更新日投稿日

おすすめレポートツール15選!基本機能や無料でレポートを効率化する方法も解説

この記事をシェアする

複数媒体の広告データを同一基準で一元管理!レポート作成を効率化する広告効果測定プラットフォーム「アドエビス」とは

「毎月のレポート作成に丸一日かかっている」「媒体ごとにデータを拾い集めるのに疲れた」「クライアントごとにフォーマットが違いすぎて管理が追いつかない」――そんな状況に心当たりがあるマーケター・広告運用担当者は多いのではないでしょうか。

こうした課題を根本から解決するのが、レポートツールの導入です。複数媒体のデータを自動で収集・集計し、フォーマットを統一した上でレポートを出力する機能を持つツールが、今では広告レポートの自動化特化型からBIツール、広告効果測定まで多数そろっています。

本記事では、レポートツールの基本的な仕組みや種類、選び方から、目的別おすすめ15選まで網羅的に解説します。「ツールを探しているが、何が自分の用途に合うかわからない」という方はぜひ参考にしてください。

広告効果を正しく測定し、意思決定につなげる

アドエビスは、複数の広告媒体のデータを同一基準で集計・可視化できる広告効果測定プラットフォームです。

計測からレポート出力、データ連携まで一気通貫で対応しており、広告運用の効率化を検討している方はぜひ導入をご検討ください。

詳しくは以下より資料をダウンロードしてみてください。

"今"の広告効果を正確に把握できる AD EBiS「アドエビス」

1.レポートツールとは

レポートツールとは、ビジネス上で発生するレポート作成業務を自動化・効率化するためのソフトウェアやSaaSの総称です。

ひと口にレポートツールといっても、その対象範囲は幅広く、広告運用のパフォーマンスレポート、Webサイトのアクセス分析、経営や財務のダッシュボードなど、業務ニーズに応じてさまざまな種類があります。

本記事では特に、広告・マーケティング領域のレポート作成業務に焦点を当て、実務での活用を見据えた解説をします。

現代のデジタルマーケティングでは、Google広告・LINEヤフー広告・Meta広告など、複数の媒体を横断して運用しているケースが多いでしょう。

それぞれの管理画面からデータを手動でエクスポートし、Excelで整形して報告書を作る、という作業は、担当者の時間と集中力を大量に消費します。レポートツールはこのフローを自動化し、データ収集から可視化・共有までをシステム側が担うツールです。

2.レポートツールが解決する課題

実際にレポートツールを導入する企業が抱えていた課題には、共通したパターンがあります。
以下の3つは特に多く挙げられる声です。

  • 複数媒体のデータを手作業で集計しているミスや煩雑さ
  • クライアント・担当者ごとにフォーマットがバラバラな状態
  • 月末月初のレポート作成で発生する業務負荷

2-1.複数媒体のデータを手作業で集計しているミスや煩雑さ

複数の広告媒体を運用していると、データ収集だけで相当な時間が奪われます。
よくある状況としては、以下のようなものが挙げられます。

  • Google広告・LINEヤフー広告・Meta広告・X広告など、媒体ごとに管理画面を開いてデータをエクスポート
  • フォーマットがバラバラなCSVをExcelに貼り付けて手動で整形
  • 集計中に転記ミスが発生し、数値の確認作業が発生

媒体数が増えるほど、この作業は倍々で膨らみます。「レポートを作るために半日使った」という経験がある方も多いのではないでしょうか。レポートツールによっては、APIなどを用いて各媒体のデータを自動収集・集計できるため、こうした手作業をほぼゼロにできます。

2-2.クライアント・担当者ごとにフォーマットがバラバラな状態

広告代理店や社内に複数クライアント・複数担当者がいる場合、それぞれが異なるフォーマットを使い、記載する指標の粒度もバラバラ、というケースは多く、以下のような状況が起きがちです。

  • 担当者Aはインプレッション・クリック・CV数を記載、担当者BはCTR・CPAを中心に記載
  • クライアントごとにExcelテンプレートが違い、どれが最新かわからない
  • 担当が変わったとき、過去のレポートの見方が理解できない

フォーマットが統一されていないと、過去データとの比較もしにくく、引き継ぎ時の混乱も生じます。レポートツールのテンプレート機能を活用すれば、クライアントや用途ごとにフォーマットを固定でき、誰が作っても同じ品質のレポートが出せる状態を作れます。

