角度に応じて使い分けるのがポイントです。

ROASとROIの違いについては、以下の記事で詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ 広告の費用対効果（ROAS）とは？ROIとの違い、計算式や広告費の目安を解説

5.リスティング広告と他のWeb広告の費用対効果比較

GoogleやLINEヤフーを介して出稿できるWeb広告には、リスティング広告以外にも主に次のような種類があります。

• ディスプレイ広告
• 動画広告
• アプリ広告
• ショッピング広告

それぞれ課金形態や狙うユーザー層、得意とする目的が異なります。
リスティング広告を含めて特徴を整理したのが、次の表です。

表の通り、顕在層を取りにいくリスティング広告に対し、他の広告は認知やブランディングなど役割が分かれます。どの段階のユーザーに何を届けたいかで選ぶことが、費用対効果を左右します。

各広告の費用のより詳しい比較は、以下の記事をご参照ください。

⇒ Web広告費用がマルッとわかる！ 運用型広告の種類・費用目安まとめ＋おすすめ代理店ご紹介

5-1.ディスプレイ広告との違い

ディスプレイ広告は、Webサイトやアプリの広告枠にバナーやテキストを配信する広告です。視覚的に訴求できるため、まだニーズが固まっていない潜在層に商品やサービスを知ってもらう用途に向いています。

課金方式はクリック課金型（CPC）やインプレッション課金型（CPM）が中心です。コンバージョン獲得を重視する場合は、目標CPAなどの自動入札を活用して、成果に近い指標をもとに配信を最適化できます。

費用相場は次の通りです。

すでに探している人を取りにいくのがリスティング広告だとすれば、ディスプレイ広告は見込み客の母数を増やす役割と考えると整理しやすいでしょう。

5-2.動画広告との違い

動画広告は、YouTubeなどで映像と音を使って届ける広告です。情報量が多く印象に残りやすいため、ブランドや商品の認知を広げたい場面で力を発揮します。

課金方式は、広告視聴に対して課金されるCPVや、表示回数に応じて課金されるCPMなどが代表的です。キャンペーン目的によっては、クリックやコンバージョンを重視した入札戦略を使うこともあります。

費用相場を整理すると、以下のようになります。

検索行動にアプローチするリスティング広告に対し、動画広告は動画視聴中のユーザーに接触する広告手法です。

5-3.アプリ広告との違い

アプリ広告は、アプリのインストール獲得やアプリ内アクションの促進を目的に配信される広告です。Google広告では、検索、Google Play、YouTube、ディスプレイネットワークなど複数の配信面に広告を出せます。

アプリ広告では、インストール数を増やしたいのか、アプリ内購入や会員登録などのアクションを増やしたいのかによって、入札・最適化の考え方が変わります。

費用相場は次の通りです。

リスティング広告がWebサイトへの流入や問い合わせ獲得を目的に使われるのに対し、アプリ広告はアプリのインストールやアプリ内行動を増やす目的で使われます。Web商材ではなくアプリを成長させたい場合に適した広告手法です。

5-4.ショッピング広告との違い

ショッピング広告は、検索結果などに商品の画像・名称・価格をまとめて表示する広告です。クリック前に商品そのものを見せられるため、買う気のあるユーザーを引き込みやすいのが特徴です。

課金形態はクリック課金型（CPC）で、費用相場は以下の通りです。

テキストで魅力を伝えるリスティング広告に対し、ショッピング広告は商品画像や価格を見せたうえでクリックを促せます。そのため、ECサイトのように商品単位で販売する商材と特に相性がよい広告手法です。

6.リスティング広告の予算の決め方

適切な予算は、次の3ステップで考えましょう。

• STEP1：目標から「許容CPA」を決める
• STEP2：「目標コンバージョン数」から月間予算を逆算する
• STEP3：まずは低予算の「テスト予算」から始めて基準を作る

6-1.STEP1：目標から「許容CPA」を決める

許容CPAとは、利益を確保したうえで1件の獲得にかけられる広告費の上限です。まずは、商品・サービス1件あたりの粗利益を把握し、そこから残したい利益を差し引いて考えます。

例：商品単価が1万円、原価率が40％の場合、粗利益は6,000円です。ここから1件あたり2,000円の利益を残したい場合、許容CPAは4,000円になります。

ただし、実際には配送料・決済手数料・営業対応コスト・継続購入によるLTVなども考慮する必要があります。特にサブスクやBtoB商材では、初回購入時の利益だけでなく、継続利用による利益も含めて許容CPAを設定することが大切です。

