コンバージョン率とは？意味や計算式から5つの改善策までまとめて解説

コンバージョン率とは、Webサイトに訪れた人のうち、どれだけの割合で「商品購入」や「資料請求」といった目標（コンバージョン）を達成したかを示す数値のことです。この数値を把握し分析することで、施策の効果を客観的に評価したデータをもとに改善点を見つけ出せます。

この記事では、初心者向けにコンバージョン率の意味や計算式などを解説します。改善策も紹介しますので、「コンバージョン率を改善して成果につなげたい」とお考えの方はご一読ください。

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また、最新の計測方式を搭載しており、プライバシー保護の観点でCookie規制が進む中でも流入施策から売上までの成果を把握することが可能です。「コンバージョンを把握して施策に活かしたい」という場合は、以下のバナーより無料資料をダウンロードしてください。

1. コンバージョン率（CVR・コンバージョンレート）とは

コンバージョン率（CVR）とは、Webサイトに訪れたユーザーのうち、どれだけの人が成果に至ったかを示す指標です。CVRは「Conversion Rate（コンバージョンレート）」の略で、日本語では「成果率」「成約率」とも表現されます。

この指標を把握することで、Webサイトの現状やマーケティング施策の効果を客観的に評価し、改善点を見つけ出せます。コンバージョンの代表例は、以下のとおりです。

押さえておきたいのは、コンバージョン（CV）の定義はWebサイトの目的によって異なるという点です。また、1つのWebサイト内で複数のコンバージョンを設定し、それぞれの成果を計測ツール上で追跡・記録する（トラッキング）のが一般的です。

これらを理解し、継続的に計測・分析することが、Webサイト運営やWeb広告運用の成功へとつながります。なお、Web広告におけるコンバージョンの概要や、成果を増やすための施策について、以下の記事で詳しく解説していますので、併せて参考にしてください。

⇒ 広告におけるコンバージョンとは？CVを増やすためのポイントを解説

1-1. コンバージョン率の重要性

コンバージョン率は、WebサイトやWeb広告の成果を正確に把握し、改善へとつなげるための重要な指針です。単にアクセス数やコンバージョン数を見るだけでは、どこに課題があるのかが見えにくく、効果的な改善が行えません。

例えばコンバージョン率が高い場合は、同じ予算でもより多くの成果が期待できます。一方でコンバージョン率が低い場合は、予算をかけても成果につながりにくいです。

また、コンバージョン率の確認によって、サイト訪問数やコンバージョン数を追うだけでは見えない課題の把握も可能です。例えば、コンバージョン率が高いWebページであれば、流入数を増やすことでコンバージョン数の増加が見込めます。一方で、コンバージョン率が低いWebページは、訴求や導線、構成などの改善ポイントを洗い出す必要があります。

このように、コンバージョン率は、「施策の効果検証」「課題の特定」「改善施策の立案」など成果につなげるための重要な指標です。

また、コンバージョン率を正しく評価するためには、他のWeb広告の指標と併せて分析することが重要です。Web広告の効果を測定するために知っておくべき指標を、以下の記事で詳しく解説していますので、参考にしてください。

⇒ 【広告効果測定】3つの基本指標と“真の成果”を知るための重要指標

2. コンバージョン率の計算方法

ここで、コンバージョン率の計算方法や注意点などについて解説します。順に確認していきましょう。

2-1. コンバージョン率の計算式

コンバージョン率を求める計算式は、以下のとおりです。

例えば、あるWebページに1ヵ月間で2,000回の訪問があり、その期間に80件コンバージョンが発生した場合、コンバージョン率は4％です。

• 80（コンバージョン数） ÷ 2,000（セッション数） × 100 = 4%

コンバージョン率を計算することで、訪問者のうちどれくらいが成果につながったのかを数値で把握できます。その結果、施策の有効性を見極めたり、改善のヒントを探ったりすることが可能です。

2-2. 計算時に必要な2つの指標

コンバージョン率を算出するには、「コンバージョン数」と「セッション数」の2つの指標を理解する必要があります。

コンバージョン数とは、Webサイト上で設定した成果が実際に発生した回数のことです。成果としてカウントするアクションは、サイトの目的やビジネスの種類によって異なりますが「商品の購入」「資料請求」などが該当します。

一方、セッション数は、一定の時間内においてユーザーがWebサイトにアクセスしてから離脱するまでの一連の行動をカウントする指標です。複数のWebページを閲覧しても、操作が継続していれば「1セッション」として扱われます。

なお、セッションが区切られるタイミング例として以下があります。

例：GA4の場合

• ユーザーの操作が30分以上行われなかった場合

ただし、計測ツールによってセッション数の定義が異なるため注意が必要です。正確な数値を把握するためには、利用している計測ツールのヘルプサイトなどで定義を確認することをおすすめします。