2-3.月末月初のレポート作成で発生する業務負荷

月次レポートの作成は、月末・月初に集中するため、過大な業務負荷を引き起こしがちです。
この時期に起きやすいのが、以下のような状況です。

  • データ収集・集計に追われ、分析や施策立案の時間がとれない
  • 複数クライアントのレポートが重なり、残業が続く
  • 「レポートを作ること」が目的化し、本来の改善提案が薄くなる

定期レポートの自動作成・送信機能があるツールであれば、送信日時と宛先を設定しておくだけで自動でレポートが届きます。月末の定型作業を仕組みに任せることで、担当者が本来注力すべき分析・提案業務に時間を使えるようになります。

3.レポートツールの基本機能

レポートツールには共通して備わっている機能がいくつかあります。ここでは、株式会社イルグルムが開発・運営する広告レポート自動化ツール「アドレポ」の画面を用いながら、各機能の役割を解説します。

  • 3-1.データの自動収集・集計・加工
  • 3-2.レポートのカスタマイズ・テンプレート化
  • 3-3.多形式でのデータ出力・BIツール連携
  • 3-4.定期レポートの自動送信・共有
  • 3-5.データの一元管理

3-1.データの自動収集・集計・加工

各広告媒体とAPIなどで連携し、データの収集・集計・加工をシステム側が自動で行う機能です。対応していない媒体についてはCSVをアップロードする形で補完でき、どちらの方法でも同じ流れでレポートに反映されます。

データ収集とレポート作成を完全自動化

手動でのコピー&ペーストやExcel作業が不要になるため、集計に費やしていた時間をそのまま削減できます。

3-2.レポートのカスタマイズ・テンプレート化

ツールが提供する標準テンプレートを使う方法と、自社やクライアントがすでに使っているフォーマットをそのまま取り込んで自動化する方法の2通りが一般的です。後者に対応しているツールであれば、現在の運用フローを大きく変えることなく導入できます。

以下は、アドレポのカスタマイズフロー(既存フォーマットのアップロードからデータ付加・出力まで)を示した画面です。

アドレポのカスタマイズフロー(既存フォーマットのアップロードからデータ付加・出力まで)

フォーマットをテンプレートとして固定しておくことで、担当者が変わっても同じ品質のレポートが出力でき、引き継ぎ時の混乱も防げます。

3-3.多形式でのデータ出力・BIツール連携

ExcelやGoogleスプレッドシートへの出力だけでなく、BIツールとも連携に対応しているツールも増えています。出力形式の選択肢が広いほど、社内の既存ワークフローに組み込みやすくなります。

ExcelやGoogleスプレッドシートへの出力だけでなく、BIツールとも連携に対応しているツールイメージ

社内でどのツールが使われているかを事前に整理しておくと、レポートツールとの連携のしやすさを基準に選定しやすくなります。

3-4.定期レポートの自動送信・共有

送信日時と宛先を設定しておくだけで、指定のタイミングに自動でレポートをメール送信してくれるツールもあります。日次・週次・月次など、必要な頻度に合わせてスケジュールを設定できると非常に便利です。

スケジュール設定画面サンプル

月末に毎回手動で送っていた作業がなくなるだけでなく、送信忘れや遅延といったミスも防止できます。

3-5.データの一元管理

複数の広告媒体のデータを、ひとつの画面で横断的に確認できる機能です。媒体ごとに管理画面を行き来する手間がなくなり、全体のパフォーマンスを俯瞰した上で意思決定しやすくなります。

データの一元管理(画面サンプル)

予算の消化状況や媒体間の比較を一画面で確認できるため、配信ミスの早期発見や予算配分の調整もスムーズに行えます。

4.レポートツールの種類

「レポートツール」という言葉が指す範囲は広く、実際に検索すると広告特化型からBIツールまで多様な製品が存在します。

大きく分類すると、以下の3種類に整理できます。

種類 主な用途 対象ユーザー
広告レポート自動化ツール 複数媒体の広告データを収集・集計・出力 広告代理店・広告運用担当者
広告効果測定・サイト分析ツール コンバージョン計測・流入経路の正確な把握 マーケター・広告主・広告代理店
BIツール(データ統合・可視化) 社内の様々なデータをダッシュボードで可視化 経営・経営企画・マーケター

なお、近年ではレポート作成に特化したツールというより、データのダッシュボード化や分析機能を備えたSaaS型が主流になっています。自分が何のデータをまとめたいのか、可視化したいのかを明確にした上でツールを選ぶことが重要です。

