リードジェネレーションとは？施策13選と費用対効果を高める方法を徹底解説

「リードジェネレーション」という言葉は知っていても、リードナーチャリングやクオリフィケーションとの違いまで整理できている方は多くありません。

本記事では、リードジェネレーションの意味や位置づけを整理したうえで、オンライン・オフライン・外部リソース活用の3カテゴリーに分けて具体的な施策13選を紹介します。

さらに、成果を高める実践のポイントや、施策を効率化する方法まで、実務に直結する内容を解説します。

自社に合った施策を見極め、リード獲得の質と量を両立させたい方は、ぜひ参考にしてください。

広告施策を正しく測定し、予算配分の精度を高める

リードジェネレーションの施策を実行しても、「どの施策が本当に成果につながっているか分からない」という悩みを抱えるマーケティング担当者は少なくありません。

当社が提供する広告効果測定ツール「アドエビス」は、流入からCV・売上までを一気通貫で可視化できるツールです。サービス提供開始から20年、累計導入企業数11,000件以上、広告効果測定ツールの導入シェアNo.1(※)という実績を持ちます。
※ 2024年8月期_指定領域における市場調査 調査機関：日本マーケティングリサーチ機構

施策ごとの費用対効果を正確に把握したい方は、ぜひ以下より資料をダウンロードしてみてください。

1. リードジェネレーションとは

リードジェネレーションとは、リード（見込み顧客）を新たに獲得する一連の活動を指します。

ここでいう「リード」とは、自社の商品・サービスに関心を持ち、連絡先情報を獲得できた個人や企業のことです。資料請求やお問い合わせ、名刺交換などを通じて、まだ取引のない相手との最初の接点をつくる段階全体がリードジェネレーションに当たります。

経済産業省の調査によると、2024年の日本国内のBtoB-EC市場規模は514.4兆円（前年比10.6%増）、EC化率は43.1%（前年比3.1ポイント増）となっており、企業間取引のデジタル化が進むなか、Webサイトやオンライン施策が顧客接点として担う役割も大きくなっています。

参照：「令和6年度電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました」経済産業省

また、Gartnerが2026年3月に公表した調査では、B2Bバイヤーの67%が営業担当者を介さない購買体験を望むと回答しています。この調査は2025年8〜9月に646名のB2Bバイヤーを対象に実施されたもので、直近の購買活動でAIを利用したと答えた人も45%にのぼりました。

参照：「ガートナーの営業調査によると、B2Bバイヤーの67%は営業担当者を介さない取引を好むことが判明した。」Gartner

営業が本格的に接触する前の段階で、オンライン上の情報収集だけで検討がかなり進む時代だからこそ、早い段階で見込み顧客との接点を持つ＝リードジェネレーションの重要性が増しています。

2. リードジェネレーションの位置づけと混同しやすい概念との違い

リードジェネレーションは、見込み顧客の獲得から成約に至るまでの一連のプロセス、すなわち「デマンドジェネレーション」の中の最初の段階に位置づけられます。

このプロセスは、「獲得（ジェネレーション）→育成（ナーチャリング）→選別（クオリフィケーション）」という3つのフェーズで構成されるファネルとして整理できます。後述する3章・4章・5章で紹介する施策は、いずれもこの最初の「獲得」フェーズに該当するものです。

全体像を整理すると、以下の通りです。

このように、リードジェネレーションはあくまでファネルの入口であり、その後の育成・選別の工程とは役割が異なります。

以降では、混同されやすい3つの概念それぞれとの違いを詳しく見ていきます。

• リードナーチャリングとの違い
• リードクオリフィケーションとの違い
• デマンドジェネレーションとの違い

2-1. リードナーチャリングとの違い

リードジェネレーションとリードナーチャリングは、どちらも「リード」という言葉を含みますが、担う役割は対照的です。

ジェネレーションは「リードを獲得する」活動であるのに対し、ナーチャリングは「獲得済みのリードを育成して購買意欲を高める」活動を指します。前者が入口をつくる工程だとすれば、後者はその入口から入ってきた相手を、成約に近づけていく工程です。