許容CPAを先に固めておくと、個々の広告について「続けるべきか、止めるべきか」を明確な基準を元に判断できるようになります。

6-2.STEP2：「目標コンバージョン数」から月間予算を逆算する

許容CPAが決まったら、次に目標コンバージョン数から月間予算の目安を逆算しましょう。
計算式は「目標コンバージョン数×許容CPA＝月間予算」です。

ただし、目標コンバージョン数は感覚で決めるのではなく、売上目標から逆算することが大切です。たとえば、売上目標、平均受注単価、問い合わせからの受注率をもとに、必要な問い合わせ数を算出します。

例：月の売上目標が100万円、平均受注単価が10万円の場合、必要な受注数は10件です。問い合わせからの受注率が20％なら、必要な問い合わせ数は50件になります。許容CPAが4,000円の場合、50件×4,000円で、月間予算の目安は20万円です。

このように売上目標から逆算して予算を組むことで、感覚ではなく根拠のある予算配分を行いやすくなります。

なお、実際に許容CPA内で目標コンバージョン数を獲得できるかは、検索ボリューム、競合状況、クリック単価、LPのCVRなどによって変わります。試算後は、配信結果を見ながら調整しましょう。

6-3.STEP3：まずは低予算の「テスト予算」から始めて基準を作る

最初から大きく投じると、うまくいかなかったときに原因の切り分けが難しくなります。

はじめは小さく配信し、自社のCPAやCVR（クリックした人のうち成果に至った割合）の基準値をつかむのがおすすめです。

例：小規模な商材であれば、まず月5万〜10万円ほどで配信を始め、クリック単価、クリック率、コンバージョン率、CPA、検索語句などを確認。そのうえで、許容CPA内に収まるキーワードや広告文の「勝ちパターン」を見極めます。

ただし、クリック単価が高い商材では、月5万〜10万円では十分なクリック数やコンバージョン数が集まらないこともあります。その場合は、目標CPAや想定CPCから必要なテスト予算を逆算することが大切です。

テストで得た基準値は、その後の予算判断や改善の土台になります。焦って規模を広げず、データを根拠に段階的に予算を増やしていきましょう。

7.リスティング広告の費用対効果を高める8つの実践Tips

リスティング広告の費用対効果を高めるには、クリックを増やすだけでなく、成果につながりにくい配信を減らし、広告文・LP・入札・計測を継続的に見直すことが重要です。

ここでは、実務で見直したい8つのTipsを紹介します。

• 広告文とLP（着地ページ）のメッセージを一致させて離脱を防ぐ
• 「除外キーワード」を設定して無駄なクリック費用を削る
• 「ロングテールキーワード」を活用してクリック単価を抑える
• 広告アセット（旧：広告表示オプション）を設定して広告の情報量を増やす
• 地域・時間帯・デバイスの配信設定を実績データから精査する
• スマート自動入札を活用して入札を最適化する
• リマーケティング（データセグメント）で見込み客へ再アプローチする
• 品質スコアを診断指標として広告品質を改善する

また、費用対効果を高めるには精度の高い計測が不可欠です。
Google広告の効果測定方法について、以下の記事で詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ Google広告の効果測定方法とは？必須指標と計測精度を高めるポイントを解説！

7-1. 広告文とLP（着地ページ）のメッセージを一致させて離脱を防ぐ

広告文とLPで伝えるメッセージをそろえることは、クリックを成果につなげるために重要な要素です。

広告で打ち出した内容と、クリック後に開くLP（着地ページ）の内容がずれていると、ユーザーは「思っていた内容と違う」と感じて離脱しやすくなります。

たとえば、価格を気にして検索したユーザーに向けて広告を出す場合、LP側でも価格や費用対効果を早い段階で見せる必要があります。広告文では「低価格」「費用を抑えられる」と訴求しているのに、LPで料金が見つけにくいと、ユーザーは不安を感じて離脱しやすくなります。

クリックは取れているのに成果が伸びないときは、まず広告文・キーワード・LPのメッセージにズレがないかを確認しましょう。

7-2. 「除外キーワード」を設定して無駄なクリック費用を削る

成果につながらない検索語句で広告が表示されると、クリックされるたびに費用が発生してしまいます。これを防ぐために設定するのが、広告を表示させたくない語句を指定する除外キーワードです。

Google広告ヘルプでは、除外キーワードを設定することで、特定の検索語句を広告の表示対象から除外でき、商品やサービスに関連する重要なキーワードを検索したユーザーのみに広告を表示することができる、と説明されています。