4-1.広告レポート自動化ツール

広告レポート自動化ツールは、Google広告・LINEヤフー広告・Meta広告などの複数媒体のデータをAPIで自動収集し、Excelやスプレッドシート形式でレポートを出力するツールです。広告代理店や社内の広告運用担当者が、クライアントや上長への定期報告に活用するケースが多いです。

自動収集したデータをExcelやスプレッドシート形式でレポートを出力

広告レポート自動化ツールの最大の強みは、データ収集からレポート提出までのフローを一気通貫で自動化できる点です。

アドレポで出力できるレポートの形式については以下のページから確認できますので、ご参照ください。

⇒ 「出力可能レポート一覧」アドレポ

4-2.広告効果測定・サイト分析ツール

広告効果測定・サイト分析ツールは、Webサイトへの流入経路ごとにコンバージョン数を正確に計測し、どの広告・施策が成果につながっているかを把握するためのツールです。

広告の配信管理画面上の数値は媒体ごとに計測基準が異なるため、媒体横断で正確な効果を把握するにはこのカテゴリのツールが必要になります。

※以下は、当社が提供する広告効果測定プラットフォーム「アドエビス」の実際の画面です。

点在化していたデータを一画面でまとめて比較「カテゴリ分析」

媒体ごとに点在化しているデータは一元管理し、異なる成果基準を同一基準で集計することで、広告の本当の貢献度を把握できます。計測・分析・外部連携をワンストップで対応できる点が、このカテゴリのツールを選ぶ際の主な評価軸になります。

アドエビスの機能については以下のページで詳しく解説しておりますので、ご参照ください。

⇒ 「アドエビス機能一覧」AD EBiS

4-3.BIツール(データ統合・可視化)

広告データに限らず、CRM・基幹システム・SFAなど社内の多様なデータソースを統合し、ダッシュボードで可視化するツールも選択肢の一つです。

※以下は、Microsoftが開発した無料から使えるBIツール「Power BI」の製品ページです。データの視覚化・ダッシュボード構築・レポート共有など、主要機能のイメージが確認できます。

「Power BI」の製品ページ
画像引用・参照:「Power BI」Microsoft

データの統合や可視化に特徴のあるBIツールは経営判断や部門横断的な分析に活用されるケースが多く、対象ユーザーや活用シーンの幅が広いのが特徴です。

5.レポートツールの選び方

ツールの種類と機能を理解した上で、実際の選定に入ります。選定基準を整理せずに比較を始めると、スペックの多い・少ないだけで判断してしまい、実際の業務フローとのズレが生じやすいです。以下の4点を順番に確認すると、自社に合ったツールを絞り込みやすくなります。

  • 用途(広告・マーケ・経営観点)を明確にする
  • 連携できる媒体・データソースの範囲を確認する
  • レポートの送信・共有機能の有無を確認する
  • 操作性・コスト・サポート体制で比較する

5-1.用途(広告・マーケ・経営観点)を明確にする

まず確認すべきは「何を目的にレポートツールを使うのか」です。

広告代理店が複数クライアントへの月次報告を効率化したいのであれば広告レポート自動化ツールが適しており、自社広告の費用対効果を正確に把握したいのであれば広告効果測定ツールが必要です。経営ダッシュボードを整備したいのであればBIツールを検討しましょう。

複数の用途をまとめて解決しようとすると選定が複雑になるため、まず一番解決したい課題から逆算するのがおすすめです。

5-2.連携できる媒体・データソースの範囲を確認する

自社・クライアントが利用している広告媒体やデータソースをリストアップし、ツールが対応しているかを確認しましょう。

主要な媒体(Google広告・LINEヤフー広告・Meta広告など)に加え、TikTok広告・SmartNews広告など、対応媒体の幅はツールによって異なります。

対応媒体が増えるほど手動対応が減り、自動化の効果が高まります。将来的に媒体を追加する可能性がある場合は、現時点のニーズだけでなく拡張性も踏まえて確認しておきましょう。

5-3.レポートの送信・共有機能の有無を確認する

レポートを作れるだけでなく、自動送信や共有URLの発行、権限管理(特定メンバーのみ閲覧可能にするなど)の機能があるかも確認しましょう。

特に複数のクライアントや社内関係者にレポートを共有する場面が多い場合、この機能の有無が業務効率に大きく影響します。

共有・送信の仕組みが整っていないツールだと、結局手動でのファイル送付がタスクとして残ってしまいます。

5-4.操作性・コスト・サポート体制で比較する

機能面が同等であれば、操作性・コスト・サポート体制が導入後の継続利用のしやすさを左右します。専門知識がなくても設定や操作ができるUIかどうか、料金が自社の運用規模に見合っているか、困ったときに頼れるサポートがあるかを確認しましょう。