両者は対立する概念ではなく、連続したプロセスとして捉えることが重要です。

2-2. リードクオリフィケーションとの違い

リードクオリフィケーションは、育成したリードの中から「確度の高い層を選別する」段階を指します。リードジェネレーションが見込み顧客を獲得する工程であるのに対し、リードクオリフィケーションは、獲得・育成したリードの中から営業へ引き渡す対象を選別する工程です。

ジェネレーションで獲得したリードの母数がなければ、クオリフィケーションで選別する対象そのものが存在しません。両者は、ファネルの両端に位置する工程として理解しておくとよいでしょう。

2-3. デマンドジェネレーションとの違い

デマンドジェネレーションは、「ジェネレーション＋ナーチャリング＋クオリフィケーションを包含する上位概念」です。リードジェネレーションは、そのデマンドジェネレーション全体の入口に位置づく一部分に当たります。

自社の取り組みを振り返る際は、「今取り組んでいるのはリードジェネレーションなのか、それともデマンドジェネレーション全体の設計なのか」を意識すると、施策の抜け漏れに気づきやすくなります。

3. 【オンライン】リードジェネレーション施策6選

ここからは、具体的なリードジェネレーション施策を、オンライン・オフライン・外部リソース活用の3カテゴリーに分けて紹介します。

まずは、オンラインで完結する6つの施策です。

• SEO・コンテンツマーケティング
• Web広告（リスティング・ディスプレイ・SNS広告）
• SNSアカウント運用
• ホワイトペーパー・eBookの配布
• ウェビナー（オンラインセミナー）の開催
• プレスリリース・Webメディアへの露出

3-1. SEO・コンテンツマーケティング

SEO・コンテンツマーケティングは検索経由で継続的にリードを集める、中長期の施策です。

ターゲットが検索しそうなキーワードを軸に記事や導入事例、比較コンテンツを継続的に発信し、検索結果の上位に表示されることで、広告媒体へのクリック課金に頼らず、検索経由の流入を継続的に獲得できる状態を目指します。

成果が出るまでには数か月単位の時間がかかり、検索順位や競合の動向によって結果が左右される点には注意が必要です。

ただし、配信を止めると、原則として広告経由の新規流入も止まるWeb広告とは異なり、上位表示を維持できれば、コンテンツが中長期的な集客資産になる可能性があります。

3-2. Web広告（リスティング・ディスプレイ・SNS広告）

Web広告は配信開始後すぐに露出を得やすく、短期間でターゲット層へアプローチできる施策です。リスティング広告であれば検索した瞬間のニーズに直接アプローチでき、ディスプレイ広告やSNS広告であれば、まだ検索行動を起こしていない潜在層にも認知を広げられます。

配信の停止・再開が容易で、キャンペーンの繁閑に応じて予算を柔軟に調整できる点も強みです。一方で、複数の広告施策を同時に走らせると、どのチャネルが本当に成果に貢献したのかが見えにくくなり、費用対効果の判断を誤るリスクも高まります。

広告費をかけ続けなければ流入が止まってしまうという性質上、SEOなど中長期の施策と組み合わせて、短期と長期のバランスを取ることが重要です。

リスティング広告そのものの仕組みやメリットについては、以下の記事でも詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ リスティング広告のメリット13選！デメリットの対策・SEOとの違いまで徹底解説

3-3. SNSアカウント運用

SNSアカウント運用は自社アカウントでの継続的な発信を通じて、潜在層と接点をつくっていく中長期の施策です。商品やサービスの魅力だけでなく、開発の裏側や担当者の考え方といった情報を発信することで、フォロワーとの間に親近感や信頼を積み上げていけます。