参照：「除外キーワードについて」Google 広告ヘルプ

たとえば新品だけを扱う店舗なら、「中古」を除外しておくことで、購入意欲の低い検索からのクリックを抑えやすくなります。

検索語句レポートを確認し、成果につながっていない語句を定期的に除外することで、無駄な広告費を減らし費用対効果を高めやすくなるでしょう。

7-3. 「ロングテールキーワード」を活用してクリック単価を抑える

ロングテールキーワードとは、複数語を組み合わせた具体的な検索語句のことです。検索回数は少なくなりやすい一方で、検索意図が明確なユーザーに絞り込みやすく、広告文やLPを合わせやすい点がメリットです。

たとえば「会計ソフト」だけでは検索意図が広すぎますが、「会計ソフト 個人事業主 安い」「会計ソフト 法人 決算対応」のように具体化すると、ユーザーの悩みや比較軸が見えやすくなります。

結果として、ビッグキーワードよりもクリック単価やCPAを抑えられる場合があります。

ただし、業界や商材によってはロングテールでもクリック単価が高止まりするケースがあります。語句の組み合わせだけで安いと決めつけず、実際のCPC・CVR・CPAを見ながら採算の合うキーワードを選びましょう。

7-4. 広告アセット（旧：広告表示オプション）を設定して広告の情報量を増やす

広告アセット（旧：広告表示オプション）は、サイトリンク、電話番号、所在地、価格などの追加情報を広告に表示できるGoogle広告の機能です。

Google広告ヘルプでは、アセットを使用すると関連情報が追加され、ユーザーが広告を操作する方法も増えるため、見込み顧客に付加価値を提供できると説明されています。

参照：「使用するアセットを選択してください」Google 広告ヘルプ

事業内容に合うアセットを設定しておくと、広告から伝えられる情報が増え、ユーザーが求めるページや行動に進みやすくなります。サイトリンク、コールアウト、構造化スニペット、電話番号、住所、価格など、自社の商材に合うものから優先的に設定しましょう。

追加費用なしで取り組めるため、クリック率や広告の情報量を改善したい場合は、優先して見直したい施策です。

7-5. 地域・時間帯・デバイスの配信設定を実績データから精査する

配信する地域・時間帯・デバイスを商材に合わせて見直すことで、無駄な配信を減らし、費用対効果を改善しやすくなります。

たとえば店舗ビジネスなら、商圏外への配信を抑え、来店につながりやすい地域に配信を絞ることが重要です。BtoB商材の場合も、最初から「平日の日中」「パソコン」だけに決めつけるのではなく、曜日・時間帯・デバイス別のCPAやCVRを確認しながら調整しましょう。

「誰に・いつ・どこで見せたいか」を具体化したうえで、実績データを見ながら設定を見直すことが大切です。

7-6. スマート自動入札を活用して入札を最適化する

スマート自動入札は、Googleの機械学習を活用し、設定した目標に合わせて入札を自動調整するGoogle広告の機能です。コンバージョン数を重視する場合は目標CPA、売上やコンバージョン値を重視する場合は目標ROASなどを活用できます。

ただし、十分なコンバージョンデータや正確なコンバージョン計測がない状態では、期待通りに最適化されないことがあります。導入する際は、まず計測環境を整え、過去の成果データを確認したうえで切り替えることが重要です。

自動入札を使う場合は、入札戦略ごとの仕様を理解したうえで、目標CPA・目標ROAS・コンバージョン計測の精度を定期的に確認しましょう。

7-7. リマーケティング（データセグメント）で見込み客へ再アプローチする

リマーケティングは、一度サイトを訪れたユーザーやアプリを利用したユーザーに、再度広告を届ける手法です。過去にサイトを訪れたユーザーは、商品やサービスに一定の関心を持っている可能性があるため、検討途中で離脱したユーザーに再接触する施策として有効です。

なお、Google広告では「リマーケティング」という呼び方が、自社で集めたデータ（サイト訪問者やアプリ利用者など）をもとにしたオーディエンス区分「広告主様のデータ」へと整理されています。これは「データセグメント」と呼ばれる仕組みの一種で、名称は変わったものの、過去に自社と接点を持ったユーザーへ再アプローチするという考え方は従来のリマーケティングと同じです。

参照：「データ セグメントについて」Google広告ヘルプ

ただし、リマーケティングを行うには、タグ設定やオーディエンスリストの作成、プライバシーへの配慮が必要です。Cookie規制やユーザーの同意管理の影響も受けるため、実施する際は、自社サイトのプライバシーポリシーや同意取得の方針も確認しておきましょう。

7-8. 品質スコアを診断指標として広告品質を改善する

品質スコアは、キーワード単位で確認できる広告品質の診断指標です。Google広告では、推定クリック率、広告の関連性、ランディングページの利便性の3つを総合して算出されます。