2週間程度の無料トライアルを提供しているツールも多いため、実際に試してから判断するのが確実です。

トライアル期間中に、自社のフォーマットをどこまで再現できるか・サポートへの問い合わせに対してどう対応されるかを実際に確かめると、選定後のギャップを防ぎやすくなるでしょう。

6.おすすめ広告レポート自動化ツール6選

複数の広告媒体を運用している企業・代理店にとって、レポート作成の自動化は業務効率化の第一歩です。以下では、広告レポート自動化に特化した6つのツールを紹介します。

ツール名 運営会社 主な特徴 無料トライアル
アドレポ 株式会社イルグルム 対応媒体25社以上・工数最大90%削減 2週間
ATOM SO Technologies株式会社 累計800社以上・テンプレート60種類 2週間
Lisket 株式会社カルテットコミュニケーションズ 月額2万円〜・導入実績650社以上 14日間
Databeat アジト株式会社 40以上の媒体と連携・無料テンプレート提供 2週間
glu アタラ株式会社 運用者視点の設計・高いカスタマイズ自由度 要問い合わせ
Shirofune 株式会社Shirofune 入札最適化まで一気通貫・10媒体対応 2ヶ月

ツールによって対応媒体数・カスタマイズ性・価格帯が異なります。自社の運用媒体と照らし合わせながら選定してください。

6-1. アドレポ

アドレポ
「アドレポ」株式会社イルグルム

株式会社イルグルムが開発・運営するアドレポは、対応媒体25社以上の広告レポート自動化ツールです。累計アカウント開設1,000件を突破しており、レポート作成工数を最大90%削減した実績を持ちます。

使いやすい管理画面と手厚いサポートが特徴で、専門知識がなくても自由にカスタマイズできる設計になっています。データ収集からレポート作成・提出まで完全自動化でき、100種類以上の豊富なテンプレートで自動化に対応できる柔軟性も強みのひとつです。

すべての機能が使える2週間の無料トライアルが用意されているため、実際の操作感を体験することもできます。

詳しくは以下の資料をダウンロードし、ご確認ください。

広告レポート自動化ツール「アドレポ」サービス資料無料ダウンロード

6-2. ATOM

ATOM
「ATOM」SO Technologies株式会社

SO Technologies株式会社が提供するATOMは、累計800社以上の広告会社に導入されている広告レポート自動化ツールです。接続広告費は1,000億円を超えており、サービスリリースから10周年を迎えた実績あるツールです。

標準搭載のレポートテンプレートが60種類あり、数分で設定・利用開始できます。Excel・スプレッドシート・BigQueryへのデータ出力に対応しており、BIツールとの連携も可能です。

広告代理店経験者で構成されたカスタマーサクセスチームが導入から定着まで伴走する体制が整っており、機能制限なしの2週間無料トライアルから試せます。

6-3. Lisket

Lisket
「Lisket」株式会社カルテットコミュニケーションズ

株式会社カルテットコミュニケーションズが提供するLisket(リスケット)は、月間レポート作成数10,000件突破、導入実績650社以上の実績を持つウェブ広告レポート自動作成・予算管理ツールです。

Google広告・LINEヤフー広告・Facebook広告・X広告・Instagram広告・YouTube広告・SmartNews広告・TikTok広告・Microsoft広告の10媒体に対応可能。

必要な項目を選択するだけでExcel形式のレポートを自動生成でき、Lisketのロゴが挿入されない仕様のため、そのままオリジナルのレポートとして提出できます。

6-4. Databeat

Databeat
「Databeat」アジト株式会社

アジト株式会社が提供するDatabeatは、40以上の広告媒体・計測ツールと連携する広告レポート自動化ツールです。広告データの収集・蓄積・レポート作成までを自動化し、ExcelやGoogleデータポータルのレポートテンプレートを無料提供している点が特徴です。

媒体ごとに異なる指標の表記を自動整形・統一してBigQueryへ蓄積する仕組みを持ち、BIツールへのデータ出力にも対応しています。

専門スタッフによるオンボーディングサポート体制も整っており、2週間の無料トライアルから始められます。

6-5. glu

glu
「glu」アタラ株式会社

アタラ株式会社が提供するgluは、自由自在なモニタリング設定と高いカスタマイズ性が強みの運用型広告レポート作成支援システムです。レポーティングの自動生成にとどまらず、マーケティングデータの収集基盤としても活用できます。