即効性という点では広告に劣りますが、発信内容とフォロワー層が合致していれば、フォロワーの増加に伴い、投稿への反応や拡散を得られる機会も増えます。

コメントやDMを通じた双方向のやり取りが生まれやすいことも特徴で、ここで得た顧客の声を商品開発やコンテンツ企画に活かす動きも広がっています。

ただし、運用担当者の負荷が大きくなりやすいため、投稿頻度や体制を事前に決めておくことが継続の鍵と言えるでしょう。

3-4. ホワイトペーパー・eBookの配布

ホワイトペーパー・eBookの配布は、資料ダウンロードと引き換えに、氏名や連絡先といったリード情報を獲得する施策です。

業界動向のまとめや導入事例集、ノウハウ集など、単体の記事より踏み込んだ情報を用意することで、ダウンロードするだけの価値を感じてもらう必要があります。

資料の質が低いと、フォーム入力の手間に見合わないと判断され、途中離脱につながってしまいます。反対に実務に役立つ資料であれば、SNSでの二次拡散やホワイトペーパーサイトへの掲載を通じて、想定より幅広い層にリーチできることもあるでしょう。

どのようなテーマの資料を用意するかは、既存顧客がダウンロード時に抱えていた課題や、営業現場でよく聞かれる質問を参考にすると、精度を高めやすくなります。

3-5. ウェビナー（オンラインセミナー）の開催

ウェビナー（オンラインセミナー）は、場所を問わず関心層を集められる施策です。申込時に氏名や連絡先を取得できるため、開催そのものがリード獲得の機会になり、参加後のアンケートやアーカイブ配信への申込を通じて、追加の接点も生まれます。

以下は当社イルグルムが開催しているウェビナーですので、ご参照ください。

⇒ セミナー｜アドエビス

テーマ設定次第で参加者の質は大きく変わり、抽象的なテーマよりも、具体的な悩みに直結したテーマの方が申込につながりやすい傾向があります。

また、当日の参加率が100％に達しないことも多いため、リマインドメールの配信やアーカイブ視聴の案内など、参加を後押しする工夫も欠かせません。

ウェビナー後のフォローアップ次第で、その後の商談化率が変わってくる点も踏まえて設計する必要があります。

3-6. プレスリリース・Webメディアへの露出

プレスリリース・Webメディアへの露出は、第三者媒体を通じてメディアや生活者へ情報を届け、認知拡大や指名検索の増加につなげる施策です。ただし、配信しただけで記事掲載やリード獲得が保証されるわけではありません。

PR TIMESなどの配信サービスを使えば、比較的低コストで多数のメディアへ情報を届けられる点が特徴です。

以下は、当社イルグルムが配信したプレスリリースです。参考としてご覧ください。

アドエビス、ChatGPT広告の国内提供開始に合わせ、効果計測にいち早く対応～ AI時代の新たな広告チャネルに対応し、広告成果の一元計測・分析を実現 ～

一度の掲載で終わらせず、新サービスのリリースや調査データの公開など、継続的に情報発信の機会をつくることで、指名検索や直接流入の積み上げにつながっていきます。

4. 【オフライン】リードジェネレーション施策4選

続いて、対面や郵送・電話などオフラインで実施する4つの施策を紹介します。

• 展示会・イベントへの出展
• セミナー・勉強会の開催（オフライン）
• DM（ダイレクトメール）
• テレアポ・電話営業（新規開拓）

4-1. 展示会・イベントへの出展

展示会・イベントへの出展は対面で、短期間に多くの来場者と接点を持ち、名刺や連絡先を獲得できる可能性がある施策です。ブースでの接客を通じて、その場で製品の魅力を直接伝えられる点は、オンライン施策にはない強みといえます。

一方で、出展費用やブース制作費、人員の確保など、実施にかかるコストは他の施策と比べて大きくなりがちです。獲得した名刺をその場限りで終わらせず、獲得後すぐにお礼メールや資料送付でフォローする設計ができているかどうかが、その後の成果を大きく左右します。

展示会に来場する層は、すでに情報収集に前向きな見込み顧客であることが多いため、フォローのスピードが遅れるほど、他社に関心が移ってしまうリスクも高まってしまうでしょう。

