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株式会社アトラエ様

株式会社アトラエ様

https://atrae.co.jp/

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  • 人材サービス

テクノロジーを駆使し、人の可能性を拡げる「People Tech」領域で事業を展開。成功報酬型求人メディア「Green」を主力事業としている。

今回お話を伺った方

wevoxプロジェクト Data Scienceチーム
Greenプロジェクト マーケティングチーム杉山 聡 様

2018年10月まで求人メディア「Green」のマーケティングを担当し、主にWEBマーケティングの定量分析を担当。

このサービスで
アドエビスを活用!
Green

TCPA分析による予算配分の最適化を実施後、
求人応募数30%アップ!

課題

  • ・ラストクリックだけでなく、広告施策全体の評価を行える指標がほしい
  • 予算配分の意思決定に時間がかかる
→

成果

  • ・独自にTCPA(※)を算出したことにより、各広告施策の適正な予算を算出できた
  • ・独自に算出したTCPAでの運用をしたことにより、求人応募数30%増加

(※)コンバージョンに至るまでに経由された広告全体の費用対効果を可視化できる、アドエビス独自の評価指標。詳しくはこちら

株式会社アトラエ様が実際にどのような分析・活用をしたか? PDF版資料でより具体的にご紹介しています!ぜひご覧ください。

分析・活用術 完全版無料ダウンロード

求人メディア「Green」についてhttps://www.green-japan.com/

IT・Web業界への転職に特化した求人メディアサイト。利用者の年齢層は25歳から40歳、その中でも25歳~35歳が特に多く、業種はエンジニア職・Webデザイナー職の方のほか、営業職など幅広い職種の方が利用しています。

MIX.Tokyo

施策 現在行っているプロモーション施策を教えてください。

Greenは成果報酬型であり、ユーザーが企業に採用されれば料金が発生する仕組みのため、KGIは採用数・採用単価を設定。ただし、広告を見てから採用されるまでにはリードタイムが長いので、手前にKPIとして応募数・応募単価を設定しています。

Green マーケティング施策とKGI/KPI

課題 アドエビスを導入された当時、どのような課題を持たれていましたか?

予算配分の意思決定において勘と経験を頼りなところもあり、時間がかかっていました。

ラストクリックのみで評価をしている場合、一般的に潜在層向け施策はCPAが高くなりやすく、顕在層に近いほどCPAは低くなりやすいと思います。
しかし、CPAが低いからといって顕在層向けの施策のみでは、サービスの認知を減らしてしまう可能性があるため、潜在層向けの施策も必要だというのは明白でした。

例えば、リターゲティングがCPA:100円、オーディエンスターゲティングがCPA:10,000円だった場合、オーディエンスターゲティングがリターゲティングの100倍悪いわけではないと思っていました。

役割が違うだけなので単純にCPAのみで良し悪しを判断するのでは無く、それぞれ施策ごとに適正な目標値があるのではないかと感じておりました。

こうした課題から、潜在層向け施策も顕在層向け施策も、共通の1つの指標で評価できるようにしたいと考えていました。

気づき アドエビス導入後、どのような気づきがありましたか?

アドエビスデータのユーザー流入フローデータを使用し、アトリビューションを加味したコンバージョン単価「TCPA」を算出しました。

その結果、オーディエンスターゲティングは、想定よりも高く広告予算を配分した方が、効率が良いということが分かり、潜在層向け広告へ予算の20%を変更しました。

現在では、この適正な目標値「TCPA」を予算のアロケーションや、新規広告の継続/撤廃の判断基準としておく体制になっています。

潜在層広告への予算配分は、想像よりも高い金額を配分することが、全体最適化に繋がることが分かった。

成果 適正な目標値にて広告予算のアロケーションを行われてどのような影響がありましたか?

広告予算を増加させていった場合、予算の配分を間違えると効率が悪くなることがあると思います。

ですが「TCPA」にて広告を運用した結果、予算を30%増加しても効率は変わらず、応募数についても30%増加させることができ、順調に拡大させることができました。

※TCPA(Total Cost Per Action)とは?
アドエビス独自の評価指標。
通常、ラストクリックの広告に対してCPAを算出しますが、TCPAではラストクリックのみではなく、コンバージョンに至るまでに経由された広告に対して予算を割り戻し、費用対効果を可視化します。
そうすることで、ラストクリックが多い広告だけではなく、配信している全てのWeb広告に対して、評価を行うことが可能になります。
TCPA

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