Excelで表現できるあらゆるフォーマットでのレポート出力に対応しており、希望の集計方法や指標に細かく対応できる自由度が特徴です。

自由自在だからこそ、gluによって叶えたい目的を導入前にしっかりとヒアリングし、専用のサポート体制を用意してくれる点も強みと言えるでしょう。

6-6. Shirofune

Shirofune
「Shirofune」株式会社Shirofune

株式会社Shirofuneが提供するShirofuneは、広告運用のエキスパートが開発した広告運用自動化ツールです。10の広告媒体に対応しており、「1日10分で、未経験でもプロの運用が実現」を謳うシンプルな設計が特徴です。

また、レポート自動生成にとどまらず、入札最適化・予算管理・改善提案まで一気通貫で対応しています。

公式サイトでは広告運用の経験が少ない担当者でも活用しやすい設計として紹介されており、2ヶ月間の無料トライアルを利用してその機能を試すことが可能です。

7.おすすめ広告効果測定・サイト分析ツール3選

ここからは広告効果測定・サイト分析に特化した3つのツールを紹介します。

ツール名 運営 主な強み 無料トライアル
アドエビス 株式会社イルグルム 国内導入実績No.1・流入からCV・売上まで一元管理 初期費用無料
デモあり
Google Analytics 4(GA4) Google 基本機能無料・Google広告との親和性 基本機能無料
CATS CATS株式会社 月額固定制・計測漏れ防止・ROAS最大化支援 要問い合わせ

どの広告・施策が成果につながっているかを把握したい方は、ぜひこちらのツールをご検討ください。

7-1. アドエビス

アドエビス(AD EBiS)
「アドエビス」株式会社イルグルム

株式会社イルグルムが提供するアドエビス(AD EBiS)は、導入実績1万件以上の広告効果測定プラットフォームです。国内導入実績No.1・売上シェアNo.1で(2024年8月期・日本マーケティングリサーチ機構調べ)幅広い企業に活用されています。

導入実績11,000件

Cookie規制に対応した高精度な計測でCV数のズレを最小化し、正確なデータをもとにスピーディな予算配分と意思決定を実現。最長366日間のユーザー行動トラッキングによるアトリビューション分析で、ラストクリックでは見えないSNS広告や認知施策の貢献度も数値で把握できます。

また、CRMなどの外部ツールと連携することで、Web上のコンバージョンにとどまらず実成約・売上ベースでの広告評価にも対応しています。

初期費用無料で導入可能ですので、まずは以下より資料をご覧ください。

アドエビス 無料資料をダウンロード

7-2. Google Analytics 4(GA4)

Google Analytics 4(GA4)
「Google アナリティクスへようこそ」Googleアナリティクス

Google Analytics 4はGoogleが公式に提供するWebアクセス解析ツールで、基本機能は無料で利用できます。イベントベースの計測を採用しており、ページビューやクリックといった行動を柔軟に計測できます。

Google広告との連携が容易で、広告経由の流入データをそのままGA4上で分析できる点が強みです。ただし複数媒体を横断した広告費の管理や媒体横断でのROAS比較には、別途ツールとの組み合わせが必要です。

7-3. CATS

CATS公式サイト
「CATS」CATS株式会社

CATS株式会社が提供するCATSは、広告効果の"見えない・伝わらない"を解決するWeb広告効果測定ツールです。

月額固定制(初期費用無料・従量課金なし)で、媒体数・広告案件数に関わらず定額で利用できる点が特徴のひとつです。

運用型広告・ASPの計測はもちろん、コンバージョンAPIによる計測漏れ防止、アトリビューション分析、LPO機能まで搭載しており、広告効果の計測精度を高めながらROASの最大化をサポートします。

8.おすすめBIツール6選

広告データだけでなく、CRM・基幹システムなど社内の多様なデータを統合して可視化したい場合は、BIツールの導入が有効です。以下の6サービスを紹介します。

ツール名 運営 主な特徴 無料プラン
データポータル Google 基本機能無料・Googleサービスとの連携に強い あり(無料)
Power BI Microsoft Microsoft製品との親和性 デスクトップ版無料
Tableau Salesforce ドラッグ&ドロップ操作・多数のデータソースに対応 トライアルあり
Domo ドーモ株式会社 BI・分析・ダッシュボード・データ基盤を一体提供 無償トライアルあり
Zoho Analytics Zoho Corporation AI搭載・セルフサービス型・無料サインアップ可 無償トライアルあり
MotionBoard ウイングアーク1st株式会社 累計4,100社以上・生成AIでダッシュボード自動生成 要問い合わせ