4-2. セミナー・勉強会の開催（オフライン）

オフラインセミナー・勉強会の開催は、対面で関心層と接点をつくりながら、その場でのやり取りを通じて信頼関係を築いていける施策です。質疑応答や休憩時間の雑談を通じて、相手の表情・熱量を見ながらよりパーソナルな課題感を深掘りできる点は、オンラインのウェビナーにはない強みです。

会場の確保や当日の運営には相応の準備が必要になりますが、参加者との距離が近い分、参加者の課題や関心を直接把握できるため、適切にフォローすることで商談につながる可能性があります。

少人数制にすることで、より踏み込んだ相談の場として設計することも可能です。

4-3. DM（ダイレクトメール）

DM（ダイレクトメール）はターゲットを絞り込んだうえで、直接手元に届けられる施策です。メールと違って郵送物として手元に届くため、メールとは異なる形で目に留まる可能性があります。

送付先リストの精度が成果を大きく左右するため、既存顧客データや外部の法人リストを活用し、ターゲット像に合った送付先を選定することが重要になります。

印刷費や郵送費といったコストが発生する分、闇雲に送るのではなく、返信用ハガキやQRコードを添えるなど、反応を計測できる仕組みをあらかじめ組み込んでおくと、効果検証がしやすくなるでしょう。

4-4. テレアポ・電話営業（新規開拓）

テレアポ・電話営業（新規開拓）とは、アウトバウンドで直接接点をつくる、即効性のある施策です。こちらから能動的にアプローチできるため、まだ自社を認知していない層にも、短期間でリーチできる点が強みです。

一方で、担当者のトークスクリプトや架電リストの精度によって成果に大きな差が出やすく、対応を誤ると企業イメージを損ねるリスクもあります。

架電後の反応を記録・分析し、スクリプトやターゲットリストを継続的に改善していく運用体制を整えることで、徐々に成果を安定させていくことが可能になります。

5. 【外部リソース活用】リードジェネレーション施策3選

自社チャネルだけでなく、外部の顧客基盤やネットワークを借りて獲得する施策です。自社では接点を持てない層へ効率的にリーチできる点が特徴です。

• 商品同梱・サンプリング
• 営業データベース・法人リストの活用
• 紹介・リファラル/パートナー経由の獲得

5-1. 商品同梱・サンプリング

商品同梱・サンプリングとは、他社の商品発送に、自社のチラシやサンプルを同梱してもらう手法です。相手先の顧客がすでに開封する意思を持った状態でチラシに触れるため、開封率が高く、これまで接点のなかった層にもリーチできます。

同梱先の企業が抱える顧客層と、自社がリーチしたい層が合致しているかどうかが、成果を左右する重要な条件になります。

発送のタイミングやパッケージのデザインは同梱先企業の都合に合わせる必要があり、自社の裁量だけでコントロールしきれない部分がある点は踏まえておくことが必要です。

5-2. 営業データベース・法人リストの活用

法人リストの活用とは、専門業者が提供するデータベースなどから、業種や企業規模といった条件に合う企業を抽出し、営業活動に活用する方法です。

自社で対象企業を一から調査する手間を省き、短期間でアプローチ先の母数を確保したい場合に活用できます。提供される情報の鮮度や精度、対象企業が自社サービスのニーズを持つ層かどうかは、サービスによって差があります。

リストの入手経路や情報の更新状況を確認し、個人情報保護法などの関連法令に沿って活用することも重要です。

また、リストを入手しただけでリードジェネレーションが完結するわけではありません。その後の架電やメール配信などのアプローチと組み合わせ、相手の関心や課題を確認することで、初めて商談につながる可能性が生まれます。

5-3. 紹介・リファラル/パートナー経由の獲得

紹介・リファラル/パートナー経由の獲得とは、既存顧客や提携先からの紹介、代理店チャネルを通じて獲得する方法です。紹介元との信頼関係がそのまま伝わるため、初期段階から一定の信頼を得やすく、成約率が高くなる傾向があります。