2-3. コンバージョン率を計算するときの注意点

コンバージョン率を正しく評価するには、計算式に用いる指標の定義や集計条件・期間を、プロジェクトチーム全員で統一する必要があります。前提が一致していないと、同じデータを見ても算出される数値にばらつきが発生し、改善策の判断を誤るためです。

さらに、全体の平均値だけでなく、さまざまな切り口（セグメント）で分析する必要もあります。ユーザーの流入経路や興味関心の度合いによって、コンバージョン率が変動するためです。

※ LPとは、「Landing Page（ランディングページ）」の略。ユーザーが特定のリンクやWeb広告、検索結果などから訪問して最初に到達するWebページを指す。

セグメント分析を行うには、正確な計測データの取得が必須です。代表的な計測ツールとしては、Googleアナリティクス4（GA4）が挙げられます。しかし、GA4は高機能である一方、パラメータやイベント設定に知識を要するため、使いこなすのが難しいと感じるケースもあります。例えば、コンバージョンイベントの設定や、URLパラメータを使った広告識別などを正確に行う必要がありますが、GA4ではこうした設定が煩雑になりがちです。

このような課題を解決するのが、高精度な計測ができ、正確なコンバージョン計測からセグメント別の詳細分析まで一元管理できる広告効果測定ツールです。以下で導入実績が11,000件以上ある「アドエビス」の資料を配布していますので、お気軽にダウンロードください。

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3. コンバージョン率の目標値の決め方

コンバージョン率の目標値を設定する場合、以下2つの考え方があります。

1つ目は、達成したい成果から逆算して目標コンバージョン率を導き出す方法です。目標値をもとに、必要な成約件数やコンバージョン数を算出し、それに応じたコンバージョン率を計算します。

以下の前提条件をもとに、目標コンバージョン率を計算しましょう。

このように計算すると、月間サイト訪問者数20万人のうち、0.5％（1,000人）が問い合わせに至れば、月間1,000万円の売上目標を達成できると計算できます。

コンバージョン率の目標値を決める2つ目の方法は、業界の平均値や、自社の過去の実績を参考にして目標値を設定するやり方です。現実的な目標を設定できるため、初期のデータが少ないフェーズや、新しい施策を開始する際の初期目標としておすすめです。

ただ、平均値や過去の実績は、あくまで参考と捉えることがポイントです。集計の前提条件や取り扱う商材などによってコンバージョン率の目安が変化します。「自社が平均より高いか低いか」ではなく「どこに改善の余地があるのか」に着目し、次のアクションにつなげましょう。

アドエビスでは、「どのように目標設定したらいいか分からない」という方に向けて、導入後の導入支援プログラム※で指標設計や改善施策の立案をサポートしていますので、こちらからお気軽にご相談ください。※ ご契約プランによって支援内容が異なります

4. コンバージョン率が低い4つの原因

コンバージョン率が低い原因として挙げられるのは、以下の4つです。

それぞれの原因を詳しく見て、改善のヒントを探っていきましょう。

4-1. Webサイトが使いにくい

コンバージョン率が低い原因として、Webサイトが使いにくい点が挙げられます。ユーザーが、サイト内で目的の情報にたどり着けなかったり操作に迷ったりすると、ストレスを感じ離脱する可能性が高まります。

以下のようなケースは、よくある失敗例です。

特に、スマートフォンでの使いやすさ（モバイルユーザビリティ）は重要です。ボタンが小さかったり余白が狭かったりすると、スマートフォンの操作がしにくく離脱へつながります。

自社で気づきにくい改善点は、第三者にサイトを使ってもらい、使用感や違和感をフィードバックしてもらうのがおすすめです。その感想をもとに改善できれば、ユーザーが迷わず行動しやすいWebサイトを制作できます。

4-2. ユーザーの温度感に合わせたコンバージョン地点を設定していない

コンバージョンがユーザーの温度感と合っていないと、コンバージョン率が低くなる傾向にあります。そのため、ユーザーの興味・関心度を把握した上でコンバージョン地点を設定することも心がけましょう。

例えば、購入意欲の高いユーザーが集まるWebページでは、「購入」ボタンをコンバージョン地点とするのが適切です。一方で、初めて情報に触れるユーザーが訪れるWebページでは、「資料請求」や「無料相談」など、ハードルの低いコンバージョンを設定するほうが成果を期待できます。

まだ商品やサービスの詳細を知らないユーザーに、いきなり「購入」や「申し込み」を促すと、心理的ハードルが高く行動につながりにくいです。すべてのWebページで同じコンバージョンを設定するのではなく、ユーザーの温度感に合わせた無理のないコンバージョン設定を行いましょう。