8-1. データポータル

データポータル
「データポータル」Google

GoogleがGoogle Cloudの一部として提供するデータポータル(旧Looker Studio)は、基本機能を無料で利用できるBIツールです。2026年4月にLooker Studioから現在の名称に戻り、英語表記ではData Studioとなっています。

Google広告・GA4・Googleスプレッドシートとの連携が特に容易で、多様なデータソースへの接続にも対応しており、広告データを手軽にダッシュボード化したいマーケターに広く活用されています。

まずBIツールを試してみたいという場合の入口としておすすめです。

8-2. Power BI

Power BI
「Power BI」Microsoft

Microsoftが提供するPower BIは、ExcelをはじめとするMicrosoft製品との高い親和性が特徴のBIツールです。デスクトップ版は無料で利用でき、チームでのクラウド共有・活用にはPower BI Proへのアップグレードが必要です。

豊富なデータコネクタを持ち、さまざまなデータソースを統合してダッシュボードを構築できます。Microsoft 365環境をすでに導入している企業にとっては、既存環境との連携がスムーズで、データ活用の足がかりとして取り組みやすいツールと言えるでしょう。

8-3. Tableau

Tableau
「Tableau」Salesforce

SalesforceグループのTableauは、多数のデータソースとの接続に対応し、ドラッグ&ドロップ操作で簡単にダッシュボードを作成できるBIツールです。AIエージェントを活用した分析機能も備えており、パターンや傾向の把握からビジネス上の意思決定までを支援します。

用途に応じて4つの製品から選択でき、オフラインでも使えるデスクトップ型の「Tableau Desktop」、自社インフラやクラウドに導入できるセルフホスティング型の「Tableau Server」、サーバー管理不要の完全クラウド型「Tableau Cloud」、CRMやSlack上で直接インサイトを提示する「Tableau Next」と、導入形態や利用シーンに合わせて柔軟に選べます。

Salesforceとの連携が容易なため、SFAとマーケティングデータを統合して分析したい企業にとって親和性の高いツールと言えるでしょう。

8-4. Domo

Domo
「Domo」ドーモ株式会社

ドーモ株式会社が提供するDomoは、BI・データ分析・ダッシュボード・データ基盤の機能を一体で提供するAI搭載のクラウド型データ活用プラットフォームです。

単なるBIの領域を超え、データの統合・社外へのダッシュボードの共有・埋め込みApp作成・ワークフロー・CDW連携など、データ活用・DXに必要な機能をワンストップで提供していることが特徴で、国内の大手企業にも導入されています。

30日間の無償トライアルが用意されているため、まず試してから判断することも可能です。

8-5. Zoho Analytics

Zoho Analytics
「Zoho Analytics」Zoho Corporation

Zoho Corporationが提供するZoho Analyticsは、AI搭載のセルフサービス型BIプラットフォームです。データのインポート・可視化・AIによる洞察・チームとのコラボレーションまでを一貫して対応しており、500を超えるデータソースのデータに接続、統合できます。

質問するとレポートやウィジェットとして回答が返ってくるAI機能「Zia」を搭載しており、分析の専門知識がなくても活用しやすい設計です。

15日間の無償トライアルも提供しているので、まずは高機能を体験したい方はそちらがおすすめです。

8-6. MotionBoard

MotionBoard
「MotionBoard」ウイングアーク1st株式会社

ウイングアーク1st株式会社が提供するMotionBoardは、業務実行のためのデータアプリ基盤として累計4,100社以上の導入実績を持つ国産ツールです(クラウド版・パッケージ版合計、2026年2月末時点)。

日経コンピュータの顧客満足度調査2025-2026のデータ分析・活用基盤ソフト/サービス部門で4年連続No.1を獲得しており、サポート品質でもHDI-Japanの格付けで最高ランクの三つ星評価を得ています。

生成AI機能「AIウィジェット」でチャット形式からダッシュボードやアイテムを自動作成できるほか、60種類以上のデータソースとのリアルタイム連携、ノーコードで直感的に動作設計できるフロー機能など、可視化にとどまらない幅広い活用が可能です。