特に、信頼性が重視されるBtoB商材では、有効なチャネルになる可能性があります。

一方で、紹介の発生は既存顧客の満足度や提携先との関係性に依存するため、狙って増やすことが難しい施策とも言えるでしょう。

6. リードジェネレーションで成果を高める実践のポイント

施策を実行するだけでなく、運用面での工夫を重ねることで、リードジェネレーションの成果は大きく変わります。ここでは、成果を高めるための5つの実践ポイントを紹介します。

• リードの「質」と「量」のバランスを意識する
• ターゲット（ペルソナ）を明確にする
• KPIを設定し、施策の費用対効果を測定する
• 効果測定の結果をもとにPDCAを回す
• マーケティングと営業の連携を強化する

6-1. リードの「質」と「量」のバランスを意識する

量だけを追い求めると、獲得したリードが商談化につながらないケースが増えていきます。また、フォームの入力項目を極端に減らして獲得数を伸ばしても、確度の低い問い合わせばかりが増え、営業側の対応工数だけが膨らんでしまうことがあるでしょう。

質と量のバランスを取るポイント

• 獲得数だけでなく商談化率・受注率まで含めてKPIを設計する
• フォーム項目を減らしすぎて確度の低い問い合わせを増やさない
• 事業のフェーズに応じて「質」と「量」の比重を見直す

受注確度という「質」と、母数という「量」の両立を、目標設計の段階から組み込んでおくことが重要です。質を重視しすぎると今度は母数が不足し、営業パイプラインが枯渇するリスクもある点には注意しましょう。

6-2. ターゲット（ペルソナ）を明確にする

誰に届けたいのかが曖昧なままでは、施策の方向性がぶれてしまいます。ペルソナが定まっていないと、広告のクリエイティブやコンテンツのテーマも中途半端になり、結果として刺さりにくい発信になりがちです。

ペルソナ設計のポイント

• ターゲットが普段利用する情報収集チャネルや、購買プロセス上の役割を調査する
• 決裁者・利用部門・情報収集担当者それぞれに適したコンテンツと接点を設計する
• 獲得できたリードの属性と照らし合わせて定期的に見直す

ペルソナを起点に、どの施策・どのチャネルを選ぶかを検討することが重要です。一度決めたら終わりにせず、実際の獲得結果を踏まえて継続的に磨き込んでいく姿勢が求められます。

6-3. KPIを設定し、施策の費用対効果を測定する

CPA・CVR・ROASといったKPIを設定し、各施策の費用対効果を可視化する必要があります。施策ごとに獲得できるリードの単価や質は大きく異なるため、共通のKPIで横並びに比較できる状態を整えておくことが、予算配分の判断材料になるのです。

押さえておきたい主なKPI

• CPL（リード獲得単価）：1件のリード獲得にかかったコスト
• CPA（コンバージョン単価）：資料請求や問い合わせなど、1件のコンバージョン獲得にかかったコスト
• CVR（コンバージョン率）：訪問者のうち成果に至った割合
• ROAS（広告費用対効果）：広告費に対する売上の倍率

目標値は業界平均を鵜呑みにするのではなく、自社の過去実績や事業フェーズに応じて設定することが望ましいでしょう。

コンバージョン率の考え方や計算式については、以下の記事でも詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ コンバージョン率とは？意味や計算式から5つの改善策までまとめて解説

また、マーケティング活動全体の効果測定の進め方については、以下の記事でも詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ マーケティングの効果測定とは？方法・重要指標・ツールを徹底解説

6-4. 効果測定の結果をもとにPDCAを回す

測定して終わりにするのではなく、その結果をもとに予算配分と施策内容を改善し続けることが重要です。改善のサイクルを回す際は、一度に複数の要素を変えてしまうと、何が効いたのかが分からなくなる点に注意しましょう。

PDCAを回す際のポイント

• 費用対効果の低い施策を絞り込み、予算を減らす
• 成果の高い施策へ予算を寄せる
• クリエイティブ・ターゲティング・遷移先ページなど、原則として、検証する変数をできるだけ絞る