参照：「検索キャンペーンの品質スコアについて」Google広告ヘルプ

そのため、費用対効果を高めるには、品質スコアの数値だけを追うのではなく、推定クリック率、広告の関連性、ランディングページの利便性といった構成要素を確認することが重要です。

たとえば、広告の関連性が低い場合は、検索語句に合う広告文へ修正します。また、ランディングページの利便性が低い場合は、ページの読み込み速度、情報の見つけやすさ、広告文との一致度を見直します。

品質スコアは、直接上げにいくものではなく、改善すべき箇所を見つけるための指標として活用しましょう。

もっとも、こうしたTipsの効果を正しく見極めるには、クリック数・コンバージョン数・CPAなどを継続的に測定することが欠かせません。

近年は、Cookie規制やユーザーの同意管理、複数媒体をまたいだ広告接触の増加により、広告管理画面だけでは成果の全体像を把握しにくい場面もあります。

そこで次章では、広告効果測定を支援するツールとして「アドエビス」を紹介します。

8.Web広告の効果測定は「アドエビス」

当社が開発・運営するアドエビスは、流入からコンバージョン・売上までを可視化する広告効果測定ツールです。

サービス提供開始から20年、累計導入企業数11,000件以上、広告効果測定ツールの導入シェアNo.1(※)という実績を持ち、幅広い業種の企業に活用されています。
※ 2024年8月期_指定領域における市場調査 調査機関：日本マーケティングリサーチ機構

費用対効果の検証と改善を支える主な機能は、次の4つです。

• 正確なデータ収集機能
• 意思決定につなげる分析・可視化機能
• ツール横断の分析データ連携機能
• 広告データの取得・入力を自動化する媒体シンク機能

8-1.正確なデータ収集機能

アドエビスの土台にあるのが、取りこぼしを抑える高精度な計測機能です。ITPをはじめとするCookie規制に対応し、サーバー側で発行する1st Party （ファーストパーティ）Cookieを用いることで、データの欠損や数値の乖離を最小限にとどめます。

規制が進むなかでも安定して成果を追えるため、リスティング広告のコンバージョンを正確な数字で評価できます。

コンバージョンの計測精度に課題を感じている方は、まず資料で詳細をご確認ください。

8-2.意思決定につなげる分析・可視化機能

集めたデータは、可視化して初めて打ち手につながります。「コンバージョンフロー分析」を使えば、ユーザーが広告に触れた順番や流れを一覧で確認でき、成果の入口になっている広告や比較検討段階で接触されている広告を把握できます。

リスティング広告が最後の決め手だったのか、それとも比較段階で効いていたのかが見え、改善の方向を描きやすくなります。

各広告の本当の貢献度を測るのが「アトリビューション分析」です。コンバージョン直前の広告だけでなく、そこに至るまでの全接触を評価する独自の再配分モデルを備え、これまで埋もれていた貢献を表に出します。

このほか、売上や商談データと広告成果を結ぶ成約データ連携分析、施策への接触による態度変容を数値化するカスタマージャーニー分析など、成果を立体的に捉える機能がそろっています。

8-3.ツール横断の分析データ連携機能

アドエビスは、分析したデータを社内の他ツールや業務へつなぐ連携機能も備えています。なかでも「CRM/SFA連携」は、来店や商談、リピート購入といった成約実績を広告成果に紐づける機能です。

Web上の獲得数だけでは見えない「利益につながる質の高い集客」を見極められるため、リスティング広告経由のリードがどれだけ売上に結びついたかまで追えます。

データエクスポート機能も充実しています。

計測データはCSVやGoogleスプレッドシートへ自動で書き出せるので、BIツールや自社システムと組み合わせれば、レポート作成の手間を抑えつつ、必要な形でデータを活用できます。

8-4.広告データの取得・入力を自動化する媒体シンク機能

複数の媒体を運用していると、各管理画面からコストや表示回数を拾って集計する作業が地味に重くのしかかります。媒体シンク機能を使えば、主要広告媒体のコストデータや表示回数を日次で自動取得でき、この手入力をまるごと省けます。

手作業がなくなることで、入力ミスによる数値のズレや反映のタイムラグも解消されます。リスティング広告のCPAやROASを常に最新の状態で把握できるため、予算の増減判断が遅れません。集計に取られていた時間を、分析や改善といった本来注力すべき業務に回せるのも大きな利点です。

費用対効果の見える化と改善に本腰を入れたい方は、まず資料で機能をご確認ください。

9.リスティング広告の費用対効果についてよくある質問

リスティング広告の費用対効果について、特に多く寄せられる質問をまとめました。