9.無料でレポートを効率的に作る方法3選

ツール導入前にまず試してみたい、あるいはコストを抑えながら効率化を進めたいという場合、無料・低コストで活用できる方法もあります。ただし、それぞれに一定の制限や課題もあるため、活用シーンと限界を把握した上で検討しましょう。

  • 無料版を使用する
  • チャット型生成AIを活用する
  • AIエージェントを構築・活用する

9-1.無料版を使用する

データポータル(旧Looker Studio)やPower BIのDesktop版は、基本機能を無料で利用できます。また、多くのSaaS型ツールが2週間前後の無料トライアルを提供しており、実際の業務に近い形で試すことができます。

ただし、無料版や無料プランでは対応媒体数・連携できるデータソース・レポートの自動送信頻度などに制限がかかるケースが多いため、継続利用の前には有料プランとの機能差を確認しておく必要があります。

9-2. チャット型生成AIを活用する

CSVファイルをGeminiやChatGPTに読み込ませ、レポートの要約や分析結果の出力を依頼する方法があります。GeminiはGoogleワークスペースと連携できるため、スプレッドシートやGmailを横断したリサーチとレポート作成も試みることができます。

一方で、データの読み込みや加工に都度工数がかかる点、ハルシネーション(誤情報の生成)リスクに対して出力内容を検証する手間が必要な点など、実務レベルでの継続活用にはいくつかのハードルがあります。定型業務の自動化というよりは、補助的な活用に向いています。

9-3. AIエージェントを構築・活用する

ChatGPT AgentClaude Codeを活用し、複数のデータソースを横断してリサーチし、レポートを出力するAIエージェントを構築する方法もあります。自由度が高く、業務フローに合わせたカスタマイズが可能な点は魅力です。

ただし、エージェントの設計・構築に技術的な知識と初期工数がかかるため、担当者のリテラシーや社内リソースに依存する部分が大きいです。すぐに使えるソリューションではなく、中長期的な取り組みとして位置づけるのが現実的です。

10.広告の効果測定・レポートの自動化なら「アドエビス」

広告運用の現場では、正確に計測できていることがレポートの品質と意思決定の精度を左右します。

当社が開発・運営するアドエビスは、計測の精度を土台にデータ活用を一気通貫で支援する広告効果測定プラットフォームです。

アドエビス(AD EBiS)

以下の4つの機能が、具体的な業務改善につながります。

  • 正確なデータ収集機能
  • 意思決定につなげる分析・可視化機能
  • 分析データの連携機能
  • ダッシュボード機能

10-1. 正確なデータ収集機能

ITP等のCookie規制に対応し、サーバー側で発行する1st Party CookieによりCookie規制に左右されない安定した計測を実現します。データの欠損や乖離を最小限に抑え、正確なデータに基づいた投資判断を可能にします。

Cookieの有効期限の制限への対策機能も無料でご用意 最大366日まで保持可能

また、主要6媒体のパラメータ付与を自動化する機能により、管理工数を大幅に削減し、設定ミスによる計測漏れも防ぎます。

10-2. 意思決定につなげる分析・可視化機能

直接効果だけでなく、コンバージョンに至るまでの全接触を独自の「再配分モデル」で正当に評価するアトリビューション分析を搭載。隠れた貢献度を可視化し、予算配分の最適化を支援します。

広告媒体データのみでの集計の場合、各媒体でコンバージョンが計上されている→アドエビスを利用すると、重複したコンバージョンを除き、正確なコンバージョン数で評価が可能

さらに「スマホで閲覧、PCで購入」といった複雑なユーザー行動も、AIを活用したクロスデバイス分析で正確に把握できます。広告管理画面やGA4では見えにくい情報を補完し、施策改善の根拠となる分析データをレポートに組み込めます。

10-3. 分析データの連携機能

各広告媒体のコストデータや表示回数を日次で自動取得し、CPAやROASなどの重要指標を常に最新の状態で把握できます。CRMやSFAなどの顧客管理システムとも連携し、Webの広告成果と来店・商談・リピート購入などの成約実績を紐付けることで、Web上の獲得数だけでは判断できない利益に繋がる質の高い集客を特定できます。

商談・制約顧客の分析により施策を転換 → 商談時に顧客の興味領域や検討度を事前把握

また、計測データをCSVやGoogleスプレッドシートへ定期的かつ自動出力することも可能で、BIツールや自社システムとの連携をスムーズにし、レポート作成などの業務負荷を大幅に軽減します。