こうして変数を絞り込みながら着実にPDCAを積み重ねていく姿勢が、成果の安定につながります。

広告費用対効果（ROAS）の考え方については、以下の記事でも詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ 広告の費用対効果（ROAS）とは？ROIとの違い、計算式や広告費の目安を解説

6-5. マーケティングと営業の連携を強化する

獲得から育成、商談化までの流れを部門間で分断させないことが重要です。マーケティングが獲得したリードの定義と、営業が「良いリード」と考える基準がずれていると、せっかく獲得したリードが放置される事態も起こります。

連携を強化するポイント

• リードの定義をマーケティングと営業で事前にすり合わせる
• 商談化率・受注率などのKPIを共通の指標として管理する
• 定例のミーティングで獲得状況・商談化状況を共有する

両部門が同じ数値を見ながら議論できる環境を整えることが、連携強化の第一歩になります。

なお、リードの定義をすり合わせる際に押さえておきたいのが、MQL（Marketing Qualified Lead）とSQL（Sales Qualified Lead）という考え方です。MQLはマーケティング部門が育成し、購買意欲が高いと判断したリードを指し、SQLはそのなかから営業部門が受注確度が高いと判断したリードを指します。

どの状態のリードをMQLとして営業部門に引き渡すのかを両部門で言語化しておくことで、「営業がリードを放置している」「マーケティングが渡すリードの質が低い」といった対立を防げます。

MQLとSQLの違いや、部門間で定義をすり合わせる具体的な方法は、以下の記事で詳しく解説しています。

⇒ MQLとSQLの違いとは？マーケティング部門と営業部門の連携のコツを解説

7. リードジェネレーションを効率化する方法

成果を高めるポイントを押さえたら、次はいかに効率よく運用するかが課題になります。ここでは、リードジェネレーションを効率化する3つの方法を紹介します。

• MA（マーケティングオートメーション）ツールの活用
• 広告効果測定ツールによる費用対効果の可視化
• 外部サービス・パッケージの活用

7-1. MA（マーケティングオートメーション）ツールの活用

MAとは、リードの獲得から育成、スコアリングまでの一連の流れを自動化するツールです。メール配信やWebサイトの行動履歴をもとに、リードの興味関心度合いをスコアとして可視化できます。

MAツールでできること

• リードの獲得〜育成〜スコアリングを自動化する
• 少人数の体制でも一連の流れを回せるようにする
• 一定の基準に達したリードを自動的に営業へ引き渡す

手作業でのメール配信やリード管理には限界があるため、リードの母数が増えてきた段階で導入を検討する企業が多く見られます。ただし、シナリオ設計やスコアリング基準は自社で作り込む必要があり、運用ノウハウの蓄積にも一定の時間がかかります。

MAツールについては以下の記事で詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ 【2026年最新】MAツールのおすすめ15選を徹底比較！機能や選び方も解説

7-2. 広告効果測定ツールによる費用対効果の可視化

広告効果測定ツールを使えば、CRMやSFAなどと連携することで、各施策と商談・受注との関係を把握しやすくなり、予算配分の判断に活用できます。複数の広告媒体を運用していると、媒体ごとの管理画面を行き来しながら手作業で数値を突き合わせるだけでも、大きな工数がかかってしまいます。

広告効果測定ツールでできること

• 媒体をまたいだ成果を一元管理できる
• 費用対効果の把握にかかる時間を短縮できる
• データに基づいた予算配分の判断ができる

当社が提供する「アドエビス」のような広告効果測定ツールを活用すれば、感覚に頼った運用から脱却しやすくなります。

具体的な機能については、次の章で詳しく紹介します。

7-3. 外部サービス・パッケージの活用

一連の流れを自社だけで内製しきれない場合の選択肢として、代行会社やパッケージ型サービスの活用も検討する価値があると言えるでしょう。ノウハウやリソースが不足している段階で無理に内製化を進めると、施策の立ち上がりが遅れ、機会損失につながることもあります。