4-3. Web広告や検索キーワードと遷移先ページの内容がかみ合っていない

Web広告や検索キーワードでユーザーに与えた期待と、遷移先ページ（もしくはLP）の内容にズレがあると、離脱しやすくなります。

例えば、「割引キャンペーン実施中」とWeb広告で訴求したのに、遷移先のWebページ下部にしかその文言がなければ、ユーザーが見つけられず「割引がないのでは？」と不安になります。そのため、ファーストビューで訴求内容が確認できない場合は特に注意が必要です。

また、検索キーワードとWebページの内容が一致していないと、ユーザーは「知りたいことが書かれていない」と判断します。さらに、「簡単に申し込みできる」と記載されているにもかかわらず、入力項目が多く、必須と任意の区別がない場合も要注意です。

こうしたミスマッチを防ぐには、Web広告や検索キーワードの意図に合ったWebページの構成にする必要があります。特に、ユーザーが期待している情報は、Webページを開いてすぐ目に入るファーストビューに盛り込むようにしましょう。

4-4. 競合や市場の変化に対応できていない

市場のニーズやユーザーの価値観が変化している中で、それに対応できていないことも、コンバージョン率の低下を招く原因の1つです。

例えば、ある求人情報サイトが「高収入求人が多い」ことを強みとして打ち出していたとします。以前はその訴求が求職者のニーズに合致しており、高い効果を発揮していたかもしれません。しかし、収入より「リモートワーク対応」や「ワークライフバランス」などを重視する人がいる近年では、コンバージョン率の低下につながる可能性があります。

また、競合他社が事例やレビューを豊富に掲載しているのに、自社では掲載していない場合、ユーザーが他社に流れることが懸念されます。競合や市場の変化に取り残されないためには、外部環境の変化を的確に捉え、自社のWebサイトやサービスを柔軟にアップデートしていくことが重要です。

もし「自社のどこに課題があるのか分からない」という場合は、専門の計測ツールやサービスの活用も検討してみましょう。アドエビスでも無料資料をご用意しておりますので、以下からお気軽にダウンロードしてください。

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5. コンバージョン率を改善する施策5選

コンバージョン率を改善できる施策は、以下の5つです。

コンバージョン率が低下している原因によって、取るべき施策は異なります。紹介する改善策を参考にしながら、自社にとって最も効果的なアプローチを見極めていきましょう。

5-1. CTAボタンやマイクロコピーを改善する

ユーザーに具体的な行動を促すためのパーツが「CTA（Call to Action＝行動喚起）ボタン」です。そして、そのボタン周辺に添えられる短いテキストのことを「マイクロコピー」と呼びます。ユーザーは、これらをもとに行動（コンバージョン）するかを判断するため、改善によってコンバージョン率の向上を期待できます。

例えば「無料相談はこちら」や「登録する」といった曖昧な表現よりも、「無料で相談する」や「30秒で登録完了」といった具体的なテキストが効果的です。費用がかからないことや、所要時間の短さが伝わるため、ユーザーの不安を軽減できます。また、ボタンを押した後に何が起こるのかが明確になるため、ユーザーが行動に移しやすくなります。

さらに、CTAボタンの色やサイズも、ユーザーの行動を促すために重要なポイントです。Webページ全体のトーンとコントラストをつけることで、視線を集めやすくなります。スマートフォンではタップのしやすさも影響するため、ボタン同士の余白や押しやすい大きさにも配慮しましょう。

5-2. Webページの構成と導線を最適化する

ユーザーに「求めている情報が見つかりそうだ」と直感的に感じてもらえるよう、Webページの構成と導線を最適化することも欠かせません。

特に、ユーザーがWebページを開いて最初に目にする範囲（ファーストビュー）は、第一印象を決定づける要素です。何を訴求しているWebページかひと目で伝わるよう、見出しやビジュアル、導入文の構成を見直すことが求められます。スマートフォンでは、スクロールせずに離脱するケースがあるため、ファーストビューで魅力やメリットを的確に伝えましょう。

また、Webページ内に設置するCTAが1ヵ所だけの場合、ユーザーが「申し込みたい」と思った瞬間に行動できず、機会損失につながります。そのため、CTAはファーストビュー・本文中・フッターなど複数箇所に配置し、ユーザーの行動タイミングを逃さない導線設計を行いましょう。

さらに、申し込みのハードルを下げる工夫も必要です。「ポップアップで申し込みフォームを表示する」「Webページ内に入力欄を埋め込む」など遷移をせずに完結する仕組みがあれば、ユーザーの手間を減らし成果につなげやすくなります。