10-4. ダッシュボード機能

広告コスト・CV数・CPAなどの主要指標を一画面で確認でき、目標値との差分をリアルタイムで把握できるダッシュボード機能を備えています。指標は自社KPIに合わせてカスタマイズでき、媒体ごとの進捗確認や目標比較もひと目で行えます。

目標との差分確認で対応速度をアップ 「ダッシュボード画面」

チームや上長と進捗を共有する場面でも、ダッシュボードを軸にしたコミュニケーションが可能になり、会議や報告の準備にかける時間を短縮できます。

アドエビスの詳しい料金表・プラン一覧は以下の資料よりご確認いただけます。

広告効果の分析やレポート作成、報告工数の効率化をお考えのマーケター・広告担当者の方はぜひご検討ください。

操作がカンタン・正確な計測・低価格 AI搭載 広告効果測定プラットフォーム アドエビス [資料ダウンロード]

11.レポートツールに関するよくある質問

レポートツールを検討・導入する際に多く寄せられる質問をまとめました。

Q1. レポートツールは無料で使えますか?

完全無料で使えるツールとしては、データポータル(旧Looker Studio)が代表的です。Google広告やGA4との連携はそのまま利用でき、基本的なダッシュボード作成やレポート共有は無料の範囲で対応できます。

ただし、複数の広告媒体を横断したレポートの自動収集・自動送信といった機能は、有料のSaaS型ツールでなければ対応できないケースが多いです。アドレポ・ATOM・Lisketなどの広告レポート自動化ツールはいずれも無料トライアルを用意しているため、まず試してから判断するのが現実的な進め方です。

Q2. AIを使ってレポートを自動作成できますか?

ChatGPTやGeminiなどのチャット型AIにCSVなどのデータを読み込ませてレポートの要約や分析結果を出力する方法は、すでに実用レベルで活用されています。

ただし、データの読み込みや検証に都度工数がかかるため、毎月の定型業務を完全に自動化するには向いていません。

定型レポートの自動化であれば、広告レポート自動化ツールの方が確実です。AIの活用は、レポート内のコメントや考察文を生成する補助的な用途に向いており、ツールと組み合わせて使うのが現実的です。

Q3. レポート作成ツールとBIツールは何が違いますか?

広告レポート自動化ツールは、広告媒体のデータを自動収集・集計してExcelやスプレッドシート形式で出力することに特化しています。クライアントへの定期報告や社内の運用報告に向いています。

BIツールはより広い範囲のデータ(CRM・基幹システム・SFAなど)を統合してダッシュボードで可視化するツールで、経営判断や部門横断の分析に活用されます。

「誰に何を見せるためのレポートか」を基準に使い分けるのがポイントです。

Q4. レポート作成の自動化で、どのくらい工数を削減できますか?

ツールによって異なりますが、アドレポでは最大90%の工数削減した事例が公開されています。媒体数が多いほど、また定期報告の頻度が高いほど削減効果は大きくなります。

一方で、分析コメントの作成や施策提案など、判断を伴う作業は自動化できません。

ツール導入で定型作業を仕組みに任せることで、担当者がこうした付加価値の高い業務に集中できる環境を作ることが、導入の本来の目的といえます。

Q5. リスティング広告のレポートに特化したツールはありますか?

リスティング広告のデータ収集・レポート出力に強いツールとしては、アドレポなどが挙げられます。Google広告・LINEヤフー広告への対応は標準で備わっており、キーワード別・広告文別などの粒度でのレポート出力にも対応しています。

なお、リスティング広告の「どのキーワードがコンバージョンに貢献しているか」を正確に把握するには、広告効果測定ツール(アドエビスなど)との併用が効果的です。媒体の管理画面上のCV数と実際のCV数にズレが生じているケースでは、計測の精度から見直す必要があります。

アドエビス 無料資料をダウンロード
CPA抑制から売上拡大まで。成果を最大化させた10者のデータ活用事例 事例を今すぐ見る[無料]

監修者

株式会社イルグルム
イルグルムは、データとテクノロジーで企業のマーケティング活動を支援するマーケティングテクノロジーカンパニーです。主力サービス「アドエビス」は広告効果測定ツール売上シェアNo.1を誇り、創業以来の理念「Impact On The World」の実現に向けて挑戦を続けています。

※2024年8月期_指定領域における市場調査(調査機関:日本マーケティングリサーチ機構)

この記事をシェアする

関連する記事