外部サービス活用の選択肢

• 代行会社に一部の運用を委託する
• パッケージ型サービスで一連の流れをまとめて任せる
• 外部の知見を借りながら並行して社内にノウハウを蓄積する

将来的に内製化を目指すのか、継続的に外部パートナーと組むのかは、自社の体制やコストとの兼ね合いで判断していく必要があります。

8. リードジェネレーションの成果を可視化する「アドエビス」

ここまで紹介してきた各施策の効果を正しく把握し、次の打ち手につなげるには、成果を可視化する仕組みが欠かせません。

当社が提供する「アドエビス」は、流入からCV・売上までを可視化する広告効果測定ツールです。

サービス提供開始から20年、累計導入企業数11,000件以上、広告効果測定ツールの導入シェアNo.1(※)という実績を持ち、幅広い業種の企業に活用されています。
※ 2024年8月期_指定領域における市場調査 調査機関：日本マーケティングリサーチ機構

ここでは、アドエビスの4つの特徴を紹介します。

• 強み①：商談・受注まで含めた成果の可視化
• 強み②：高精度な計測基盤（ファーストパーティデータ）
• 強み③：間接効果（アトリビューション）の評価
• 強み④：コスト管理を自動化する「媒体シンク機能」

8-1. 強み①：商談・受注まで含めた成果の可視化

CTRやクリック数、CV数といった指標は広告の反応を測る材料にはなりますが、その先の受注や売上とは別物です。数字上は好調に見える施策が、実は利益にほとんど貢献していないというケースも珍しくありません。

アドエビスでは、CRMやSFAと連携させることで、商談成立やリピート購入といった成果までを広告データに結びつけて追跡できます。

管理画面の数値だけでは見えてこなかった「利益に直結する質の高い獲得」を特定しやすくなる仕組みです。

どの施策に投資を続け、どこを削るべきか。その判断材料を、感覚ではなくデータで持てるようになります。

8-2. 強み②：高精度な計測基盤（ファーストパーティデータ）

ブラウザ側のCookie規制が進み、SafariやFirefoxではサードパーティCookieのブロックが標準になっています。この影響で、実際には広告経由の成果であっても、計測ツール上でカウントされずに取りこぼされるケースが増えています。

アドエビスは、サーバー側で発行するファーストパーティCookieによって、データの欠損や数値の乖離を最小限に抑えます。

サーバー側で発行するファーストパーティCookieを活用することで、Cookie規制による計測への影響を抑え、データの欠損や数値の乖離を軽減します。

計測の土台がぶれなければ、その上に乗る費用対効果の判断も安定するでしょう。

8-3. 強み③：間接効果（アトリビューション）の評価

コンバージョン直前にクリックされた広告だけを評価する「ラストクリック」方式では、そこに至るまでに接触した広告の存在は無視されてしまいます。実際には、SNS広告や動画広告のような認知施策が、最後の後押しの前段階で購買意欲を高めているケースが少なくありません。

アドエビスは、こうした複数の接点それぞれに貢献度を配分するアトリビューション分析が可能で、コンバージョンまでの経路全体を数値で追跡できます。

ラストクリックだけでは見えなかった施策の価値を、あらためて評価し直せる仕組みです。

チャネル単体の良し悪しではなく、組み合わせ全体で費用対効果を高めたい場合に力を発揮します。

8-4. 強み④：コスト管理を自動化する「媒体シンク機能」

Google、Meta、LINEヤフーなど複数の媒体を併用していると、広告費や表示回数をそれぞれの管理画面から拾って集計する作業が発生します。媒体の数が増えるほど、この転記作業だけで日々の時間が奪われていきます。

アドエビスの媒体シンク機能は、こうしたコストデータを媒体側から自動で取得し、日次でアドエビスに反映する仕組みです。

CPAやROASを常に最新の数値で確認できるようになるため、予算の増減判断が後手に回りにくくなり、浮いた時間を分析や改善に充てられます。

リードジェネレーションの費用対効果を正確に把握し、改善につなげたい方は、以下より資料をダウンロードしてみてください。

9. リードジェネレーションに関するよくある質問

最後に、リードジェネレーションに関してよく寄せられる質問に回答します。