5-3. 入力フォームを最適化する（EFO）

入力フォームの最適化（EFO）も、コンバージョン率の改善に有効です。EFOとは「Entry Form Optimization」の略で、入力フォームの使い勝手を改善し、途中離脱を防ぐための施策のことを指します。

入力フォームは、ユーザーがコンバージョンに至る最後のステップです。入力項目が多すぎたり、必須と任意の区別が分かりづらかったりすると、「手間がかかりそう」と感じ離脱するリスクが高まります。

EFOでユーザーの離脱を防ぐには、以下の対策が有効です。

• 入力項目を最低限に絞る
• 「必須」と「任意」の項目を明確にする
• 選択式やステップ形式を導入する
• エラーが起きている項目を明示する

加えて、郵便番号を入力すると住所が自動的に補完されるような、補助機能を取り入れることもおすすめです。ユーザーが迷わずスムーズに入力を完了できるよう、フォームの構成やエラーメッセージの表示方法なども見直してみましょう。
EFOの基本や成果を向上させるポイントや具体的な実施方法については、以下の記事で詳しく解説していますので、参考にしてください。

⇒ EFOでコンバージョンを改善！フォーム改善におすすめのツールや成功事例も

5-4. ターゲットとコンバージョンの整合性を見直す

コンバージョン率を改善するには、流入したユーザー（ターゲット）と、設定しているコンバージョンの整合性を取ることも欠かせません。ユーザーのニーズとコンバージョンの内容がかみ合っていないと、どれだけWebページを改善しても成果に結びつきにくくなります。

例えば、まだ情報収集の段階にあるユーザーに対して、いきなり「無料相談に申し込む」といったアクションを提案することはおすすめできません。心理的なハードルが高く、ユーザーが「もう少し情報が欲しい」と感じ離脱する恐れがあります。

購買意欲の低いユーザーには簡単にできるアクション、購買意欲の高いユーザーには申し込みや購入に誘導しましょう。

5-5. ニーズに合わせて訴求軸を見直す

WebサイトやWeb広告で、ユーザーに「何を一番に伝え、どのように魅力を感じてもらうか」という訴求軸は、コンバージョン率を左右する要素です。市場やターゲットの関心は常に変化しているため、ユーザーのニーズに合わせて訴求軸を見直しましょう。

「多機能」を強みとし成果を上げていても、ユーザーの関心が「使いやすさ」へと移ると、同じ訴求軸では思うような反応が得られなくなるケースがあります。このようなニーズの変化を見逃すと、アプローチが的外れになり期待した成果を上げられないため、注意が必要です。

また、競合と比較したときに、自社だけが提供できる価値を明確にすることも大切です。「導入実績の豊富さ」「お客様の声」「他社にはない保証制度」など、ユーザーに安心感や信頼感を与える要素は訴求ポイントとして活用できます。

以上のように訴求軸を見直すことでユーザーとのギャップを埋め、自然な導線でコンバージョンにつなげましょう。

ここまで、コンバージョン率を改善する施策をいくつか紹介しましたが、「何から手をつけたらいいか分からない」とお困りの場合は、専門家の意見を聞いてみるのも1つの方法です。広告効果測定ツール「アドエビス」では、導入後の導入支援プログラム※で、マーケティング活動サポートを専任のカスタマーサクセス担当が実施しています。

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6. コンバージョン率を改善するなら「アドエビス」

コンバージョン率の向上に取り組むなら、正確な効果測定が欠かせません。どれだけ施策を重ねても、信頼できるデータにもとづいていなければ改善の打ち手を誤る恐れがあります。

また近年は、プライバシー保護の観点でCookie規制が強まり、従来の手法では正確なデータが取得しづらくなっています。そのような課題が発生する状況でも、確実なデータ分析を可能にするのが「アドエビス」です。

アドエビスは、ユーザーが訪問しているWebサイトのドメイン（運営者）自身が発行する最新の「1st Party Cookie（ファーストパーティクッキー）」を活用した計測によって、ユーザーの行動を高精度に計測できます。

そのため、「Web広告ごとの効果を把握したい」「LP改善の効果を検証したい」といったケースでも、Cookie規制の制限を受けず信頼性の高い数値をもとに分析することが可能です。

さらに、プランによっては専任のカスタマーサクセスがつき、導入定着から活用までサポートします。そのため、担当者による課題のヒアリングを通じて、自社内だけでは見落としがちな課題の抽出や、改善に向けた具体的なアドバイスが受けられます。

コンバージョン率の改善は、一度の施策で完了するものではありません。正確なデータにもとづいた仮説検証と継続的な改善が、成果につながります。「信頼できるデータをもとにコンバージョン率を改善したい」とお考えの方は、まずは以下から無料資料をダウンロードください。

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